【4274】細谷火工

(防衛関連銘柄)

2018年の株式市場も今日で大納会だ。思い返せば2018年は10月2日に日経平均株価がバブル期以来の上昇を見せたかと思えば、年末に年初来最安値を更新する波乱の相場だった。2019年は景気実感の伴う株価上昇に期待したいところだ。

そもそも2018年が波乱の相場となった根幹には米中貿易戦争がある。現在は経済戦争といった様相だが、2019年以降は軍事的な緊張が高まる可能性もありそうだ。

12/28(金)は細谷火工が上昇しているようだ。

大納会らしく、世相を表しているのか防衛関連銘柄が物色人気されているのかもしれない。またロシアのプーチン大統領が米国ミサイル防衛網では迎撃する事が出来ないとされる新型の極超音速ミサイルシステム「アバンガルド」を2019年に配備する事を26日に発表、やはり来年以降は軍拡競争が高まる可能性が高そうだ。

2019年は日本国内でも「平成」という一つの時代が終わる節目を迎える事となる。次の元号では激動の時代を迎える事になるかもしれないし、依然多方面で地政学リスクが燻っている状況だ。地政学リスクが高まれば防衛関連銘柄に物色人気が集まる。細谷火工には来年以降も注目しておいた方が良いかもしれない。

【4274】細谷火工

(防衛関連銘柄)

10/22(月)は細谷火工や【6208】石川製作所など、防衛関連銘柄が大きく上昇しているようだ。

米紙ニューヨークタイムズによると、トランプ米大統領は、冷戦時代に旧ソ連との間で締結した中距離核戦力(INF)の全廃条約から離脱する見通しである事が報じられている。

1987年にレーガン大統領とゴルバチョフ･ソ連書記長が調印したINF全廃条約は、米国と旧ソ連が保有する地上発射型弾道･巡航ミサイル(射程500キロ以上5500キロ未満)の全廃を定める内容のものだ。近年はロシアが条約に違反していると米国側が批判を強めていたが、遂に米国側の堪忍袋の緒が切れたという事だろうか。

今回の条約離脱で懸念されるのは、米ロだけではなく、中国を巻き込んだ新たな軍拡競争、所謂「新冷戦時代」に突入する恐れがある事ではないだろうか。

この事には市場も敏感に反応している。その中でも防衛関連銘柄として資金が集中し易いのが細谷火工、自衛隊向け照明弾・発煙筒などを主力に製作･販売を行っている企業だ。

アメリカでは11月6日に中間選挙が控えているだけに、トランプ米大統領のアクションが大きくなり易い時期でもある。引き続き注意深くアンテナを張る必要がありそうだ。

【7980】重松製作所

(炭疽菌関連銘柄・防衛関連銘柄)

12/20(水)には防衛関連銘柄としても知られる重松製作所が動意づく場面を見せたようだ。

これは北朝鮮が生物兵器「炭疽菌」をＩＣＢＭに搭載する実験を行っていると一部メディアで報じられたことが要因の模様。

炭疽菌とは炭疽症を引き起こす細菌であり、生物兵器としても知られる。炭疽菌に感染すると感染する箇所にもよるが、肺や腸に感染すると非常に死亡率も高いらしい。現在のところは、炭疽菌をミサイルに搭載する実験が行われていると報じられたが、日本は北朝鮮から距離が近いため、工作員が船でやってくることも不可能ではない。直接散布される可能性を考えると恐ろし過ぎる。

炭疽菌は経口感染や吸入感染などが主な感染経路らしく、特に吸入感染は防毒マスクで防ぐことができることから、防毒マスクを手掛ける重松製作所に物色が向かった模様。他にも、興研など防塵・防毒マスクを手掛ける銘柄にも注目だ。

【5781】東邦金属

(防衛関連銘柄)

09/14、北朝鮮が新たに「日本を核爆弾で沈める」や「米国を焦土化」などといった挑発的な声明を発表したようだ。

ここ数日で後退していた地政学リスクも北朝鮮が挑発的な言動を繰り返すことによって蒸し返される格好となりそうだ。

地政学リスクが危ぶまれる状況では素直に防衛関連銘柄に注目したい。細谷火工や石川製作所にも注目するが、防衛関連銘柄の出遅れ株として東邦金属にも注目したい。東邦金属は「フレキシブルタングステンシート」という製品を手掛けており、これはタングステンという硬く重い金属でできており、ゴムのように折り曲げたり包みこんだりもできるので爆発物の飛散防止や高温遮熱にも利用できるもののようだ。放射線を遮蔽する機能があることから、万が一有事になった場合には非常に重宝するものと言えそうだ。

実際に北朝鮮による核攻撃される可能性はかなり低いとは思うが、新たな防衛関連銘柄として注目するのも面白いかもしれない。

【1921】巴コーポレーション

(防衛関連銘柄・電磁パルス関連銘柄)

引き続き、新たな防衛関連銘柄として電磁パルス対策関連銘柄が物色されているようだ。

先日、阿波製紙を電磁パルス対策関連銘柄としてピックアップしたが、巴コーポレーションも電磁パルス関連銘柄として注目されているようだ。

巴コーポレーションはいわゆる建設株で、体育館など大空間構造の建築などを手掛ける。他には電力鉄塔などを手掛けることから、電磁波シールド技術を持つ。建築物に電磁波シールドを施工できるということで、電磁パルス攻撃対策関連としても注目が集まっている。

巴コーポレーションもこれまで防衛関連銘柄として注目されたことはないはず。出遅れの防衛関連銘柄とするとなかなか面白そうだ。引き続き注目したい。

【3896】阿波製紙

(防衛関連銘柄・電磁パルス関連銘柄)

新たな防衛関連銘柄として阿波製紙が浮上してきたようだ。

北朝鮮が核兵器の新たな攻撃手段として初めて「電磁パルス攻撃」について言及したことがきっかけだ。電磁パルス攻撃とは、大気圏外の高高度で核爆発を起こすことによって、広範囲の電子機器を破壊してしまうという恐ろしい攻撃手段。

この電磁パルス攻撃を受けると、身近な家電機器から送電線、電気制御されているインフラや原子力発電所などの電気機能がほぼ全て停止するという。これは大変な脅威だ。しかも、もし日本全土を範囲として電磁パルス攻撃を受け、ほぼ全ての電子機器を破壊されると復旧には数年単位の期間を要するらしい。そうなれば、必然的に海外からの助力に頼る他なく、食糧や医薬品なども不足し、飢餓や疾病により人口の多くが死亡するとも指摘されている。

さすがに実際に電磁パルス攻撃を受けるとは考えにくいが、実際に北朝鮮が核実験を行いなおかつ「電磁パルス攻撃も可能」と言及した以上、対策は必要と言える。

阿波製紙は和紙発祥の特殊紙を手掛ける企業で、電磁波シールドシートを手掛けることから、電磁パルス対策関連銘柄として、注目を集めているようだ。

これまで電磁パルス攻撃というものはあまり認知されていなかったため、阿波製紙も防衛関連銘柄として注目されることはなかったが、今回の北朝鮮が電磁パルス攻撃に言及したことがきっかけで、出遅れの防衛関連銘柄として注目されている。

今後も北朝鮮絡みで情勢不安が長引けば引き続き物色人気を集める可能性はあるかもしれない。

【4274】細谷火工

(防衛関連銘柄・有事関連銘柄)

細谷火工に注目だ。09/03(日)、北朝鮮は６度目となる核実験を行った模様。これまでにも弾道ミサイルの発射などは何度もあり、その度に地政学リスクの警戒感から防衛関連銘柄に注目が集まっていたが、今度の「核実験」はアメリカの「レッドライン」と指摘されてきた行為である。

この北朝鮮のレッドライン超えの挑発にアメリカもこれまで以上に厳しい姿勢で挑むとみられているようだ。さらに09/09には北朝鮮の建国記念日が控えており、この日に「なにかしらの軍事行動にでるのでは？」という見方もある。今度の地政学リスクの悪化は少し長引く可能性を踏まえておくべきかもしれない。

地政学リスクの警戒感が高まっているなら、素直に防衛関連銘柄に注目するべきだろう。防衛関連銘柄ならば、短期資金が集まりやすいのはやはり時価総額の規模が小さい細谷火工だろうか。今回の北朝鮮絡みの情勢不安が長引くとすれば、細谷火工だけでなく石川製作所や東京計器などにも注目すべきか。