【9307】杉村倉庫
(カジノ関連銘柄)
杉村倉庫は東証スタンダード上場、1895年大阪市内で創業、1919年法人改組。筆頭株主の野村土地建物が野村ホールディングス(HD)傘下に入り2011年から同HDの子会社の関西倉庫の老舗企業だ。
前回記載の【9307】杉村倉庫…やはりきたな!!
過去記事↓
大阪でカジノが認定されたことから強い上昇となっているが、やはりきたなという感じになっているな。ついに日本初のカジノができるということを考えても来週も同社の株価は期待が高いといえるだろう。
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(カジノ関連銘柄)
杉村倉庫は東証スタンダード上場、1895年大阪市内で創業、1919年法人改組。筆頭株主の野村土地建物が野村ホールディングス(HD)傘下に入り2011年から同HDの子会社の関西倉庫の老舗企業だ。
前回記載の【9307】杉村倉庫…やはりきたな!!
過去記事↓
大阪でカジノが認定されたことから強い上昇となっているが、やはりきたなという感じになっているな。ついに日本初のカジノができるということを考えても来週も同社の株価は期待が高いといえるだろう。
(カジノ関連銘柄)
杉村倉庫は東証スタンダード上場、1895年大阪市内で創業、1919年法人改組。筆頭株主の野村土地建物が野村ホールディングス(HD)傘下に入り2011年から同HDの子会社の関西倉庫の老舗企業だ。
3月30日にカジノ法案の思惑と記載したが、昨日カジノを含むIR=統合型リゾート施設について、観光庁は27日付けで大阪府と長崎県から整備計画の申請を受理したと発表した!
この思惑から同社株が急騰して一時STOP高まで上昇となっているが、兜町関係者の思惑通りの内容となった。大きな上髭をつける形とはなったが、カジノ法案の話が進むにつれて同社の株価は定期的に反応する銘柄となっているだけに今後も注目と言えるだろう。
(カジノ関連銘柄)
杉村倉庫は東証スタンダード上場、1895年大阪市内で創業、1919年法人改組。筆頭株主の野村土地建物が野村ホールディングス(HD)傘下に入り2011年から同HDの子会社の関西倉庫の老舗企業だ。
同社は以前、カジノを中核とした統合型リゾート(IR)は全国最大で3カ所までという報道で注目を集めて急騰したという経緯があるが、直近で急動意している。どうやらまたカジノ法案の話が噂もあり、その思惑も含め資金を入れてきた大口がいるとの噂だ。
直近の業績を見ても23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比1.3%増の5.2億円となり、従来の10.0%減益予想から一転して増益で着地している。PER15.5倍、PBR0.76倍と割高面はなく、上手く波に乗れば桁替えも…と言われているだけに注目と見る。
東証プライム上場、PETボトルなどプラスチックブロー成形機で世界2位、前工程と後工程の一貫型では世界首位。業界で初めて生分解性プラスチック100%のボトル成形に成功。本社は長野県、国内では国内は高機能品と新製品開発に注力、世界各国に拠点を持つ非飲料系プラスチック容器の大手企業だ。
同社だが、海外比率が9割を占めており欧米、東南アジアからオーストラリア、インド、パキスタン、UAE、ブラジル、アフリカなどに拠点としている。8月5日に通期の同利益を従来予想の55億円→79億円(前期は95.7億円)に43.6%上方修正をしており、売上高及び営業利益については前回予想通りに進捗しているものの、急激な円安進行により為替差益が発生した事から、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を修正している。チャートも反発して高値を目指す動き、円安需要が高く海外比率9割だけに今後も注目と見る!
東証スタンダード上場、不動産管理Web事業。フットサル施設運営やITコンサル事業、太陽光事業を展開する企業。
直近で中期計画が好感されて株価が急騰した同社だが、その中期計画の内容は、26年12月期までの今後4カ年を対象とし、中期経営計画の最終年度である26年12月期には売上高20億円(前期実績は1億1600万円)、営業利益4億円(同1億2900万円の赤字)、ROE8%の達成を目標に掲げている。
これが強烈なインパクトとなって株価急騰となった。昨日は環境の悪化から投げ売りが続出、大株主の一人、中谷正和氏が保有を17.70%→15.83%に減少させる報告もあったが、同社への売り圧が減ったというのは好材料との声も多い。中期計画達成には今後業績への期待ができる材料も出してくる見込みは高く株価2倍候補と見れるだけに要注目の銘柄として記載するぞ!
東証グロース上場、マーケティングDXを加速する自社開発のSaaSツールを提供するマーケティング支援企業。
前回記載した事もある銘柄だが、相場が不安定な動きの中でも、堅調推移!いよいよ動き出す動き可能性が高まっている!
改めてだが、同社の国内SaaS事業でダイレクトマーケティングツール「Letro」の売上が右肩上がりを続けている。さらに海外SaaS事業も増加、円安恩恵もあり業績面にはさらなる期待がもてる!有力情報元も太鼓判を押しているだけに今後の動きも注目したい。
東証プライム上場、1928年創業の農薬専業大手。自社開発品で全農以外の海外販路開拓。医薬品原料も。ADEKAとの連携を強化。
食料の自給率の低下は様々な問題となっているが、日本農薬は欧州でのビジネス拠点として、長年ロンドン
に連絡事務所を置いていました。欧州でのビジネス展開を強化、2007年、日本農薬の100%子会社として英
国、ケンブリッジにNichino EuropeCo., Ltd.(NEU)を設立。NEUは発足以来、徐々に売上を伸ばし、2018年度には15.5百万ポンドを達成しました。顧客の在庫過多により2019年度は若干減少しましたが、2021年3月期にはオーガニックグロースで20百万ポンド超の達成を目指している。
業績面も23年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比74.6%増の30.8億円に拡大。併せて、4-9月期(上期)の同利益を従来予想の18億円→42億円(前年同期は15.1億円)に2.3倍上方修正を発表。増益率が19.2%増→2.8倍に拡大する見通し上期業績の好調に伴い、通期の同利益を従来予想の62億円→78億円(前期は57.6億円)に25.8%上方修正し、増益率が7.5%増→35.2%増に拡大する見通しとしている。
業績面も堅調だが、記録的な猛暑は野菜の生育状況にも影響を及ぼし、7月には大根や人参、キャベツや玉ねぎなどの価格が平年より高値で推移した。8月は大根や玉ねぎなどを除くと平年並みか安値で推移しており同社の製品は今後受注拡大の期待がもてると言えるだろう。
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