仕手株や国策銘柄、最新のテーマ株○○関連銘柄などを無料公開！5倍10倍に株価急騰した銘柄も多数事前紹介！
東証スタンダード上場、消波ブロックの型枠レンタルが主力。放射線防護工事も柱。マンホールなど鋼製型枠などを展開する企業だ。
政府・与党はミサイル攻撃から人命を守るシェルターの普及を促すと日経新聞で掲載、「設置する企業への財政支援等を2024年度にも打ち出す案を検討するとの事からロシアのウクライナ侵攻や北朝鮮による相次ぐ弾道ミサイル発射を受けて有事への備えを急ぐとの思惑」が入り先週はSTOP高をつける急騰となったが、防衛や防災関連は2023年の有望テーマ、同社はPER13.5倍、PBR0.45倍、時価総額43億円と小型だけに再度相場になるとの声が多いぞ！
東証スタンダード上場、自衛隊向け照明弾・発煙筒では大手。エアバッグ用火薬などを手掛ける火工品中堅企業だ。
防衛関連は大型で三菱重工、IHI、川崎重工といった本命株があるが、小型で投機的な動き方をする銘柄としては石川製作所、東京計器は個人投資家人気も高い銘柄だ。
政府の2023年度当初予算案で、防衛費は前年度比25％増の約6兆8,000億円となる見通しとなり、22年度当初予算の5兆4,005億円から約1.4兆円増額され、過去最大となる模様だが、今まで小型の防衛関連は北朝鮮のミサイル発射の度に動意付くが単発の上昇ではあったが防衛力強化となれば小型株にも資金が集まってくる公算は高い。
既に細谷火工も一旦急騰して押し目を入れる動きとなっているが売り一巡して再び高値奪還に向けて動きだしている。兜町関係者も銀行、防衛は2023年も堅いテーマとなりそうと言っており、年末の閑散相場で買いも集まってきそうとの事だけに注目と見る。
東証スタンダード上場、 高周波回路素子が主力。無線機の計測機器を開発・製販をする企業だが、電子・通信用機器を柱に、再生可能エネルギーを展開。時価総額50億未満ながら宇宙・再生可能エネルギー防衛・5Gと様々なテーマに該当する企業だ。
注目ポイントとしては2022年ノーベル物理学賞を「量子もつれ」が受賞。通信やレーザーなど光デバイスの基盤となる量子分野で更なる技術革新が期待されているが、同社も量子センサー、光量子通信の応用先など量子分野で貢献している。この「量子センサー」は、宇宙の暗黒物質であるダークマターもセンシング可能と言われ、次世代超高感度センサーとして期待される技術だ。「量子センサー」については、「住友商事が商用化に乗り出す」と日経新聞にも記載があり注目度は高い。
再生可能エネルギーのテーマでは11月25日引け後には、北海道において小型風力発電所の開発を進めてきた連結子会社の多摩川エナジーが、新たに小型風力発電所3基完工。さらに2基連系したと発表している。
冬場になり再び電力不足が問題となっている中、同銘柄はチャートも強い上昇を見せている。兜町関係者も大口も入ってきてここからの動きに注目と発言していたぞ。
東証スタンダード上場、段ボール製函印刷機やチップ外観検査機、繊維機械などの製造販売を行う。機雷等の防衛機器も手掛ける。レンゴーが筆頭株主。防衛機器部門は受注増加傾向。
防衛関連の小型株として北朝鮮もミサイル発射など地政学リスクの高まりで強く反応する同社だが、ペロシ米下院議長が台湾を訪問したことを受け、米中関係が悪化するとの懸念から米中の地政学リスクが高まっている。
同社株は単発の上昇で終わる事は多いが、地政学リスクの高まりから急騰しやすい銘柄、今回中国はペロシ米下院議長が台湾を訪問したら豊富る措置をとると発言しているだけに、もう一発急騰の可能性は高いとの事。
同社はNECから発祥した防衛用電子機器の会社だ。防衛用の指揮系統を司る基幹システムに強みを持ち、指揮・統制・それに付随する表示・音声システムなどを手掛ける。
ただ、直近で業績不振があった事からファンドによるTOBが成立し筆頭株主がNAJホールディングスとなっている。ただ、昨期黒字転換し今期も新型コロナの影響による赤外線装置や5G関連需要で黒字が続く予想で、復配となる可能性がある。
現在、市場では防衛関連の銘柄に資金が集まりつつある。関連銘柄として、細谷火工(4274)や東京計器(7721)、石川製作所(6208)などが値動きが軽く個人に人気だ。もちろん本命は次期戦闘機やイージスの思惑がある三菱重工業(7011)となる。
そんな中、同社にとっては復配が明るいニュースとなりえる。一度発表されれば、市場の目がむいている中であれば短期筋の資金が集中する可能性もあるだろう。
その他にも同社は宇宙開発にも関連している。同社の製品であるハイブリッドICは宇宙航空研究開発機構（JAXA）の認定となっており、他にも認定としてはコマンドドライバやコンバータなどがある。
防衛関連としてだけでなく、宇宙関連として更には復配ないどの業績期待として様々な材料・テーマを内包していると考えると今後の株価の動きに期待が持てるだろう。
(防衛関連銘柄)
ホルムズ海峡でイランの革命防衛隊が英タンカーを拿捕した事件で、イランを巡る中東の地政学リスクが更に高まっている。
英政府がイランへの制裁を検討している事が英国紙で報じられており、イラン側が英国内に持つ資産の凍結などが案として浮上、22日にも下院で公表する見通しとなっている。
また、英国に足並みを揃えるようにフランスとドイツの両国も懸念を表明しており、イラン核合意の維持を目指してきた欧州３カ国がそろって厳しい立場を示している。
また米国はホルムズ海峡沖の安全確保のために結成を目指す有志連合構想の為に日本へボルトン米大統領補佐官を来訪させる予定で、参議院選挙を終えた安部政権も有志連合への参加について方向性を示さなければならない時期となったきた。
いずれにしろ中東を巡る地政学リスクは日増しに高まっており、株式市場でも様々な銘柄に思惑が集まりそうだ。
地政学リスクが高まると物色されるのが細谷火工。
自衛隊向けの照明弾や発煙筒を手掛ける企業で、地政学リスクが増すと物色人気を集める銘柄だ。特に細谷火工は時価総額が小さい低位株で、値動きも軽いから短期資金が流入し易い傾向にある。
(防衛関連銘柄)
3/6(水)は細谷火工や【6208】石川製作所など防衛関連銘柄が急伸しているようだ。
2月末にベトナムのハノイで開催された米朝首脳会談は合意に至らずに交渉が決裂する事となったが、金正恩委員長の帰国後の動向には注目が集まっていた。
韓国の情報機関、国家情報院(国情院)は5日に北朝鮮北西部・東倉里のミサイル発射場で撤去した施設の一部を復旧する動きが把握された事を明らかにしている事が報じられ、北朝鮮を巡る地政学リスクが再燃する可能性が浮上、防衛関連銘柄へ思惑買いが集まっているようだ。
尚、トランプ米大統領は「次の米朝首脳会談が開催される予定は無い」と発言しており、もし北朝鮮が再度ミサイル実験や核実験を強行した場合は、トランプ米大統領は軍事オプションを選択する可能性も高いとの見方も有る。
細谷火工は自衛隊向けの照明弾や発煙筒を手掛ける企業で、地政学リスクが増すと物色人気を集める銘柄だ。特に細谷火工は時価総額が小さい低位株で、値動きも軽いから短期資金が流入し易い傾向にある。マネーゲームの様相だが、引き続き注目しておきたい銘柄だ。
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