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【8186】大塚家具

(中国関連銘柄)

12/21(金)は大塚家具がストップ高まで買われている。

大塚家具と言えば、12/18(火)に埼玉県と千葉県にある店舗を来年1月に閉鎖する方針を固めたばかりだが、今日付けの日本経済新聞が「中国家具販売大手の居然之家(北京市)と業務提携する方針を固めた」と報じた事で、急反騰したようだ。

中国家具販売大手の「居然之家」は(イージーホーム)のブランド名で中国で223店舗を展開(2017年末時点)、年間売上は600億元超と、正に中国版ニトリと言ったところか。2018年2月には中国アリババが約900億円出資した事でも有名な企業となる。

報道によれば、「居然之家」と資本提携も視野に入れるとされているが、大塚家具は現在業務提携を検討中としており、本日開催予定の取締役会において業務提携について付議するとしている。

いずれにしろ中国の家具大手「居然之家」と提携する事となれば、大塚家具は一気に復活する可能性も有りそうだし、材料としても大きいように思う。今日開催予定の取締役会の行方や、今後の大塚家具の動向には注目しておきたい。

 

 

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【8186】大塚家具

(小売業関連銘柄・家具関連銘柄)

大塚家具が何かと騒がしいようだ。
8/4付の複数のメディアで、大塚家具が【3479】TKPが増資を引き受け、経営支援をする方向であると報じられて大きな注目を集めている。

大塚家具といえば、2015年3月の株主総会で創業者の父と現経営者の娘で激しい委任状争奪戦を繰り広げた事で、「株主を巻き込んだ親子喧嘩」としてワイドショーなどでも大きく取り上げられた。覚えている方も多いのではないだろうか。

「親子喧嘩」に勝利した現経営陣は、従来の「会員制」を廃止し、幅広い顧客を増やして収益に繋げる戦略を打ち出したが、この分野は【9843】ニトリやイケアといったライバルとの競争が激しい上に、「親子喧嘩」のイメージが先行した事で業績は悪化していた。

大塚家具は8月14日に公表する30年12月期の業績予想を下方修正する見込みだと既に表明しており、現経営陣の経営責任が問題視されるのは必至の様相となりそうだ。

増資引き受けを報じられている「TKP」は貸会議室の運営や宿泊サービスなどを展開している企業だが、大塚家具の店舗内で、イベントホールを運営していることから、支援を行う事による店舗の活性化が期待され、大塚家具に買いが集中しているようだ。何より経営陣が替わる事での業務改善に期待が集まっているのだろう。

今後の大塚家具の動向についてはマスコミも大きく報じる事になるだろうし、投機的な意味でも値動きが激しそうだ。色んな意味で注目の集まる銘柄となるだろう。

 

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