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再生可能エネルギー関連銘柄

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【6361】荏原製作所

(再生可能エネルギー関連銘柄・水素関連銘柄)

ポンプメーカーとして祖業し、現在は風水力事業や精密・電子事業を手掛ける会社だ。風水力事業の売上高比率が60%を超え、祖業のポンプやコンプレッサー・タービンなどの機械に強みを持つ。最近では力を入れている精密分野が利益を牽引している。特に風水力などの設備投資が新型コロナの影響を受けて横ばいからやや減少するなか、巣ごもり需要の発生でデータセンター向けなどが伸びている。

売上高は上述の通り伸び悩みを見せているが、販管費の抑制や利益率の改善、また精密分野が伸びた事で11月27日発表の第3四半期決算では売上高は3,693億78百万円(前年同期比0.8%増)、営業利益は222億55百万円(前年同期比9.8%増)、経常利益は205億15百万円(前年同期比2.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は123億57百万円(前年同期比4.2%増)となっている。売上高も若干伸びてはいるが、受注高が3,660億81百万円(前年同期比3.6%減)と若干減少している点が将来反映されてくるのでその点は注意だ。

とはいえ、現在株価水準でPER17倍、PBR1.1倍と特に過熱感はない。風水力事業が主力という事で再生可能エネルギーの一角として株価が上昇、それに伴い空売りも呼び込んでいる。信用倍率は0.4倍、逆日歩が0.05円ついており売り方は苦しい展開。昨年来から今年にかけて3500円が意識されており、本年高値も3570円となっている。この2月高値をとった後にコロナショックとなっており、高値奪還できれば売り方の踏み上げが加速する可能性がある。丁度現在水準が節目といえるだろう。

また、水素関連や再生可能エネルギーとしてどこかで取り上げる事があれば需給面が大きく偏り一段高があるかもしれない。今後の株価の動向に注目だ。

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【2151】タケエイ

(再生可能エネルギー関連銘柄)

タケエイは産業廃棄物の処理・リサイクルを行う会社だ。主に建設分野を対象としており、建設現場で出た廃棄物の運搬・分別・中間処理・最終となる埋め立て処理や再資源化などを行っている。自社で一貫して処分できる事を強みとしている。

その他事業としては、バイオマス発電に力を入れている。バイオマス発電とは、廃材などを乾燥してチップにして発電を行ったり、食品廃棄物や家畜の排泄ぶつなどを発酵させて発電に利用するなどするものだ。

タケエイでは、主に廃材を扱っている事から木質チップやプラスチックチップの発電を行っている。現在は津軽、大仙、花巻、田村、市原、横須賀などに発電所や関連会社を持っている他、最近では鎌倉市とも発電所の設置で合意した。

現在、アメリカ大統領線ではバイデン氏が当確となり再生可能エネルギーに注目が集まっている。本日11月18日には省電舎ホールディングスのような中身の無い会社までも高騰するなどしている。その他にもレノバなども市場の注目を集めているが同社の事業内容もまさにこの再生可能エネルギー関連のど真ん中と言えるだろう。

菅総理大臣も温室効果ガス排出0を明言しており、今後同分野は息の長いテーマになる可能性があるだけに中身のない会社ではなく現実に同分野が利益につながる会社として注目しておきたい。

また再生可能エネルギーやSDGsなどの持続可能な開発は今後も意識されるだろう。今はTBSでキャンペーンを行っているようだ。そういった意味でも同社には注目しておきたい。

実際、決算書を見ると再生可能エネルギー分野は急速に売上を伸ばしている。多くの箱企業がとりあえず太陽光に手を出しましたというものと違い、同社の再生可能エネルギーの利益率は10%近くある。これにより、10月30日には「第2四半期連結業績予想と実績値との差異並びに通期連結業績予想の修正に関するお知らせ」を発表しており、事業は好調だ。今後の同社の発展を願わずにいられない。

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【9624】長大

(再生可能エネルギー関連銘柄・インフラ老朽化対策関連銘柄)

長大は社名の通り、長大な橋梁建築における世界有数の企業だ。明石海峡大橋やレインボーブリッジなど、誰もが知る大橋の施工実績がある。国内だけではなく、海外でもスエズ運河橋やボスボラス橋など有名な建築が多い。

同社は、中期経営計画「持続成長プラン2019」を策定し、現在取組中だ。同プランでは、現在の主力事業である「国土基盤整備・保全分野」の維持・強化を務めるとともに、新たな収益源として「環境・新エネルギー分野」や「地域創生事業」を育てるとしている。

ご存知の通り、日本のインフラは高度経済成長期に整備されたものがほとんどであり、インフラの老朽化対策は喫緊の課題となっている。同事業に関しては、今後も安定した売上が見込めるだろう。また、「環境・新エネルギー分野」に関しては、菅総理が温室効果ガス排出0を2050年までに達成すると掲げている。つまり、今後は温室効果ガス排出をへらす為の、ごみ焼却場の高度化、再生可能エネルギーとなる、風力発電や水力発電、太陽光発電施設の整備・普及が国策として進む事が見込まれる。結果として、同社が推進中の中期経営計画への追い風となる事が考えられる。

実際同社の業績は好調で、度々業績の上方修正を出している。先日10月27日にも「業績及び配当予想の修正」を発表しており、売上高こそ微増にとどまるものの、構造改革の進展により営業利益・純利益ともに大きく上昇している。配当も配当性25%を目処として57円とする事を発表しており、配当利回りも4.5%と高い。

一方で株価はPER7倍台、PBR0.7倍台と伸び切らない。建設業という事もあり今後の受注減を市場は警戒しているようだ。これは個人的に割安で投資ができるチャンスだと考えている。上述の通り、同社事業は今後菅政権の国策事業として脚光を浴びる可能性が高い事。更には、SDGsの銘柄として日銀の政策による金余りから資金の流入が見込める(同社は人材確保・育成に力を入れており、ノー残業などに力を入れている他、各種施策を行っている)のも強みだろう。

テクニカル的には米大統領選挙の警戒からの株価下落により、75日移動平均線まで下落。度々サポートとして意識されている水準だけに反発の可能性が高いだろう。同線を軸に息の長い相場になる可能性がある他、この数日の戻り相場から出遅れている事もあり、一気に直近高値1385円までの戻りも期待できる。今後に注目していただきたい銘柄だ。

 

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