【6176】ブランジスタ

(電子書籍関連銘柄･旅行関連銘柄)

8/19はブランジスタが大きく上昇している。

同社は電子書籍やインターネット広告などを主軸に展開している企業だが、近年のスマートフォンやタブレットの普及が拡大している事をあり、電子書籍市場の拡大が続いている。

2019年上半期時点で電子出版は前年同期比22%増と市場が急拡大。それに対して紙の出版物が前年同期比5%減少している。紙媒体市場の縮小と電子書籍市場の急拡大は正に時代の移り変わりを示していると言っても過言ではないだろう。

ブランジスタが特に力を入れているのが旅行情報を扱う「旅色」だ。この電子雑誌は女性の旅をターゲットにした内容で、近年のインスタグラムやツイッターなどのSNS人気が大きな追い風にもなっているようだ。地方自治体との連携も厚く、ECサイト支援ビジネスも好調で収益に貢献しており、業績回復の色合いが強まっている。

ブランジスタと言えば秋元康関連銘柄として2016年に大きな注目を集め、テンバガーを達成した銘柄だ。過去に大化けした銘柄は再度注目を集め易い。引き続き動向には注目だ。

【3457】ハウスドゥ

(不動産関連銘柄・人生100年時代関連銘柄)

8/16はハウスドゥが大きく上昇している。
同社の子会社フィナンシャルドゥが、【8541】愛媛銀行と提携し、同行が提供するリコース型リバースモーゲージ「あったか人生」フリーローンに対する債務保証業務を行う事を発表、これが刺激材料となっているようだ。

ハウスドゥが展開しているリバースモーゲージは、自宅を担保にそこに住み続けながら金融機関から融資を受けられるシニア世代向けの金融制度だ。毎月の返済は金利のみで、元金の返済は借入人の死亡後に持ち家を売却し返済に充てられる仕組みだ。

リバースモーゲージは利用期間が長期間と想定されるため導入に慎重な金融機関も多い傾向にあるが、愛媛銀行がこれをサポートする事になる。尚、同提携はリバースモーゲージ保証事業における第9弾となり、四国では初の提携だ。

近年は独身率の増加や、子供を持たない夫婦が増加している事もあり、高齢化社会が進めば進む程、ニーズが高まる事が予想される。

やはり年をとると住み慣れた環境を変える事は大きなストレスになるし、自宅に住み続けながら老後資金を確保出来るこのシステムは、老後資金問題を解決する方法の一つとして注目を集めそうだ。個人的には、今後長期的にこの市場は成長して行くと予想している。

【4062】イビデン

(フードテック関連銘柄)

世界700兆円市場として大きく注目を集めるのがフードテック市場だ。

人間が生きて行く上で絶対に必要な「食」の分野、食事に関わるサービスをテクノロジーの力で変えようとするのが欧米発の「フードテック」だ。

2050年には世界の人口は90億人に達すると予想されており、地球温暖化の影響もあり、世界的な食糧不足になるとされている。

英国ロイズ銀行のシンクタンクが発表した研究報告によると、2050年には世界の人口は90億人に達し、地球温暖化の影響もあり穀物価格が高騰。世界各国で食料を奪い合う暴動や騒乱、戦争などが起こる可能性が高いと予測されている。

国際連合食糧農業機関(FAO)は世界人口の増加に対応する為、2050年までに食糧生産を60%アップさせる必要があるとしているが、現状では難しいというのが実情のようだ。

そこで注目を集めているのが見た目も味をそっくりな植物肉の存在だ。米国大手ハンバーガーチェーンのバーガーキングでは、牛肉の代わりに植物由来の材料を使った代替肉を使用したハンバーガーを発売、大きな話題を呼んでいる。

また米国の代替肉メーカー「ビヨンド・ミート」が2019年5月に米国株式市場で新規上場し、売り出し価格の2.6倍まで急騰したのは記憶に新しいのではないだろうか。

このフードテックの波は日本にも押し寄せていて、2022年には1兆円規模にも成長する予測も立てられいる。将来的に700兆円規模まで成長するとしたら、とんでもなく巨大な市場まで成長するかもしれない。

注目はイビデン。約4億円を投じて専用設備を導入し大豆ミートの成型加工ラインを立ち上げている。カップ麺などに使われる材料を年間500トン製造すり計画となっている。異業種からの参入となるが、将来性が大きいだけに期待も大きい。引き続き注目しておきたい分野だ。

【2882】イートアンド

(冷凍食品関連銘柄)

少子高齢化が進む日本で珍しく成長市場として注目を集めているのが冷凍食品業界だ。

女性の社会進出による共働き世帯の増加や、生涯未婚率の増加などのよる家事や食事への時短。これが社会的ニーズとして高まっている。

冷凍食品は「安い」「長期保存出来る」「必要な分だけ利用出来る」など、正に時短を求める今の時代に合った商品と言えそうだ。最近はコンビニやドラッグストアなどで冷凍食品を扱うスペースが大きくなっているのも、それだけ商品が売れているからだろう。

冷凍食品の市場規模は2018年見込みが1兆6425億円で、2023年には1兆7298億円まで増加する見通しとなっている。急成長という訳ではないが、手堅く成長を見込める市場として注目している投資家も多い。

イートアンドは餃子専門店「大阪王将」など外食チェーンを展開している企業だが、冷凍食品の製造も手掛けており、同社の2本柱として事業を拡大している。7/23には群馬県で関東新工場の操業開始を発表するなど、冷凍食品事業に更に注力する方針となる。

世界経済の外的要因に影響され難い内需株だし、個人的には冷凍食品市場は、食品が痛まない事もあり、亜熱帯化が進む日本において予想以上に成長するのではないかと考えている。イートアンドはその中でも成長する余地が大きいのではないだろうか。

【6840】AKIBAホールディングス

(5G関連銘柄･東京五輪関連銘柄)

8/9はAKIBAホールディングスが大きく上昇している。

同社は8/8取引終了後、第2四半期累計(4-9月)連結業績予想で最終損益を18倍上方修正する事を発表、これが大きな刺激材料になったようだ。

WiFiレンタル事業やMVNO事業が好調に推移している事に加えて、業績を大きく押し上げる見込みとなるのが通信キャリア向け通信建設工事の部門。現在は東京五輪へ向けて工事件数が増大している事や、電波対策施策がスタートしている。

また同社は8/1に【6862】ミナトホールディングスと業務提携する事で基本合意した事を発表している。両社はメモリ製品分野を主力事業としており、提携関係を構築する事で営業力、技術力、調達力の強化を図れそうだ。

東京五輪の開催が近付くにつれて、公衆無線LAN関連株への注目度が高まりそうだし、同社は次世代通信規格5G関連としての人気も高い銘柄だけに、複数の人気テーマから注目を集める事になりそうだ。

【3667】ｅｎｉｓｈ

(ゲーム関連銘柄・eスポーツ関連銘柄)

ｅｎｉｓｈが連日上昇している。

同社はゲームやアプリの企画・開発・運営を展開している企業だが、特にシュミレーション型交流ゲームが主力で、ゲーム業界のプラットフォーマーとしても注目を集めている。

2019年秋に茨城国体で都道府県対抗でｅスポーツの大会が全国で初めて実施される予定にある。国体でゲーム？と驚愕される方も多いかもしれないが、これも時代の流れなのだろう。秋に国体でｅスポーツが実施される事で、メディアなども大きく取り上げるだろう。

ゲーム業界と言えば、2021年には20兆円規模にまで拡大が予想されている超巨大市場。9月にはゲーム見本市「東京ゲームショウ」が開催される。今年は昨年を上回る出展社数が予定されているだけに、世界中からも注目が集まりそうだ。

9月以降、株式市場でもゲーム関連株への注目が高まりそうだ。特にゲーム関連株は短期資金が流入し易い傾向にあるし、他のゲーム関連株も含めて、早めに先回りしておきたい。

【4766】ピーエイ

(ベトナム関連銘柄･外国人労働者関連銘柄)

韓国のホワイト国除外を閣議決定した事で、韓国政府が大きく反発、日韓関係は戦後最悪の状況となっている。日韓関係の悪化で漁夫の利を得そうなのがベトナム関連株だ。

日本が韓国への優遇を辞めた事で、韓国に拠点や生産工場を持つ企業は、東南アジアへ拠点を移すなどの動きが活発化するのではないかと予想されている。とりわけ、その受け入れ先として注目度が高まっているのがベトナムだ。

ベトナムの人口は9370万人で、2017年時点の1人あたりのGDPは約2385ドル。これは2007年当時の中国に相当しており、今後の伸びシロに期待出来る。また地理的にも、ベトナムは中国と陸続きなので、巨大な中国市場に対する物流の強みもある。

日本では「改正出入国管理法」が施行された事で、外国人労働者の受け入れ対象国としてベトナムに大きな注目が集まっている。つまり外国人労働者関連株としてもベトナム関連株は存在感を増して行きそうだ。

ベトナム現地に法人2社を設立し、積極的な人材育成と活用を展開しているのが、人材派遣や人材紹介業を手掛けるピーエイだ。直近では中国向け越境EC支援で実績を持つベンチャー企業と共同でベトナムにジョイントベンチャーを設立している。

時価総額も大きくないし、値動き的にも面白いだろう。これからは東南アジアの時代になると考えるなら、ベトナム関連株はチェックしておきたいところだ。