仕手株情報の嘘と真実、投資顧問の嘘と真実 仕手株情報と投資顧問情報のまとめ

【3686】シライ電子工業

(任天堂関連銘柄)

3/26(火)はシライ電子工業が大きく上昇している。

ゲーム開発大手の【7974】任天堂は早ければ2019年夏にも家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の新型モデル2種類を発表する事を米国メディアが報じた事を受けて、任天堂関連銘柄のシライ電子工業に買いが集まっているようだ。

報道によると新型のニンテンドースイッチ2種類の内、一つは家庭用ゲームの高性能版となる模様で、もう一つは低価格路線の携帯ゲーム機「3DS」の後継を想定しているらしい。注目は低価格帯の携帯ゲーム機版の方だろう。

というのも、先週は米国グーグル社がクラウドサービス型のゲーム配信サービス「Stadia(スタディア)」を発表した事で、今後のゲーム業界は大きく様変わりする可能性が高い。特に家庭用ゲーム機は今後、ゲーム機を必要としない定額制クラウドサービスが主流となるとの見方が多いからだ。

任天堂が活路を見出すとすれば、やはり気軽に持ち歩ける携帯ゲーム機だろう。同社が手掛けた携帯ゲーム機「3DS」は日本国内だけでも2476万台販売しており、全世界で7484万台の大ヒットゲーム機となっている。その後継機として現在販売が好調なニンテンドースイッチの携帯ゲーム機版が販売されるとすれば、業界の注目度も相当高いのも頷けるところだ。

【7974】任天堂はTOPIXコア30に構成される大型株の為、値動きも重い。その為、任天堂関連株としてシライ電子工業に買いが集まっているのだろう。ゲーム業界は今、大きな転換期に差し掛かっているのかもしれない。関連のニュースにはアンテナを張っておきたいところだ。

 

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【3686】ディー・エル・イー

(ゲーム関連銘柄)

3/25(月)はディー・エル・イーが大きく上昇している。

同社は独自キャラの著作権ビジネスを主力に展開しており、ライセンス料を収益源にしている企業だ。「秘密結社鷹の爪」などは様々なメディアで露出しているし見た事がある方も多いのではないだろうか。

同社は前週末22日取引終了後にアニメ「ポプテピピック」のスマホゲーム『ポプテピピック++ ポプ子ピピ美の友情大作戦』の配信を2019年4月1日から開始する事を発表している。

アニメ「ポプテピピック」は、竹書房の4コマウェブコミック配信サイト「まんがライフ WIN」にて、2014年 11月から配信している大川ぶくぶ氏の作品だが、ニコニコ動画での再生回数はアニメ史上最速で100万回再生を達成しており、総再生回数は2400万回を超える人気アニメだ。スマホゲームとしても人気が出そうで期待が集まっている。

何より同社株は時価総額も小さく値動きも軽い小型株だ。今回もこの材料で大きく急騰したように、ゲームやアニメセクターの材料は短期資金が流入し易い傾向にある。当面はマネーゲームの様相となるかもしれないが、引き続き動向には注目しておきたいところだ。

 

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【3907】シリコンスタジオ

(ゲーム関連銘柄・Stadia(スタディア)関連銘柄)

3/22(金)はシリコンスタジオが大きく上昇している。

同社はゲーム開発を支援する事業を主力に展開している企業だが、実は今「ゲーム業界」に黒船が来襲しようとしている。

米国のグーグル社は3/20、ゲーム開発者向けイベント「GDC2019」で、「Stadia(スタディア)」と呼ばれる新しいゲームサービスを2019年からスタートさせる事を発表している。

このサービスは世界一の検索エンジンを有するグーグル社が提案する、ハード機無しでゲームプレイが可能となるプラットフォームだ。インターネット環境と画面付きの端末があれば、どこでも気軽にプレイ出来る内容のものとなる。従来のゲーム業界はハード機前提だったが、それを必要としない新しい時代の幕開けを感じさせる内容のものだ。

近年はeスポーツも活発化して来ているが、実は世界のゲーム市場は相当大きい。調査会社Newzooに拠ると、2018年には約15兆円に達しており、2021年には20兆円規模にまで拡大する予想も出ている。日本ではゲームやeスポーツを認めない風潮があるが、決して無視出来ない巨大市場なのだ。

シリコンスタジオは米国グーグル社が「Stadia(スタディア)」を発表した「GDC2019」で、パートナー企業として社名ロゴが掲載された事で思惑買いが集中しているようだ。また、この発表を受けてゲーム機を取り扱う【7974】任天堂や【6758】ソニーが大きく株価を下げるなど競争激化が懸念されている。巨大なゲーム市場は米国グーグル社の参入で戦国時代に突入するかもしれない。引き続き関連銘柄の動向には注目しておきたいところだ。

 

【4596】窪田製薬ホールディングス

(創薬関連銘柄・バイオ関連銘柄)

窪田製薬ホールディングスが1カ月間で株価3倍強まで上昇している。

同社は白内障や網膜色素変性の新薬開発、遺伝子治療など、バイオベンチャーの中でも眼疾患に特化した研究開発を行っている。

同社は3/18にCEOである窪田良氏がアメリカの航空宇宙局(NASA)より、有人火星探査を含むディープスペースミッションの研究代表者に任命された事を発表、同社子会社のアキュセラ・インクがNASAから小型OCT(光干渉断層計)の開発受託契約を締結した事を発表している。これにより、窪田製薬HDは有人火星探査に携行可能な超小型眼科診断装置の開発をNASAと共同で行って行く事も併せて発表している。尚、開発に要する費用はTRISHを通じてNASAより全額助成されるらしい。

今回の共同開発の背景には、長期的な宇宙飛行を経験した宇宙飛行士の約63%が視力障害や失明の恐れがある神経眼症候群を患っているいう研究報告があるそうだ。その為、宇宙飛行中にリアルタイムで網膜の状態を計測する必要が有るらしい。

現在、国際宇宙ステーションで使用されているOCTは、ポータブルではなく、耐放射性でもない為に宇宙飛行に向いていないとされている。同社が手掛けるOCTは耐久性が高く、放射線にも強く小型軽量である点で大きな期待を集めている。

時価総額もそこまで大きくはない創薬ベンチャー企業が、あの米国NASAからお墨付きを貰ったようなものだから、相当な刺激材料になるのではないだろうか。既に株価は1カ月間で3倍強まで上昇しているが、更に伸びシロを見込めそうだ。

 

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【3469】デュアルタップ

(不動産関連銘柄)

3/19(火)はデュアルタップに大きな注目が集まっている。

同社は投資用マンション開発や販売、賃貸管理などを行っている企業だが、海外の不動産投資にも積極的だ。

18日の取引終了後には、マレーシア政府系企業のサイバービュー社との提携合意を発表して大きな注目を集めている。マレーシアの経済特区である「サイバージャヤ」への日本企業進出を支援する計画だ。

マレーシア政府主導で開発が進められているのが経済特区の「サイバージャヤ」。海外のIT関連企業の誘致先として、税制面などビジネス上の優遇措置が得られる経済特区となっている。今後、日本企業がマレーシアに進出する際には、サイバージャヤが選択肢の一つになる事は明白だろう。

マレーシアの政府系企業であるサイバービュー社が企業進出支援の分野で提携するのは日本企業として初めての事で、今後はサイバービュー社と日本企業を繋ぐ窓口をデュアルタップが行う計画となる。マレーシア進出の初期段階からサポートし、オフィスの手配から施設管理、物件の売買など現地での総合不動産サービスの役目を担う事になる。

今、もの凄いスピードで経済発展を遂げているのがベトナムやインドネシアなどの東南アジア地域だ。マレーシアも例外なく伸びシロの大きい国だし、デュアルタップの今後には期待が集まりそうだ。

 

【4393】バンク・オブ・イノベーション

(スマホゲーム関連銘柄)

3/18(月)はバンク・オブ・イノベーションが上昇している。

同社はスマホ向けゲームの開発や運営を手掛ける企業で、海外進出にも積極的だ。同社が手掛けるファンタジーRPG「幻獣契約クリプトラクト」の英語圏での配信を前提とした独占ライセンス契約を、ライオンズフィルム株式会社と締結した事を発表している。

尚、英語圏での配信開始時期は2019年9月期第4四半期以降を予定しているようだ。契約締結により、海外での配信や販売が拡大するとの期待が集まっている。

同タイトルは既に2018年6月に1000万ダウンロードを突破と日本国内では大ヒットを記録しているだけに期待が大きいのだろう。また90年代を彷彿とさせる王道コマンドバトルを採用している為、30代~40代をメインターゲットにした本格的なファンタジーRPGとなっている。この顧客年齢層は課金単価も高い為、今後更に業績に大きく寄与しそうな勢いだ。

また、会社四季報に同社がピックアップされた事も思惑買いが集中した要因のようだ。ゲームセクターはそれこそマネーゲーム感覚で投資を行う個人投資家が多い印象で、少しの材料でも急騰し易い傾向にある。引き続き注視しておきたい。

 

【3933】チエル

(教育ICT関連銘柄・エドテック(EdTech)関連銘柄・デジタル教科書関連銘柄)

2019年4月には「新元号の発表」や「働き方改革関連法」、「改正出入国管理法」が施行される為に、少し影の薄い存在となっているが、学校教育法の改正により「デジタル教科書」が小中学校で解禁される事をご存知だろうか。

義務教育に音声や動画といったコンテンツを交えながら教育を行う事が出来るようになる。最大のメリットとしては、文字の拡大や音声読み上げなどの機能も加えられる為に学習障害や視聴覚障害がある子供も学び易い環境を整える事が出来る点だろう。

2019年4月からのデジタル教科書の解禁に伴い、再度注目を集めそうなのは教育とテクノロジーを融合させる「エドテック(EdTech)」関連銘柄。

その中でもチエルは教育ICT事業を柱として展開しており、デジタル教科書を始めとしたデジタル対応教材を手掛けている。また、チエルは【3998】すららネットと学校向けデジタル教材を共同開発している点も強みとなりそうだ。

2019年4月からは様々な分野で新制度がスタートする事となるが、「デジタル教科書」の解禁は世間の関心も高いだろうし、テレビやニュースでも大きく取り上げられる事が予想される。先回りしておくのも面白いテーマ株かもしれない。

 

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