【3672】オルトプラス

(ゲーム関連銘柄,ブロックチェーン関連銘柄)

東証スタンダード上場、時価総額40億円、ゲーム開発を主力とする企業。ゲーム以外にもスポーツ事業なども展開している。

本格化競馬趣味レーションゲーム「ダービーズキングの伝説」「バハムートブレイブ」や「エンペラーズ サガ」はなど人気ソーシャルゲームタイトルを保有。その他にも様々なゲームを制作し現在はヒプノシスマイクやアルティメットボウル、アイドルマスターなどがある。

スマホ対応の遅れから業績の低迷が続いていたが、同社は昨日「ブロックチェーン”人狼ゲーム”プロジェクトに開発パートナーとして参画。言語の壁を越えて世界中のプレイヤーと楽しめる対話型ゲームを提供」を発表した。

人狼ゲームは世界で5億ユーザーと言われる人気のゲームだが、今回のIRを見ても人狼ゲームの第一人者であるKAZU SUZUKI氏によるブロックチェーンゲームプロジェクト『WLF PROJECT』に、その第1弾企画である新機軸の人狼カードバトルゲームアプリ『WOLF – FLOW』の開発パートナーとして作画するというものだ。

来年9月にテスト版リリースを予定しているとの事だが、このゲームが人気化となりそこで使用する「WFLトークン」の価格が上がれば同社にも大きなメリットとなるのは間違いない。株価位置も底値から切り返す動きとなっておりここからの動き注目と言えるだろう。

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【3936】セレス

(仮想通貨関連銘柄,ブロックチェーン関連銘柄)

東証プライム上場、ポイントサイト「モッピー」などスマホ向けサイト運営。仮想通貨、ブロックチェーン、投資事業を展開する企業だ。

直近で22年12月期の連結経常利益を従来予想の20億円→6.7億円(前の期は34.9億円)に66.5％下方修正し、減益率が42.8％減→80.9％減に拡大と下方修正を発表しているが、主力事業であるポイントメディア「モッピー」は、認知向上によるユーザー数の増加や物価高騰等による節約意識の高まりにより好調に推移しており、DX事業の株式会社ゆめみは、旺盛なDX需要の取り込みに成功し、売上高は当初予想を上回る見込みとしている。

今回下方修正した原因としては、同社が営む仮想通貨事業の影響が業績のマイナスとなっているが、仮想通貨も一旦底打ちした動き、主力事業が好調という事を考えても反発の期待は高い、日足、週足を見ても出遅れ、下方修正で悪材料出尽くしとなったと見れるだけに注目だ。

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【4814】ネクストウェア

（ドローン関連銘柄,顔認証関連銘柄,ブロックチェーン関連銘柄）

システム構築やＩＴソリューションを手掛け、顔認証システム分野に注力する企業。

同社は時価総額38億程度だが、一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（東京都港区）が、一般財団法人機械システム振興協会（東京都港区）から受託した、非金融分野におけるブロックチェーン技術の戦略策定事業に、プロジェクトリーダーとなっている有望企業。

直近で急騰しているが、ZenmuTech、アイ・ロボティクスと秘密分散技術をドローンや移動型ロボットに搭載する技術「インテグリティ・ドローン」の展開で連携すると発表しており、22年中に国内外の航空機、ドローン、自動運転、防衛装備業界などへ提案開始する予定としている。

ドローンは海外と比べて出遅れており、政府もドローンを国防の一つとして注力しているだけに、上昇余地は高いと見る。

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【3920】アイビーシー

(IoT関連銘柄・ブロックチェーン関連銘柄)

2/1(金)はアイビーシーに大きな注目が集まっている。

1日付の日本経済新聞で「総務省はあらゆるモノがインターネットに繋がるIoTの普及を踏まえ、端末機器に不正アクセスを防ぐ機能を設ける事を義務付ける」と報じた事で、IoTセキュリティ基盤サービス「kusabi」などを提供している同社に注目が集まったようだ。

アイビーシーが手掛ける「kusabi」は、IoTデバイスに最適な情報セキュリティーの3要素を提供している。CIAとは「機密性（Confidentiality）」、「完全性（Integrity）」、「可用性（Availability）」を表す頭文字の事だが、ブロックチェーン技術を電子照明サービスに応用して、IoTデバイスごとに高い機密性を取り入れる事に成功している。

IoTデバイス市場の急激な拡大を目前に控え、IoTデバイスに対するセキュリティ対策は喫緊の課題となっていたが、総務省が不正アクセスを防ぐ機能を義務化する事になれば、全てのIoT端末機器が対象となるだけに同社にとって大きなビジネスチャンスとなるだろう。

2019年、大きく躍進する可能性もあるかもしれない。IoT時代はもう目前、アイビーシーの動向には大きな注目が集まりそうだ。

【3167】TOKAIホールディングス

(ブロックチェーン関連銘柄･人工知能(AI)関連銘柄)

9/19(水)はTOKAIホールディングスが興味深い発表をした事で注目を集めている。

同社の子会社にあたるTOKAIコミュニケーションズが、ブロックチェーンや人工知能(AI)などの先端技術に強みのあるトリプルアイズとの資本業務提携を発表した。

TOKAIホールディングスは東海地域を地盤にＬＰガスや宅配水ビジネスなどを主軸に展開している企業だが、他にもインターネット接続事業や介護関連など様々な分野への業容拡大に積極的だ。今回の子会社の業務提携で、次はブロックチェーンや人工知能(AI)分野へ参入かといった思惑から注目が高まりそうだ。

同社は今回の資本業務提携で、システム開発事業の拡大、新規事業・新サービスの実現、及び受託開発事業の安定確保などのシナジー効果を狙う構えだ。今後の動向にも注目が集まる。

【1400】ルーデン・ホールディングス

(ブロックチェーン関連銘柄･不動産関連銘柄)

8/24(金)はルーデンHDに大きな注目が集まっている。
ルーデンHDの主力事業は住宅リフォームやハウスケア、中古マンション再生などの不動産事業だが、2018年4月に豪州のブロックチェーン開発企業と資本提携を前提とした業務提携契約を締結している。

同社と「仮想通貨不動産決済システムプラットフォーム」やブロックチェーン技術を応用した「仮想登記データ紹介システム」の開発と実証実験を行っていたが、その実証実験を完了し、検証の結果「スマートコントラクト」や「仮想通貨決済の活用」は、システム化による業務効率化だけではなく、手戻りや契約反故といった不測の事態を防ぐ事も判明した。

実はブロックチェーン技術と不動産分野の親和性が高い事をご存知だろうか。

ジョージア(旧グルジア)では土地の登記や売買をブロックチェーンを通じて行っており、コスト削減だけではなく安全性と透明性により汚職などを防ぐ事が出来ると期待されている。またドバイでも政府主導でブロックチェーンの企業登記制度を開始しているそうだ。

日本でも森友問題や加計問題で文書改ざんが問題になっているが、ブロックチェーン技術を活用すればそういった問題は無くなると考えられている。不動産売買や賃貸契約など、特に不動産分野では導入効果が高いと見込まれているだけでに、ルーデンHDの今後の取り組みには注目したいと思う。

【3840】パス

(ブロックチェーン関連銘柄)

7/23(月)はパスが大きな上昇を見せている。
パスは化粧品の通信販売やクライアント事業などを展開している企業だが、20日大引け後にオーストラリアの「Blockchain Global Limited(BGL)」及びその関連会社と包括的業務提携をすることを発表した。

日本でブロックチェーン技術開発やICOコンサルティング業務の共同事業を展開する計画らしい。今回業務提携を行うオーストラリアのBGL社はオーストラリアの他に米国、マレーシア、中国、スイスに拠点を持つブロックチェーン技術のグローバルカンパニーだ。

ブロックチェーン技術の応用用途として、食品生産や製造履歴を自社の仕入れ・販売プラットフォームでブロックチェーン上に記録、産地や製造年月日の改ざんを防ぐ事も出来る。また仲介業などで活用出来るブロックチェーンを応用したプラットフォームの開発・販売などを展開するようだ。

ブロックチェーンのテーマ性は株価が急騰し易い傾向にある。パスは時価総額もそれ程大きくない銘柄だけに、今回の材料で一気に注目が集まったのだろう。投機的な一面は否めないが、引き続き注視したい銘柄だ。