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(防衛関連銘柄)
08/10(木)も引き続き、防衛関連銘柄が物色される展開となった。依然として北朝鮮情勢の悪化による地政学リスクの高まりに警戒感が高まっている。
先日、ピックアップした細谷火工にも注目が集まっているが、石川製作所にも物色が集まっている。石川製作所も細谷火工と並ぶ代表的な防衛関連銘柄だ。
北朝鮮はグアムにミサイル４発を発射することを検討していると述べているが、さすがに米国とドンパチ構えるわけがないと思っているのだが…。結局、なにもなく収束していくとすれば、ここ最近の下げは押し目にも思える。防衛関連銘柄への物色がおさまりそうならば、ここ最近の下げ幅の大きい銘柄に注目するのも手かもしれない。
(防衛関連銘柄)
08/09(水)は細谷火工が大幅に株価をあげた。北朝鮮絡みの地政学リスクが再び上昇していることから、防衛関連銘柄のなかでも特に時価総額の規模が小さく値動きの軽い細谷火工に物色が集まっているようだ。
「北朝鮮が小型の核弾頭の製造に成功した」と報じられたことや、米国のトランプ大統領が「北朝鮮は炎と怒りに見舞われる」といった発言をしたことによって、緊張状態が高まっている。さらに北朝鮮は米国の「北朝鮮は炎と怒りに見舞われる」という発言の後、「グアムにミサイル攻撃を検討している」との発表も。
実際に米国と北朝鮮が戦争状態に突入するかというと、その可能性は低いと思うが、こうした報道があった時は素直に防衛関連銘柄を物色するのも一つの手だろう。もちろん、短期で決着を付けるつもりならの話だが。
細谷火工だけでなく、石川製作所や日本アビオニクスなどのその他の防衛関連銘柄にも注目。
(防衛関連銘柄・トランプリスク関連銘柄)
防衛関連銘柄に注目だ。01/31(火)は防衛関連銘柄の代表格ともいえる石川製作所が大きく株価をあげた。政府が防衛力整備の基本方針「防衛計画の大綱」を前倒しして改訂する方向で検討に入ったことが伝わったことにより、防衛関連銘柄に物色人気が集まった格好だろう。
また、先日アメリカでトランプ氏が大統領に正式就任したが、その後からメキシコ国境に壁をつくるだの、イスラム7カ国の入国を禁じるだのいろいろと政治混乱が起きている。トランプリスクと呼ばれ株式市場もやや混乱気味だが、こういったアメリカのゴタゴタも防衛関連銘柄の物色に拍車をかけているのかもしれない。
東京計器も石川製作所と並ぶ防衛関連銘柄の代表格だ。過去数カ月のチャートをみると調整する場面はあるが、25日移動平均線にタッチしてすぐに反発し堅調な右肩上がりを形成中。引き続き注目だ。
(防衛関連銘柄・トランプ関連銘柄)
11/09(水)はアメリカ大統領選で大波乱の結果となった。事前の予想を覆してトランプ氏の勝利。日本株も大打撃を受けたな。まさにトランプショックとでもいうような展開になった。
これだけ下がると、もう織り込んだか？とも思ってしまうが、まだ不透明感は強いだろう。となると、ここは素直に防衛関連銘柄に注目するのが無難か。
防衛関連だと重松製作所に注目。石川製作所や東京計器などに比べるとまだ上げ幅は少なく上値余地があるかもしれない。時価総額は小さく値動きは重くないので人気化すれば。
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【6633】Ｃ＆Ｇシステムズ
先日「とある場所でＧＯサイン」と記事に書いたが、まさかのストップ高。これは悔しい。イナゴってみたくなるがこれで高値掴みになったらそれこそアホくさいから触らん継続で。
【7721】東京計器
ウクライナＶＳロシアの地政学リスクから防衛関連に短期資金が向かったようだ。日本アビオニクスや石川製作所が堅調に4～5％くらい上げてたが、展開継続なら東京計器も明日あたりに後を追う展開になるか？
【4461】第一工業製薬
最近は星光PMCばかり注目されるがこいつもしっかりセルロースナノファイバー関連。今日は星光が怒涛のリバで祭り状態だったが、関連銘柄も物色されるとすれば面白そう。
ちなみに先週頭から紹介してた、マッスルスーツで話題の菊池製作所がついに明日から信用規制銘柄に。なので短期的には売られるかも。もしかしたらロボット関連全体が連れ安となる可能性もあるか。ＩＮするなら注意すべきだな。
※無料仕手株情報
再び上昇局面か。第二波として騒ぎ立てているものもいる。
確かにチャートを見れば上値抵抗線を抜けた格好で噂が本当なら面白い展開となりそうだ。
チャートを見るに、ここいらで反発しなくてはならないラインまで落ちてきている。
前回も反発どころは50日線で期待が持てそうだ。
【6/4】無料仕手株速報
【6208】石川製作所
以前メルマガ等でも推奨した銘柄。昨日まで急騰を見せていた他の仕手株が利確の流れで同銘柄に資金が向かう形か
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↓↓個人的オススメ銘柄
【8803】平和不動産
不動産セクター全般に懸念材料であった長期金利問題。
「長期金利の上昇を抑えるため、日銀は追加策の検討に入る」と日経新聞が報じたことにより、長期金利の乱高下に歯止めがかかるとの見方。明日発表のアベノミクス第三弾に金融特区について (さらに…)
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