【3989】シェアリングテクノロジー

(海外留学関連銘柄)

10/3(水)はシェアリングテクノロジーに注目だ。

シェアリングテクノロジーは町の便利屋さんなどの中小企業約3000社と加盟店提携を行い、一般生活で発生する生活トラブル周りのサービスを仲介するWEB事業を主力に展開している企業だ。他にも海外留学サービス「スマ留」を展開しているが、2018年9月の申し込み件数が前年同期比で7.6倍に増加したと発表した事で買いが集中しているようだ。

スマ留は、低価格帯及び短期間留学などをメインに取り扱っていて、一般的な留学費用の半額以下で留学する事が可能となる。また現地提携の語学学校で学ぶ事が出来、海外にサポートオフィスを置く事で安心して留学する事が出来る。現在の若い世代は「コスパを重視」する事からも、ヒットする要因になっているのだろう。

テレビや雑誌などでハーフタレントや帰国子女タレントが多く活躍している事からも、若者の留学需要は今後も高まる事が予想される。気軽に留学出来るプランを積極的に取り入れているシェアリングテクノロジーの「スマ留」には今後も注目しておきたいところだ。

【3906】ALBERT

(人工知能(ＡＩ)関連銘柄)

10/2(火)はALBERTに大きな注目が集まっている。

2018年5月にトヨタ自動車との資本･業務提携がビッグサプライズとなり、大きく株価を上昇させていたALBERTだが、今度は東京海上日動火災保険と資本･業務提携する事を発表して買いが集中している。

ALBERTはディープラーニングなどAI分野に強みのある企業だが、今回の提携で損害保険領域におけるデータ分析や業務効率化などで人工知能(AI)を活用する計画となる。

東京海上日動がALBERTの発行済み株式の1.66%相当を取得する形となるが、東京海上日動の親会社は東京海上ホールディングス【8766】で、トヨタ自動車と同じくTOPIXコア30に構成される大企業の一つとなる。

またALBERTは2018年8月にも、同じくTOPIXコア30に構成されるKDDI【9433】と人工知能(AI)技術を用いたチャットボット活用分野で協業する事を発表している。

人工知能(AI)分野はそれだけ重要なテーマ性と言う事もあるだろうが、2018年に入ってから続々と大企業と協業、提携を発表しているALBERTの動向には市場の注目度も高い。少しの刺激材料でも急騰する可能性が高いだけに引き続き注目しておくべき銘柄といえるだろう。

【3623】ビリングシステム

(キャッシュレス化関連銘柄)

10/1(月)はビリングシステムに大きな注目が集まっている。

ビリングシステムは収納代行を軸にネット決済サービスなどを展開している企業だが、大阪府の各種税金の納付手段として、同社が手掛けるスマートフォン決済アプリ「PayB」を提供し、取り扱いが開始された事を発表している。

「PayB」はコンビニエンスストアなどで利用されている払込票のバーコードをスマホのカメラ機能で読み取り、登録してある銀行口座から即時支払が可能なサービスとなる。

同社の「PayB」が公的な支払いサービスとして都道府県に採用されるのは、宮崎県、滋賀県に続いての3例目となり、大都市圏の大阪府で採用された事は、今後更に拡大する可能性もあるかもしれない。

日本は現在、キャッシュレス化社会への移行期を迎えており、今後はどのサービスが主流となるかが大きな焦点となっている。その点、ビリングシステムの「PayB」は公的な支払いサービスに採用されている強みがあるし、今後更にサービスを拡大する可能性は高そうだ。引き続き注目しておきたい銘柄の一つだろう。

【4575】キャンバス

(創薬関連銘柄)

3日連続で大幅な続伸をしている創薬ベンチャーのキャンバスに注目だ。

同社は米国特許庁から開発中の抗がん剤候補化合物「CBP501」が特許査定を受領した事を発表している。内容としては、CBP501と免疫チェックポイント阻害抗体などを併用投与する事に「特許性が存在する」と認められた事になる。

その効果については、現在米国で臨床試験を行っているが、これが医薬品として正式に承認された場合は、この投与方法が特許として認められる事になる。今後の抗がん剤投与方法のスタンダードとなるとすれば相当大きな刺激材料ではないだろうか。

CBP501と免疫チェックポイント阻害抗体を併用投与する事で起こる相乗効果を対象にした特許であり、その効果については現在米国で臨床試験が行われている。これが医薬品として承認された場合は、この「投与方法」自体に特許として保護される事となる。もし今後のがん治療における、抗がん剤投与のスタンダードな投与方法となるとすれば、相当大きな刺激材料ではんばいだろうか。

人類とがんの闘いは数千年単位と言われているが、近年では「免疫」に大きな注目が集まっている。丁度、時期的にノーベル賞も近いし、受賞内容によってはこの分野への注目度が高まる可能性もありそうだ。

【4557】医学生物研究所

(ノーベル賞関連銘柄)

ノーベル賞関連銘柄は毎年この時期に物色人気が高まる傾向にあるが、今年一番の注目されそうなのはがん免疫療法ではないだろうか。特に今年は日本国内でもがんを患った著名人が多く亡くなった事で、その治療法は大きな注目を集める分野でもある。

がん免疫療法とは、患者の体内にある免疫細胞を活用する治療法の事で、副作用が少ない治療として大きな注目を集めている。がん細胞の増殖を上回る免疫細胞を体外で増殖、または強化してから体内に戻す事でがん細胞を攻撃する治療法だ。

この免疫分野では、京都大学の本庶佑名誉教授が受賞候補として注目されている。また同じく京都大学院の森和俊教授も14年にノーベル賞受賞への登竜門といわれる米国のラスカー賞を受賞しており、今回のノーベル賞候補として注目が集まっている。

京都大学と共同で研究を進めている医学生物研究所などはノーベル賞の結果次第では大きな注目を集める事となるかもしれない。免疫関連の分野は医学生理学賞となるので、ノーベル賞の発表は10月1日の予定となっている。

他にもノーベル賞関連銘柄として注目される銘柄は多数ある。併せて注目しておきたいところだ。

【9424】日本通信

(フィンテック関連銘柄)

9/26(水)は日本通信に大きな注目が集まっている。

日本通信は25日取引終了後に【9831】ヤマダ電機及びサイバートラスト社とネット取引認証プラットフォーム事業で業務提携する事を発表、同事業を運営する合弁会社の設立も検討する方針だ。

スマホの普及拡大に伴い、インターネットを利用した金融取引や契約締結などの需要が年々高まって来ている。所謂フィンテックの分野だ。

フィンテックのプラットフォームで重要視されるのは厳格な本人確認と、本人確認に裏付けられた電子照明技術となる。これを安全･安心に行う事が出来るプラットフォームを商用化する事で提供する方針で今回の業務提携に至ったようだ。10月を目処に合弁会社の設立を目指し、出資比率51%を日本通信、ヤマダ電機が30%を予定している。

改正銀行法が2018年6月1日に施行された事で、銀行のAPIも開放され新たな金融サービスの登場も見込まれているし、今後フィンテックプラットフォームの分野は大きなビジネスチャンスとなるかもしれない。日本通信及びヤマダ電機の今後の動向には注目しておいた方が良さそうだ。

【3765】ガンホー･オンライン･エンターテイメント

(スマホゲーム関連銘柄)

9/25(火)はガンホーに大きな注目が集まっている。
今年の東京ゲームショウは任天堂が初出展するなど話題性も高く、相当な盛り上がりを見せたようだ。

ゲームに関連した銘柄といえば、その任天堂の「ポケモンGO」の急騰や、中国市場でスマホゲームの配信を行ったエクストリームの急騰など、株の投資対象としても決して無視出来ない存在だ。

ガンホー･オンライン･エンターテイメントはスマホゲーム「パズル&ドラゴンズ」の大ヒットで躍進した企業だが、最近は利用者の減少などで勢いを落としていた。しかし、ここに来て再度注目を集めているらしい。その起爆剤となりそうなのが「妖怪ウォッチワールド」というスマホゲームだ。

2018年6月に「妖怪ウォッチワールド」が配信されてからは累計200万ダウンロードを達成、位置ゲームで大ヒットした「ポケモンGO」と似た内容から「第二のポケモンGO」としての期待も集中しているようだ。

元々、ポケモンの後継と呼ばれる程「妖怪ウォッチ」は世界でも人気のあったコンテンツだけに、今後利用者が増加すれば大きな注目を集める事になるかもしれない。スマホゲーム関連銘柄は材料があれば急騰し易い傾向にもあるし、「妖怪ウォッチワールド」の今後の動向と併せて業界の情報にはある程度アンテナを張っておいた方が良さそうだ。