仕手株や国策銘柄、最新のテーマ株○○関連銘柄などを無料公開！5倍10倍に株価急騰した銘柄も多数事前紹介！
話題のテーマ株は、株価に影響するその時々の株式投資テーマに沿って、今が旬な投資セクターの記事を書いています。テーマ株は旬が過ぎた後も同セクター企業の材料等によって再度物色対象となる場合があるので、連想買いや思惑買いをして儲けを出すことも可能です。
東証スタンダード上場、小規模工場や飲食店向けの電力小売り事業が主力。日本卸電力取引所（JPEX）から市場取引で調達した電力を、沖縄を除いた全国で顧客に送電、2019年からガスの小売りにも参入、電力とセットでのガス供給に注力する企業だ。一般社団法人メタバース推進協議会に入会したことを発表しておりメタバースへの取り組みも。
同社だが大物相場師のトンピンさん銘柄として有名な銘柄だが、同社の社長が2023年の新年の挨拶で〝年内に時価総額1000億円を目指す〟と発言した！これが個人投資家に火をつけ株価は急騰！現在の時価総額164億円からも注目が集まっている。
全体相場は不安定だがこういう時に力を発揮するのがトンピン銘柄と言われているだけに注目と見る。
東証スタンダード上場、産業廃棄物の高付加価値再資源化（溶剤・酸・金属などのマテリアルリサイクル）、産業廃棄物の再資源化（セメント・鉄鋼原料、サーマルリサイクル）、潤滑油・加工油、洗浄剤、自動車副資材、ブライン、作業（更油、清掃）など廃油など再利用、産廃中間処分・再資源化。化学品や油剤製品を製造・販売を主力展開する企業だ。
産業廃棄物やリサイクルは需要が高まっているが、同社を丸三証券が27日に目標株価を5,800円と増額。産業廃棄物の再生・再資源化を行っており、有機溶剤廃液の収集量では国内トップシェア、環境意識の高まり等を背景に再生製品や再生燃料の需要拡大が続くの声からも注目と見る。
東証プライム上場、カタログ通販大手。折り込みチラシ活用した顧客開拓が強み。衣料品や家庭用品を扱う総合カタログ「ベルーナ」が主力とする企業だ。
同社に対して、いちよし経済研究所が26日に「B」→「A」に引き上げて、フェアバリューは860円を継続としている。同社は化粧品や健康食品、ワイン、看護師向け用品といった専門通販が拡大中。チラシ封入や、中小通販事業者向け受託ビジネスも手掛けているがアパレル関連は原油高の影響を受けやすいところがあるが、円高進行は好材料。チャートを見ても底値近辺だけに強いリバウンドの期待がもてる銘柄と見る。
東証プライム上場、菅裕明・東京大学教授の技術を基盤として設立されたバイオ創薬ベンチャー、特殊環状ペプチドを創製する独自技術であるPDPSを用いて医薬品候補物質を探索。国内外の製薬企業との医薬品候補物質の共同開発のほか、2014年からはPDPS技術のライセンス供与も開始するバイオ関連企業だ。
直近で株価急騰となっているが米イーライ・リリーと新規のペプチド－薬物複合体(PDC)の創製・開発に関する共同研究およびライセンス契約を締結、これが好感されて株価急騰となっている。
今回のライセンス契約により、イーライリリーから契約一時金を受領するほか、今後開発、承認、販売マイルストーンフィーとして総額で最大約1630億円を受け取る可能性がある。また、製品化後の売上高に応じたロイヤリティを受領する権利を有するとの事だが、1630億円とかなりの金額だけに2000円超えの期待も高まるとの事だけに注目と見る。
東証スタンダード上場、自衛隊向け照明弾・発煙筒では大手。エアバッグ用火薬などを手掛ける火工品中堅企業だ。
防衛関連は大型で三菱重工、IHI、川崎重工といった本命株があるが、小型で投機的な動き方をする銘柄としては石川製作所、東京計器は個人投資家人気も高い銘柄だ。
政府の2023年度当初予算案で、防衛費は前年度比25％増の約6兆8,000億円となる見通しとなり、22年度当初予算の5兆4,005億円から約1.4兆円増額され、過去最大となる模様だが、今まで小型の防衛関連は北朝鮮のミサイル発射の度に動意付くが単発の上昇ではあったが防衛力強化となれば小型株にも資金が集まってくる公算は高い。
既に細谷火工も一旦急騰して押し目を入れる動きとなっているが売り一巡して再び高値奪還に向けて動きだしている。兜町関係者も銀行、防衛は2023年も堅いテーマとなりそうと言っており、年末の閑散相場で買いも集まってきそうとの事だけに注目と見る。
東証スタンダード上場、熱制御技術に特化した原子力・火力発電所向け関連機器の研究開発型メーカー、時価総額91億円ながら核融合炉のブランケット材として注目される液体リチウムなどを手掛け、日本の実験施設でも磁気センサーの設置に協力している。
同社が本日上昇している背景だが、政府が原発の新規建設や60年以上の運転を認めることなどを盛り込んだ「GX（グリーン・トランスフォーメーション）実現に向けた基本方針案」を取りまとめたが、基本方針案では、原発を「最大限活用する」としたことが好感されている。
原発稼働が本格化するとなれば、核融合関連で有望な同社は上昇余地は高いとの事、環境は不安定ではあるが上昇余地は高いとの話だけに注目だ！
東証グロース上場、東海地方を中心に居酒屋やレストランなど多業態の飲食店舗を直営展開、昭和食堂、熱々屋、新時代などを展開する企業。
同社は継続前提に疑義注記がついている銘柄ではあるが、ここ最近強い上昇、大口の資金も観測されている。
業績を見ると、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終損益は3億9600万円の赤字(前年同期非連結は1億1800万円の赤字)に赤字幅が拡大となっているが、円高進行で高騰する材料費も一服して飲食業にはメリットは十分だ。
居酒屋以外の食事メインの業態への参入も検討をしているが同社は子会社「KAIHAN ENERGY JAPAN」設立して、フードロスを利用したバイオマス発電事業など検討しており再生可能エネルギーへの取り組みも表明している。相場環境が悪い時こそボロ株が急騰する傾向があるが、兜町関係者は年内で300円超えの可能性も！と発言をしている銘柄だけに注目と見る。
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