仕手株情報の嘘と真実、投資顧問の嘘と真実 仕手株情報と投資顧問情報のまとめ

話題のテーマ株

話題のテーマ株は、株価に影響するその時々の株式投資テーマに沿って、今が旬な投資セクターの記事を書いています。テーマ株は旬が過ぎた後も同セクター企業の材料等によって再度物色対象となる場合があるので、連想買いや思惑買いをして儲けを出すことも可能です。

話題のテーマ株の一覧

【8186】大塚家具

(小売業関連銘柄・家具関連銘柄)

大塚家具が何かと騒がしいようだ。
8/4付の複数のメディアで、大塚家具が【3479】TKPが増資を引き受け、経営支援をする方向であると報じられて大きな注目を集めている。

大塚家具といえば、2015年3月の株主総会で創業者の父と現経営者の娘で激しい委任状争奪戦を繰り広げた事で、「株主を巻き込んだ親子喧嘩」としてワイドショーなどでも大きく取り上げられた。覚えている方も多いのではないだろうか。

「親子喧嘩」に勝利した現経営陣は、従来の「会員制」を廃止し、幅広い顧客を増やして収益に繋げる戦略を打ち出したが、この分野は【9843】ニトリやイケアといったライバルとの競争が激しい上に、「親子喧嘩」のイメージが先行した事で業績は悪化していた。

大塚家具は8月14日に公表する30年12月期の業績予想を下方修正する見込みだと既に表明しており、現経営陣の経営責任が問題視されるのは必至の様相となりそうだ。

増資引き受けを報じられている「TKP」は貸会議室の運営や宿泊サービスなどを展開している企業だが、大塚家具の店舗内で、イベントホールを運営していることから、支援を行う事による店舗の活性化が期待され、大塚家具に買いが集中しているようだ。何より経営陣が替わる事での業務改善に期待が集まっているのだろう。

今後の大塚家具の動向についてはマスコミも大きく報じる事になるだろうし、投機的な意味でも値動きが激しそうだ。色んな意味で注目の集まる銘柄となるだろう。

 

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【3990】UUUM

(YOUTUBE関連銘柄)

「キズナアイ」というものをご存知だろうか。
世界中で人気の動画配信サイト「YOUTUBE」で新たなコンテンツとして注目をされているのが、「キズナアイ」を始めとしたコンピュータグラフィックスを活用した「バーチャルユーチューバー(Vチューバー)」の存在だ。日経MJなのが2018年上半期ヒット商品番付に抜擢するなどして、大きな注目を集めている。

「バーチャルユーチューバー(Vチューバー)」は姿形は架空のキャラクターだが、その裏側にはリアルな人間が存在しており、視聴者とリアルタイムでコミュニケーションをとることができるのが大きく受けているようだ。その「Vチューバー」の草分け的存在が「キズナアイ」であり、初登場から僅か1年半でチャンネル登録者数は205万人を超えたそうだ。

これに目を付けたのが「YOUTUBE」マネジメント大手のUUUM。YOUTUBEで活動しているVチューバーが同社への参加を表明した事がキッカケで、今後はコラボレーションなどが期待されている。また【4751】サイバーエージェントもVチューバーに特化したプロダクションを設立するなどの動きを見せている。

総務省が2018年8月2日にまとめた調査結果によると、40代で平日、休日共にインターネットを利用する割合が増え、テレビを視聴する割合を初めて上回った事が報じられた。中高年齢層にもインターネットの文化がテレビを上回った事になる。また全世代を通じた調査では平日のネット平均利用時間が初めて100時間を突破した。

インターネットが普及してから、予想もしていなかったものがヒットするようになって来たように感じるが、これも時代の流れだろう。「YOUTUBE」などの動画配信サイトは今後テレビを超える広告媒体としての機能を発揮するだろうし、決して無視出来ない存在なのは間違いないだろう。

 

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【6740】ジャパンディスプレイ

(液晶関連銘柄)

8/2(木)はジャパンディスプレイに大きな注目が集まっている。

ジャパンディスプレイは8/1(水)に「おくれ鏡」と呼ばれる新商品を発表して、インターネットやSNSなどで大きな反響を呼んでいるようだ。

「おくれ鏡」とは、単純に3秒程遅れて自分の姿が映る「遅れ鏡」の事だ。遅れる時間は自分の好みに合わせて何秒でも自由に設定出来るので、朝の忙しい時間でも簡単に自分の後ろ姿などを確認する事が出来る。髪のセットなどにも活用出来ると大きな話題になっているらしい。

ジャパンディスプレイが発表した「おくれ鏡」だが、実は他にも様々な機能を搭載している「コンシェルジュ機能付きミラー」らしい。音声操作で鏡の一部が瞬時にディスプレイに変化し、天気やスケジュールなどを表示したりなどの機能も搭載している。

2019年度内の一般発売を予定しているそうだが、SNSなどで大きな話題を集めている事からも、相当需要ニーズの高い商品なのかもしれない。

ジャパンディスプレイと言えばiPhone関連で注目されがちな銘柄だ。実際、売上高の約8割がスマホ向け液晶供給の状況となっている。もしこの商品が大ヒットとなれば、スマホ液晶に依存している現状に大きな変化が生まれるかもしれない。今後は面白そうな銘柄となりそうだ。

 

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【9828】元気寿司

(外食関連銘柄)

8/1(水)は元気寿司に大きな注目が集まっている。
元気寿司は7月31日大引け後に19年3月期第一四半期(4-6月)連結経常利益を発表、前年同期比99.2%増と大幅な上昇となっている。

元気寿司は元々は「回転寿司店」のチェーン展開を行っていた企業だが、近年は「回転しない寿司店」の拡大に注力し、これが大ヒットしているようだ。オールオーダー型の最大の利点は注文を受けてから寿司を握るので、食料廃棄ロスを削減出来る点。国内の既存店売上が2ケタ増収を達成した大きな要因だ。

飽食の時代、コンビニ店の米飯廃棄問題などが大きく取り上げられる事の多い昨今だが、「回転寿司店」も「回転しない寿司」へのシフトが求められているのかもしれない。

尚、元気寿司は「スシロー」ブランドでお馴染みの【3563】スシローGHと2017年9月に経営統合しているが、食材の仕入れ先についても再編を発表、回転寿司で人気の「スシロー」と同じ食材を提供する準備が整った形となる。今後更に業績上昇に期待出来るかもしれない。引き続き注目したい銘柄だ。

 

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【2440】ぐるなび

(外食関連銘柄・キャッシュレス化関連銘柄)

7/31(火)はぐるなびが大きな上昇をしている。
7月30日取引終了後にぐるなびは通販大手の【4755】楽天と資本業務提携を発表している。今回の提携でぐるなび側の467万7600株を約40億円で譲渡、楽天が9.6%を保有する第2位の株主になる予定だ。

ぐるなびと言えば飲食店の情報を集めたポータルサイトを運営しているが、ぐるなび会員と楽天会員のIDやポイントプログラムの連携を進める狙いがあるようだ。楽天が運営するグルメサイト「Rakoo(ラクー)」の拡大にも寄与する事になりそうで、大きな注目を集めている。

楽天が全国で約50万の加盟店を抱えるぐるなびと提携した一番の狙いは、楽天が推進しているキャッシュレス決済サービス「楽天ペイ」などで決済出来る飲食店を拡大し、キャッシュレス化の浸透を促したい目的もあるのかもしれない。もし50万店の飲食店で「楽天ペイ」が利用可能となればインパクトは相当に大きそうだ。

他にも多様なサービス開発・販売促進を展開していく方針のようで、今後の事業展開にも期待が集まる。ぐるなびと楽天の提携には大きな可能性がありそうだ。引き続き注目したい。

 

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【4816】東映アニメーション

(アニメ関連銘柄)

7/30(月)は東映アニメーションが大きく上昇している。
27日取引終了後に発表した19年3月期第1四半期(連結経常利益)が前年同期比42%増だった事で買いが集中しているようだ。

前年同期比42%増に大きく寄与したのがスマートフォン向けゲームの「ドラゴンボールZ ドッカンバトル」を始めとした版権事業だ。日本が世界に誇るアニメコンテンツは世界中で人気があり、東映アニメーションは日本のライセンスビジネスにおける草分け的な存在でもある。

同社は前述のドラゴンボールを始め、ワンピースなどの人気コンテンツの版権を持っており、スマホゲームを始め中国や北米などで映像配信権の販売なども好調だったようだ。最近では動画配信サイトが世界的に普及しており、映像配信権などの需要もどんどん拡大する事が見込まれている。

これで東映アニメーションは4期連続で過去最高益を更新する見通しで、つい先日ドラゴンボール超の新作映画タイトルを発表して世界中から大きな注目を集めたばかりだ。更なる飛躍に期待が集まりそうだ。

 

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【6618】大泉製作所

(電気自動車(EV)関連銘柄)

経済産業省が24日に開いた「第2回自動車新時代戦略会議」で、2050年までに日本の乗用車が排出する二酸化炭素などの温室効果ガスを排出量を、10年比で9割削減する事を目標に設定した。

これを達成する為には、2050年までに世界で販売する日本車全てを電気自動車(EV)へ切り替える必要がある。それもあってか、ここ数日は電気自動車(EV)関連銘柄への人気が高まっている。

その中で上昇著しいのが大泉製作所だ。
同社は電気自動車(EV)の中核を担うであろうEV電池のセンサー開発などに注力しており、この分野での期待は大きい。また経済産業省の会議では、電気自動車(EV)への技術革新を後押しする方針を決めており、日本が世界でトップシェアを狙いたい政府主導の「国策事業」でもある。

世界中の自動車産業が市場となるだけに、この分野の期待値は相当デカい。電気自動車(EV)関連銘柄は今後長期に渡って人気のテーマ株となりそうだ。

 

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