【9449】GMOインターネット

(仮想通貨関連銘柄)
仮想通貨のビットコインが一気に急騰して、大きな注目を集めているようだ。

ビットコインをめぐっては、米国の証券取引委員会(SEC)がビットコインの上場投資信託、いわゆる「ETF」を承認するかの検討を行っている最中だが、一部報道によると、「9月にもポジティブな結果が出る」と報じられているらしい。

もし、ビットコインの「ETF」が承認されれば機関投資家からの資金が仮想通貨市場に流入されるのではないか、などの思惑からビットコインの価格急騰に繋がっているようだ。ビットコイン価格は先月末には65万円前後まで下落していたが、今月に入ってからはグングン価格が上昇、2018年7月25日午前中の時点で既にビットコインは93万円近い価格を付けている。

ビットコインの価格上昇で恩恵を受けそうなのが「仮想通貨関連銘柄」だが、その中でもGMOインターネットは仮想通貨交換所の「GMOコイン」や仮想通貨のマイニング事業、更にはマイニング専用のASICマシンの開発など、日本国内で仮想通貨事業に大きく注力している。

特に同社が開発・販売しているマイニング専用のASICマシンは、ビットコイン専用に特化したマシンの為、ビットコインの価格上昇はそのままマシン価格の上昇や受注件数に繋がりそうだ。ビットコインの「ETF」承認の可否と併せて注目したい銘柄の一つだ。

【3823】アクロディア

(仮想通貨関連銘柄・ブロックチェーン関連銘柄)

アクロディアはスマホゲームなど、携帯電話ソフトの開発などに注力している企業だが、2018年7月17日に突然、長野県佐久市に仮想通貨のマイニングファームを設営する事を発表して市場を騒がせた。

そのアクロディアが更に7月18日、新たなに仮想通貨を支える革新的技術ブロックチェーンのエンジニアを育成するセミナーを開講する事を発表して大きな注目を集めている。

仮想通貨関連といえば、17日に【8473】SBIホールディングス傘下の仮想通貨交換所を運営するSBIバーチャル・カレンシーズが新規口座開設の受付をスタートし、ビットコインの価格が急騰するなど、仮想通貨界隈が少し活気づいている。

アクロディアは仮想通貨のマイニング事業の他に、ブロックチェーン技術の人材育成にも注力し、仮想通貨事業へ大きく注力して行く方針のようだ。アクロディアはこれで仮想通貨関連銘柄の出遅れ株として今後は大きな注目を集めるかもしれない。仮想通貨関連銘柄といえば材料次第では急騰し易い傾向があるだけに、今後は特に注目が必要な銘柄となりそうだ。

【3083】シーズメン

(アパレル関連銘柄･仮想通貨関連銘柄)

衣料品アパレル系が主軸のシーズメンだが、11日取引終了後に仕入れ先であるピートと資本業務提携、完全子会社化する事を発表して注目を集めている。

業務提携、子会社化するピートは「Norton(ノートン)」や「GOTCHA(ガッチャ)」などのブランドと契約している為、今後はシーズメン自社店舗で直接導入、展開する事が可能となる。

シーズメンといえば、2018年2月に【2315】カイカの子会社となる仮想通貨関連事業を手掛けるCCCTと資本・業務提携する事を発表して一気に急騰した事を覚えている方も多いと思う。あの時は6日連続のストップ高と物凄い急騰だった。

一度こういった急騰で注目を集めた銘柄は新たな材料があると資金が集中し易い傾向にある。今後のシーズメンの動向には逐一チェックを入れたいところだ。

【9449】GMOインターネット

(仮想通貨関連銘柄)

6月末に株主総会を開く企業が多く、そこで仮想通貨事業へ参入を発表する他業種企業が続々と増えている。

【3825】リミックスポイントは中古車査定業から仮想通貨事業に参入し、2018年5月に発表した決算では前期比560倍の利益増で大きな話題を集めたのは記憶に新しいところだが、それに追従しようとする企業が増えている印象だ。

介護を主軸にする【2144】やまねメディカルや不動産業から【1400】ルーデンHD、音楽業界からは【7860】エイベックスなど、続々と他業種からの仮想通貨事業参入への発表が続いている状況だ。

今後仮想通貨事業へ参入する企業が増えれば、規制が必要となるだろう。そこで2018年6月18日、仮想通貨業界団体の「日本仮想通貨交換協会(JVCEA)」が自主規制ルール案をまとめたと発表、「インサイダー取引の禁止」や「送金先を追跡出来ない通貨の新規取り扱いの禁止」、また「顧客の資産保全や取引価格の透明性」などを盛り込む内容となった。

現時点では仮想通貨業界は「無法状態」と比喩される事もあるが、今後は環境整備に伴いより改善化されて行く事となる。そうなれば財務基盤の無い交換業者などは淘汰されて行く事が予想される。

財務基盤も有り、仮想通貨事業に大きく注力している企業といえば【9449】GMOインターネット。仮想通貨交換業だけではなく、仮想通貨のマイニング事業でも高性能マイニングコンピューターを自社開発、販売開始を発表するなど積極的に参画している。

仮想通貨業は既に「戦国時代」に突入していると考えるべきかもしれない。生き残る企業はどこかを考える必要がありそうだ。

【6177】AppBank

(仮想通貨関連銘柄)

仮想通貨関連銘柄からAppBankがまた刺激材料を出したようだ。

AppBankは2018年5月23日に仮想通貨配布コンテンツプラットフォーム「＠BLAST」の提供を6月中旬に開始すると発表していたが、このプラットフォームを通じてゲーム開発のアソビモ社と連携し、ASOBI COINのアドバイザーにAppBankの顔役であるマックスむらい氏が就任する事を発表した。

アソビモ社はスマホゲームを主軸に展開している企業だが、スマートフォン向けMMORPGゲーム「アヴァルオンライン」のゲーム大会でAppBankの提供する「＠BLAST」を活用する方針のようだ。

アソビモ社が提供するASOBI COINは、対応するアソビモゲーム内で使える課金石として購入出来るようになるほか、二次流通プラットフォーム「ASOBI MARKET」で使用できるようになるそうだ。つい先日、ブロックチェーンゲームも話題になったように、今後ゲーム業界は仮想通貨と結び付きを強めて行くのかもしれない。引き続き関連銘柄には注目しておきたい。

【2307】クロスキャット

(金融向けシステム関連銘柄・ブロックチェーン関連銘柄)

6/5(火)は金融向けシステムなどを主軸に展開するクロスキャットに注目が集まっている。

クロスキャットは6/4(月)取引終了後に、東京証券取引所の承認を受けて、6/11付で東証ジャスダックから東証2部へ市場変更となる事を発表した。

クロスキャットはビッグデータの活用で経営をサポートする独立系ＳＩで、特に金融関連で強みのある企業だ。また、ブロックチェーン技術に優れたカウラ社と提携し、仮想通貨やブロックチェーン技術者の人材養成にも力を入れている。

最近何かと話題に挙がるテーマ性も絡んでいるだけに、複数のテーマ性や刺激材料から上昇を見込めるかもしれない。東証2部に市場変更となれば、知名度も上がるし株式の流動性も高まる事が予想されるだろう。今後注目したい銘柄となりそうだ。

【8473】SBIホールディングス

(仮想通貨関連銘柄)

6/4(月)はSBIホールディングスに大きな注目が集まっている。

同社は米国Ripple社と合弁会社「SBI Ripple Asia」を設立するなど、仮想通貨事業参入への準備を進めていたが、2018年6月4日に子会社であるバーチャル・カレンシーズが仮想通貨の交換事業に参入したと正式に発表。まずは昨年10月に先行予約で口座開設を申し込んだ2万人を対象に、サービスを開始するそうだ。

現時点ではリップル(XRP)と日本円ペアの現物取引のみを扱うが、ビットコインやビットコインキャッシュも順次取り扱う予定となっている。

今回の発表はニュースなどでも大きく取り扱われている。ＳＢＩホールディングスは時価総額も大きく値動きは重たそうだが、大手企業の仮想通貨事業参入は仮想通貨関連銘柄にとって大きな刺激材料となりそうだ。他の仮想通貨関連銘柄と併せて注目したい。