仕手株や国策銘柄、最新のテーマ株○○関連銘柄などを無料公開！5倍10倍に株価急騰した銘柄も多数事前紹介！
話題のテーマ株は、株価に影響するその時々の株式投資テーマに沿って、今が旬な投資セクターの記事を書いています。テーマ株は旬が過ぎた後も同セクター企業の材料等によって再度物色対象となる場合があるので、連想買いや思惑買いをして儲けを出すことも可能です。
東証プライム上場、1952年設立、鳥取県米子市に本社を置く菓子製造販売業者。地域限定ブランド菓子を展開し、洋菓子店シュクレイ、フランセなどをブランドとしてもつ企業だ。
同社だが、政府による「全国旅行支援」や新型コロナの水際対策の緩和等によって人流が想定以上に回復、主力商品対策など販売施策の推進が奏功し今2023年3月期の第3四半期累計（22年4～12月期）決算発表では通期の売上高予想は従来の429億2,000万円から464億円、当期純利益も41億7,500万円から54億1,300万円にそれぞれ引き上げと上方修正を発表している。
兜町情報通からは「シュクレイを筆頭に新ブランドによる出店を積極的に展開して特に東京駅エリアで売り上げが拡大となっているがインバウンドにも人気の高い日本オリジナルブランドの菓子は業績に今後も貢献する見込みは高い、貸借倍率0.92倍と空売りを溜め込んでおり買戻しが入れば上場来高値更新して青天井の期待も十分」との事だ。
東証プライム上場、配管同士を接続する迅速流体継ぎ手の大手、機械工具やリニア駆動ポンプも手掛け迅速流体継ぎ手は半導体、自動車関連、産業機械、工作機械、住宅設備など様々な業種に対応、機械工具は鋼材穴あけ加工機が主力だが、自動車の金型加工工具も手がける。
北米、イギリス、ドイツ、上海、オーストラリアに販売子会社、タイに製造子会社を持ち世界でも展開している。同社は発行済み株式総数の3.94％に当たる80万株、10億円を上限とする自己株取得を決議したとの事から株価は上昇。取得期間は2月2日から24年2月1日迄となっている。更に、2月1日に発表した22年4～12月期営業利益は前年同期比12％増の29億2,700万円で着地、主力の迅速流体継ぎ手事業が設備投資需要増加となっている。業績への期待がここからあり、自社株買い後ろ盾からも上昇期待値は高いと見る。
東証プライム上場、重量、軽量シャッターともに国内首位の最大手、欧米拡大などにも展開する企業だ。
重量、軽量シャッター、ビルやマンション向けのドアも業界トップの同社だが、1月31日に第3四半期累計決算発表したが、2023年3月通期の営業利益予想を450億円→540億円に上方修正、米国でサプライチェーン混乱の改善による増収効果に加えて、原材料高騰に対応した価格転嫁が想定以上に進展との事から株価は急騰となったが買い方一巡して押し目を入れている。
だが業績を考えてもここから上昇期待は高いだけにこの押し目はチャンスと見る。
東証グロース上場、旧 株式会社パートナーエージェントから2020年にタメニーへ商号を変更、婚活事業者間の会員相互紹介プラットフォーム「コネクトシップ」を開始、22年には結婚相談所連盟事業に進出し19年4月に低価格挙式「スマ婚」や二次会幹事代行などを手掛けるメイション社を買収、婚活パーティなど婚活支援サービスを提供する企業だ。
同社は小型の低位株だが、成婚率や「スマ婚」知名度が業界No.1、GCC経営分析によると7.3倍のアップサイドの可能性というレポートがでている。
その内容を見ると、国の少子化対策が本格化し始めた点から、タメニーの貢献性に対して社会が追い付いてきたと評価できるとしている。2028年3月期に売上高300億円、営業利益30億円を達成する前提で株主価値をGCC経営のフレームワークにより「超過利潤法」で試算した結果では、価値創造プロセスの概念が実装・実現する前提で、10年分の成⾧価値を織り込めば、株主価値は190億円、現状の時価総額の約7.3倍と推計されたと記載されている。
このレポートからも本日急騰となっているが、少子化対策のテーマもだがスマ婚の利用者も増加傾向となっているだけに注目と見る。
東証プライム上場、分譲マンションはじめ商業施設・ホテルの開発などの不動産販売を主力に、商業施設賃貸や管理、アセットマネジメントなどの不動産賃貸、仲介コンサル事業を展開する企業だ。
27日決算発表では、23年12月期の営業利益は前期比4.6％増の162億円の見通しとしており、前の期比49％増の155億円で着地した22年12月期に続いて最高益を更新する模様。
同社の注目ポイントだが、中部電力グループとの連携強化や、3月に北海道で開業予定の新球場を核とした事業推進を図るとしている。兜町情報通からは「決算も良好、PER8.5倍、PBR1.21倍、配当利回り4.53％と高く、チャートを見ても揉み合いとなっているがここから1000円超えの期待は高い」との話だぞ。
東証スタンダード上場、消波ブロックの型枠レンタルが主力。放射線防護工事も柱。マンホールなど鋼製型枠などを展開する企業だ。
政府・与党はミサイル攻撃から人命を守るシェルターの普及を促すと日経新聞で掲載、「設置する企業への財政支援等を2024年度にも打ち出す案を検討するとの事からロシアのウクライナ侵攻や北朝鮮による相次ぐ弾道ミサイル発射を受けて有事への備えを急ぐとの思惑」が入り先週はSTOP高をつける急騰となったが、防衛や防災関連は2023年の有望テーマ、同社はPER13.5倍、PBR0.45倍、時価総額43億円と小型だけに再度相場になるとの声が多いぞ！
東証グロース上場、衛生陶器の販売中堅。便器や洗面化粧台を生産・販売。リフォーム市場を強化、同社だが定款変更によりEVスタンド機器に続く新事業参入が予想される企業変身銘柄として注目の銘柄と言えます。
衛生陶器専業から一般住宅向け太陽光発電システム及び蓄電池システム事業に新規参入。EVスタンド機器の販売事業を立ち上げ。赤字続き継続の前提に疑義注記ながら、2022年11月期最終利益が5,900万円の黒字転換予想。予想EPS16.01円。1月25日終値668円で今期予想PER41.7倍。時価総額24.7億円。1月24日に、会社分割（新設分割）による持株会社体制への移行及び商号変更並びに定款一部変更や、取締役に対する株式報酬型ストックオプション（新株予約権）の導入、財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針並びに株式の大規模買付ルール（買収防衛策）の導入を発表している
1月19日に、Oakキャピタルとの包括的業務提携に関する基本合意を発表。昨年12月9日に、迅捷能源(武漢)有限公司及び明興祥顧問有限公司と迅捷能源が製造するEVスタンド機器等の日本における販売代理店契約を締結する事を決議し、新たな事業として「EVスタンド機器等の販売事業」を展開する事になったと発表。短期的利確値目安を2021年10月高値887円に設定するが、全体相場動向を見極めつつ中長期的には4桁乗せに向かう可能性秘める。
同社株は新生ジャパンも推奨していた銘柄ではあるが、情報元も一押ししていただけに注目銘柄として記載する。
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