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国策銘柄:水素関連銘柄

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【7715】長野計器

(水素関連銘柄)

未確認レポートより

長野計器は圧力計の大手で、車載向け電装品などを扱う会社だ。機械式圧力計では世界首位。その他、世界最大の電子圧力センサーを持つなど、圧力計ではトップ。

ただ、直近では中国の景況悪化設備投資意欲が減退。「2020年3月期第2四半期業績予想値と実績値との差異及び通期業績予想の修正に関するお知らせ」を発表するなど業績面は芳しくない状況が続く。

これを受け、株価は下落。一方でPER10倍台、PBR0.6倍台と値頃感もあったことから11月21日に安値677円をつけたあとは出来高を伴った切り返しを見せている。

直近のチャートは下記の通り。日足ベースでは直近高値でダブルトップとなっている818円に迫っている。ここはテクニカル的には大きく抵抗ラインとなると考えられる。逆に言えば、この水準を終値ベースで抜けたあとは、株価は大きく花開くのではないだろうか。

長野計器(7715)チャート画像

続いて週足ベースで見てみよう。週足ベースで見た場合も1500円が将来的には抵抗ラインになることがわかる。ただ、これは将来的な話。

目先の動きを見てみると、本年一年に渡って続いた右肩下がりのBOX相場から上抜けしている。となれば、まずは年初来となる874円の奪還が目安となるだろう。

現行からみても10%弱の値幅と考えると投資妙味がでてくる。続いて半値戻しの1067円と言ったところだろうか。

長野計器(7715)週足チャート画像

また、材料が出やすい状況にあるのも市場から注目されている理由の一つではないかと考えている。

同社は現在12月6日まで開催されている「社会インラテック2019」に出展している。同社の圧力計の技術は今後社会インフラとして整備されるであろう水素ボンベの管理維持に使われるのは必至の情勢だ。このようなテックで何か面白い技術が公開されれば買いが集まるかもしれない。

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【8088】岩谷産業

(水素関連銘柄)

【7203】トヨタ自動車が中国自動車大手の北京汽車集団などと提携し、燃料電池車(FCV)用の部品供給を始める事を4/22に発表した事で、燃料電池や水素といったテーマ株に大きな注目が集まっている。

中国では大気汚染などの環境問題が懸念されており、その対策として、今年から自動車メーカーに一定比率のEVなど新エネルギー車の生産を義務付ける規制が導入されている。その為、現在急速に普及が拡大している電気自動車(EV)の他にも、水素と酸素を反応させる事で発電を行い走行するFCV車も注目されており、トヨタは中国企業と組む事で、巨大な市場での展開を狙っているようだ。

水素を利用するFCV車は、現時点では普及が遅れていて、水素ステーションなどのインフラ整備も間に合っていない印象だ。だが、2020年開催の東京五輪では観客輸送や競技施設の電力供給に水素を積極的に活用する予定となっている為、今後更に市場の関心も高まる事が予想されている。

水素関連銘柄として注目したいのは【8088】岩谷産業だ。

同社は産業用や家庭用のガスを取り扱う企業だが、水素事業にも大きく注力している。トヨタが中国市場で展開するFCV車のインフラが整い、普及が始まれば水素関連の本命株として大きく注目を集める事になるだろう。少し先物買い感は否めないが、チェックだけはしておきたい。

 

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【6495】宮入バルブ製作所

(水素ステーション関連銘柄・燃料電池車関連銘柄)

現状では世界的に次世代エコカーといえばEV(電気自動車)が本命視されているが、もう一つの次世代エコカーとして水素を燃料として走る「燃料電池車(FCV)」がある。トヨタなどがこのFCVを次世代エコカーとして注力しているが、12月12日には少し動きがあったようだ。

12月12日に、トヨタ自動車や日産、ホンダなどの自動車メーカーと水素ステーションの運営事業者など11社が、2018年春に水素ステーションの本格整備を目的とした新会社を設立すると発表。燃料電池車には水素ステーションの普及が必要不可欠だが、日本の自動車メーカーなどが水素ステーションの普及に向けて本格的に動き出すとすれば、FCVもEVと同じく注目される可能性がありそうだ。

同時に注目したいのが水素ステーション関連銘柄だ。自動車メーカーや水素ステーションの運営事業者などは時価総額規模が大きく株価の値動きも重いが、水素ステーション向けの部品を手掛ける銘柄には短期スタンスでも面白そうな銘柄がある。

宮入バルブ製作所は水素ステーション向けの液体水素用のバルブや極低温用バルブを手掛けている銘柄。こちらは時価総額規模も小粒なので短期でも妙味がありそうだ。水素ステーション関連銘柄に注目が集まるならば面白そうな銘柄だ。

【8088】岩谷産業

(材料・水素関連・電力小売自由化)

今年から電力小売り自由化が始まる。
消費者はどこを使えば安くなるか、どんなメリットがあるのか選べる時代だ。
岩谷産業は関西電力と組んでおり、また岩谷産業子会社のLPガス販売会社2社では既に310万世帯と契約がある。
そして昨年末には関東圏に本格参入のニュースリリースを出した。
また水素関連銘柄では筆頭として取り上げられる銘柄で、昨日は子会社の山口リキッドハイドロジェン株式会社が液体水素の製造能力を現行の2倍に増強する。
液体水素の製造は岩谷産業グループが国内のシェアを100%。
チャートは今現状いい形には見えないが、3年後を見込むのであれば岩谷は強い気がする。
電力小売自由化競争において、どう立ち回りどう顧客を獲得して利益に繋げていくか。その過程において株価も反映されそうだ。

水素ステーション

【8088】岩谷産業

(国策・水素関連銘柄)

最近のテーマ株としてはかなり廃れてきた訳だが、水素ステーション関連の本命銘柄、岩谷産業社に再注目してみたい。
来年3月にはホンダが燃料電池自動車の発売を予定しており、トヨタの水素燃料自動車「MIRAI」を意識している。両社が価格競争などをすれば本格的な普及が始まるだろう。ホンダは採算は度外視してトヨタと競争する構え。
当然水素燃料自動車が普及すれば水素ステーション関連の岩谷産業社も恩恵を受ける。
特に水素ステーションにおいては他を差し置いて先行。
株においても「水素ステーションなら岩谷だ」とイメージする投資家は多いと思う。

株価は小幅ながらジリジリと値を上げてきており、25日線・50日線を無事上抜け。75日線も抜けそうな感じがある。
テーマ株として物色されていた時に比べると株価も大きく下げていて買いやすい。が、キッチリ75日線を抜いてくるか一目均衡表を抜いてきた時で良さそう。
価格帯別出来高を見ると800円ちょっと下で大量に売買されていた銘柄なので、この辺りでは一旦上値が重いと思われるので、そこまで来れば利益確定という流れで良さそうである。

【6391】加地テック

(国策・水素関連銘柄)

こちらも水素関連銘柄にあたる加地テック社。
四季報には「水素ステーション用圧縮装置は独自技術生かした固定式に強み、燃料電池車普及見据え一段拡大狙う。」とある。
実際受注は好調のようで前年同期比50%増、水素関連での数字が出てきているようだ。
岩谷産業が東証1部で割と大型に対し、加地テックの時価総額は20分の1。業績も良くなってきているし6円に増配予定。
出来高が少ない株なので注意は必要だが、水素関連銘柄が再物色の流れになれば同社の株価はかなり急騰するのではないかと感じる。
株価は3年後を織り込むと言うので、政府が示す水素社会ロードマップでは水素ステーション設置数急拡大の時期。何となく拾っておきたくなる銘柄である。
水素ステーション

仕手株&国策銘柄

【3756】豆蔵ホールディングス

このところ、【6634】ネクス【6495】宮入バルブなど、燃料電池自動車関連や自動走行関連銘柄がストップ高となっている。
水素関連や自動運転関連銘柄が年初のテーマ株となっているようだ。
豆蔵HDは関係なさそうに思えるが、昨年11月末に「自動車とクラウドの連携(自動運転、IVI、センサー情報のビッグデータ解析)」の材料を発表している。
6社連合によって車載事業を推進してゆくと。

また、お国も年末に「自動走行システムの国家プロジェクト」を立ち上げた。

時価総額は東証1部で120億。ネクスは同じような材料を出して本日もストップ高張付きであるが、昨日時点でも時価総額500億円以上となっている。割高感が出てきそうな気も…。
豆蔵HDはM&Aにも積極的で、今後業界再編の思惑や事実が出てきそう。
投資家が気が付けば、豆蔵HDも一発ありそうだ。

仕手株&国策銘柄

【1822】大豊建設

久々登場の大豊建設。
同社の注目点はやはりトンネル関連プロジェクトに関してだろう。
リニア中央新幹線、三陸復興道路、外郭環状道路など同社が関わるであろう国策は多く、総額10兆円にも上るプロジェクトだとか。

但し株価は新高値を取りに行くかと思いきや短期一服ムードであり、信用買い残が減少していると共に、空売りが入ってきている。
貸借倍率3.81倍なので、一旦反発を繰り返してきた20日平均線あたりまで売り込まれるならば打診買いをし、
再度ボリンジャー+2σに沿う上昇基調になればいいかなと希望的観測。

【3891】ニッポン高度紙工業

トヨタが単独で保有する燃料電池車(FCV)関連の特許すべての無償提供と報道。
トヨタが特許をライバル会社に無償提供とは、異例中の異例のことであり、国と大企業が全力で水素社会をつくろうとしている。
水素関連と言えば、まず水素ステーションの 【8088】岩谷産業が出てくるが、時価総額2,151億円と株価は重そうだ。
ニッポン高度紙工業は時価総額127億円で浮動株10%と、本日のような水素系材料でグングン値を伸ばす可能性が高い。
それに、経済産業省の「水素・燃料電池戦略ロードマップ」では、まだフェーズ1の段階で、今後次々に水素系材料が出ると予想される。
安値は積極的に拾っていきたい銘柄だ。

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