【4274】細谷火工

(防衛関連銘柄)

3/6(水)は細谷火工や【6208】石川製作所など防衛関連銘柄が急伸しているようだ。

2月末にベトナムのハノイで開催された米朝首脳会談は合意に至らずに交渉が決裂する事となったが、金正恩委員長の帰国後の動向には注目が集まっていた。

韓国の情報機関、国家情報院(国情院)は5日に北朝鮮北西部・東倉里のミサイル発射場で撤去した施設の一部を復旧する動きが把握された事を明らかにしている事が報じられ、北朝鮮を巡る地政学リスクが再燃する可能性が浮上、防衛関連銘柄へ思惑買いが集まっているようだ。

尚、トランプ米大統領は「次の米朝首脳会談が開催される予定は無い」と発言しており、もし北朝鮮が再度ミサイル実験や核実験を強行した場合は、トランプ米大統領は軍事オプションを選択する可能性も高いとの見方も有る。

細谷火工は自衛隊向けの照明弾や発煙筒を手掛ける企業で、地政学リスクが増すと物色人気を集める銘柄だ。特に細谷火工は時価総額が小さい低位株で、値動きも軽いから短期資金が流入し易い傾向にある。マネーゲームの様相だが、引き続き注目しておきたい銘柄だ。

【4274】細谷火工

(防衛関連銘柄)

10/22(月)は細谷火工や【6208】石川製作所など、防衛関連銘柄が大きく上昇しているようだ。

米紙ニューヨークタイムズによると、トランプ米大統領は、冷戦時代に旧ソ連との間で締結した中距離核戦力(INF)の全廃条約から離脱する見通しである事が報じられている。

1987年にレーガン大統領とゴルバチョフ･ソ連書記長が調印したINF全廃条約は、米国と旧ソ連が保有する地上発射型弾道･巡航ミサイル(射程500キロ以上5500キロ未満)の全廃を定める内容のものだ。近年はロシアが条約に違反していると米国側が批判を強めていたが、遂に米国側の堪忍袋の緒が切れたという事だろうか。

今回の条約離脱で懸念されるのは、米ロだけではなく、中国を巻き込んだ新たな軍拡競争、所謂「新冷戦時代」に突入する恐れがある事ではないだろうか。

この事には市場も敏感に反応している。その中でも防衛関連銘柄として資金が集中し易いのが細谷火工、自衛隊向け照明弾・発煙筒などを主力に製作･販売を行っている企業だ。

アメリカでは11月6日に中間選挙が控えているだけに、トランプ米大統領のアクションが大きくなり易い時期でもある。引き続き注意深くアンテナを張る必要がありそうだ。

【5781】東邦金属

(防衛関連銘柄)

09/14、北朝鮮が新たに「日本を核爆弾で沈める」や「米国を焦土化」などといった挑発的な声明を発表したようだ。

ここ数日で後退していた地政学リスクも北朝鮮が挑発的な言動を繰り返すことによって蒸し返される格好となりそうだ。

地政学リスクが危ぶまれる状況では素直に防衛関連銘柄に注目したい。細谷火工や石川製作所にも注目するが、防衛関連銘柄の出遅れ株として東邦金属にも注目したい。東邦金属は「フレキシブルタングステンシート」という製品を手掛けており、これはタングステンという硬く重い金属でできており、ゴムのように折り曲げたり包みこんだりもできるので爆発物の飛散防止や高温遮熱にも利用できるもののようだ。放射線を遮蔽する機能があることから、万が一有事になった場合には非常に重宝するものと言えそうだ。

実際に北朝鮮による核攻撃される可能性はかなり低いとは思うが、新たな防衛関連銘柄として注目するのも面白いかもしれない。

【4274】細谷火工

(防衛関連銘柄・有事関連銘柄)

細谷火工に注目だ。09/03(日)、北朝鮮は６度目となる核実験を行った模様。これまでにも弾道ミサイルの発射などは何度もあり、その度に地政学リスクの警戒感から防衛関連銘柄に注目が集まっていたが、今度の「核実験」はアメリカの「レッドライン」と指摘されてきた行為である。

この北朝鮮のレッドライン超えの挑発にアメリカもこれまで以上に厳しい姿勢で挑むとみられているようだ。さらに09/09には北朝鮮の建国記念日が控えており、この日に「なにかしらの軍事行動にでるのでは？」という見方もある。今度の地政学リスクの悪化は少し長引く可能性を踏まえておくべきかもしれない。

地政学リスクの警戒感が高まっているなら、素直に防衛関連銘柄に注目するべきだろう。防衛関連銘柄ならば、短期資金が集まりやすいのはやはり時価総額の規模が小さい細谷火工だろうか。今回の北朝鮮絡みの情勢不安が長引くとすれば、細谷火工だけでなく石川製作所や東京計器などにも注目すべきか。

【4274】石川製作所

(防衛関連銘柄)

08/10(木)も引き続き、防衛関連銘柄が物色される展開となった。依然として北朝鮮情勢の悪化による地政学リスクの高まりに警戒感が高まっている。

先日、ピックアップした細谷火工にも注目が集まっているが、石川製作所にも物色が集まっている。石川製作所も細谷火工と並ぶ代表的な防衛関連銘柄だ。

北朝鮮はグアムにミサイル４発を発射することを検討していると述べているが、さすがに米国とドンパチ構えるわけがないと思っているのだが…。結局、なにもなく収束していくとすれば、ここ最近の下げは押し目にも思える。防衛関連銘柄への物色がおさまりそうならば、ここ最近の下げ幅の大きい銘柄に注目するのも手かもしれない。

【4274】細谷火工

(防衛関連銘柄)

08/09(水)は細谷火工が大幅に株価をあげた。北朝鮮絡みの地政学リスクが再び上昇していることから、防衛関連銘柄のなかでも特に時価総額の規模が小さく値動きの軽い細谷火工に物色が集まっているようだ。

「北朝鮮が小型の核弾頭の製造に成功した」と報じられたことや、米国のトランプ大統領が「北朝鮮は炎と怒りに見舞われる」といった発言をしたことによって、緊張状態が高まっている。さらに北朝鮮は米国の「北朝鮮は炎と怒りに見舞われる」という発言の後、「グアムにミサイル攻撃を検討している」との発表も。

実際に米国と北朝鮮が戦争状態に突入するかというと、その可能性は低いと思うが、こうした報道があった時は素直に防衛関連銘柄を物色するのも一つの手だろう。もちろん、短期で決着を付けるつもりならの話だが。

細谷火工だけでなく、石川製作所や日本アビオニクスなどのその他の防衛関連銘柄にも注目。

【7721】東京計器

(防衛関連銘柄・トランプリスク関連銘柄)

防衛関連銘柄に注目だ。01/31(火)は防衛関連銘柄の代表格ともいえる石川製作所が大きく株価をあげた。政府が防衛力整備の基本方針「防衛計画の大綱」を前倒しして改訂する方向で検討に入ったことが伝わったことにより、防衛関連銘柄に物色人気が集まった格好だろう。

また、先日アメリカでトランプ氏が大統領に正式就任したが、その後からメキシコ国境に壁をつくるだの、イスラム7カ国の入国を禁じるだのいろいろと政治混乱が起きている。トランプリスクと呼ばれ株式市場もやや混乱気味だが、こういったアメリカのゴタゴタも防衛関連銘柄の物色に拍車をかけているのかもしれない。

東京計器も石川製作所と並ぶ防衛関連銘柄の代表格だ。過去数カ月のチャートをみると調整する場面はあるが、25日移動平均線にタッチしてすぐに反発し堅調な右肩上がりを形成中。引き続き注目だ。