仕手株情報の嘘と真実、投資顧問の嘘と真実 仕手株情報と投資顧問情報のまとめ

話題のテーマ株:人工知能(AI)関連

人工知能(AI)とは、人工的にコンピュータで人間同様に考えたり実行させようとする事、そのための一連の技術を指します。近い将来普及していくであろうロボットや車両の自動運転、工場の自動化などに活用される見込み。またインターネットにおけるビッグデータを元にユーザーが求めている答えを導き出すビッグデータ解析などを行う上場企業に関しての記事を書いていきます。

【4436】ミンカブ・ジ・インフォノイド

(AI関連銘柄・ビッグデータ関連銘柄)

投資情報を探していれば一度は目にした事があろう「みんなの株式」や「株探」。それを運営しているのがミンカブ・ジ・インフォノイドである。

同社は金融・経済情報の分野にAIやビッグデータといった要素を取り入れ、多くのデータ解析と膨大なコンテンツ生成を実現。従来の人に依存した情報提供の仕組みでは実現できなかった情報の網羅性や速報性を実現している。

「AI関連銘柄」「ビッグデータ関連銘柄」としてのテーマ性も抱え、投資家の認知度も高い銘柄である事から、今後も更に注目を集めていく可能性が高そうだ。

同社が東証マザーズに上場したのは2019年3月の事。上場直後に人気を集めたものの、それ以来上値を徐々に切り下げてきている。

ただ、心理的節目の1000円を割り込む場面では買いが優勢となっており、直近3ヵ月は下げ止まりの動きとなっているなど変化が出始めた。

投資情報に役立つ「株探」での課金サービスにも交換可能な、「ポイント付与」を株主優待で開始するなど、投資家の関心も引きそうである。

また、9月とは異なり10月の相場環境には再び懸念も出始めている。米中貿易協議絡みの話題に振り回される可能性もある事から、比較的新しい同社のような銘柄に資金が向かっていくのではなかろうか。

直近上場のIPO銘柄が強い動きを見せている事も追い風となりそうだ。

【6182】ロゼッタ

(翻訳関連銘柄・人工知能(AI)関連銘柄)

9/9はロゼッタが大きく上昇している。

同社は人工知能(AI)を活用した自動翻訳システム「T-4OO」で医薬・化学・機械・IT・法務・金融など専門分野の翻訳に強みがある企業だ。

9/6の取引終了後に【8591】オリックスと自動翻訳システム「T-4OO」の見込み顧客紹介に関して業務提携すると発表しており、これが好感されているようだ。

オリックスの営業ネットワークを活用して、日本全国の企業における管理部門の業務効率化や生産性向上による働き方改革支援を推進するのが狙いとなっている。

ロゼッタが手掛ける自動翻訳システム「T-4OO」は2000分野に細分化されているので、専門分野に強いのが大きな特徴。例えば医療などでは専門用語が多く使用されるが、そういった専門性に特化した自動翻訳は今後更に需要拡大を見込めそうだ。現時点で既に約3000社が導入しているが、まだまだ伸びシロが見込めるだろう。

また翻訳技術は、対企業だけの需要ではない。間もなく日本でラグビーワールドカップが開催されるし、2020年には東京五輪も開催される。翻訳に関連したテーマ性は注目を集める事になるかもしれない。他の関連銘柄も併せてチェックしておきたいところだ。

 

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【3666】テクノスジャパン

(AI関連銘柄・AI人材育成関連銘柄)

7/19に都内で開幕したSoftBank World 2019に登壇したソフトバンクグループの孫正義社長が、日本はAI分野で「完全な後進国になっている」と危機感を示した事が大きな話題になっている。

孫社長は「インドや東南アジアから次々とAI起業家が生まれている」とした上で、「日本はいつの間にかAI後進国になってしまった」と発言、日本におけるAI分野での出遅れに対する懸念を表明した形だ。

そもそも日本ではAIを取り扱う専門的技術を持つ「AI人材」の不足が懸念されている。経済産業省の推計によると先端IT人材は2020年に約5万人不足する見通しで、正に「AI人材育成」は政府にとっても喫緊の課題と言えるだろう。

そうした中でAIを扱うデータサイエンティストなど先端IT人材に対する企業のニーズが急拡大しており、これが株式市場でも新たな投資テーマとして注目を集めている。

注目はテクノスジャパンだ。
関連会社がAIデータサイエンス社内研修事業を手掛けるSTANDARDと業務提携を行うなど、AI人材育成に対して積極的に注力している企業となる。

AIは大化けの可能性を秘めたテーマ株として人気だが、それを支える事となる「AI人材育成関連銘柄」にも注目する必要があるだろう。今後も注目しておきたいテーマ株だ。

 

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【3906】ALBERT

(データサイエンティスト育成関連銘柄・人工知能(AI)関連銘柄)

ALBERTが6日続伸とグングン上昇しているようだ。

同社は昨年、人工知能(AI)の分野で【7203】トヨタ自動車や【8766】東京海上HD、【9433】KDDIなどTOPIXコア30に構成される大企業と続々と提携するなど、一気に動意づいた銘柄でもある。

ALBERTは大量のデータから自動的に学習するディープラーニングなど人工知能(AI)分野に先駆けているが、近年はAI関連技術の進歩に人材が追いついていない状況が生まれて来ているようだ。

経済産業省の推計によると、先端IT人材は来年の2020年には約5万人不足する見通しとしており、政府が2018年12月に開いた総合化学イノベーション会議では、世界のAI開発競争で戦える人材を年間数千人規模で育成する目標を掲げる事を発言している。

ALBERTは人工知能(AI)などの技術に特化したデータサイエンティストの育成にも注力している企業であり、【8766】東京海上HDにおけるデータサイエンティスト育成プログラムへ協力している事も発表している。また【9433】KDDIの社内人材育成を目的としたデータサイエンティスト育成プログラムも支援している。この分野における大本命株と考えて良さそうだ。

人工知能(AI)の発展にはデータサイエンティストの存在は必要不可欠だ。今後注目のテーマ株として追って行きたいところだ。

 

【2488】日本サード・パーティ

(人工知能(AI)関連銘柄)

12/13(木)は日本サード・パーティが大きく上昇している。

同社は【9984】ソフトバンクグループと共同で、人工知能(AI)サービス「「Third AI(サードアイ) コンタクトセンターソリューション」を提供しているが、これが通販大手アマゾンのウェブサービスが提供するクラウド型コンタクトセンターサービス「Amazon Connect」に連携対応する事を発表、一気に注目を集めている。

日本サード・パーティが手掛ける人工知能(AI)サービスは、チャットボットを始めとした電話やチャットの窓口に、人工知能による自動応答を導入するサービスに特化しており、今回「Amazon Connect」と連携する事で、電話に対する人工知能対応機能を強化し、「品質の向上」と「効率化」を実現出来るとしている。

内容としては、人工知能による音声対話サービスの他に、チャットポットへのシームレスな連携、リアルタイム音声認識や自動対応履歴発行など、更に人工知能(AI)活躍の場を増やす構えだ。

やはり通販大手アマゾンとの連携対応が刺激材料として大きかったのか、日本サード・パーティはこの発表直後に急騰を開始している。同社は人工知能(AI)関連銘柄の中では時価総額も比較的小さい銘柄だけに値動きも軽そうだし、まだまだ伸びしろを見込めそうだ。引き続き注目しておきたい。

 

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【3906】ALBERT

(人工知能(AI)関連銘柄)

10/2(火)はALBERTに大きな注目が集まっている。

2018年5月にトヨタ自動車との資本・業務提携がビッグサプライズとなり、大きく株価を上昇させていたALBERTだが、今度は東京海上日動火災保険と資本・業務提携する事を発表して買いが集中している。

ALBERTはディープラーニングなどAI分野に強みのある企業だが、今回の提携で損害保険領域におけるデータ分析や業務効率化などで人工知能(AI)を活用する計画となる。

東京海上日動がALBERTの発行済み株式の1.66%相当を取得する形となるが、東京海上日動の親会社は東京海上ホールディングス【8766】で、トヨタ自動車と同じくTOPIXコア30に構成される大企業の一つとなる。

またALBERTは2018年8月にも、同じくTOPIXコア30に構成されるKDDI【9433】と人工知能(AI)技術を用いたチャットボット活用分野で協業する事を発表している。

人工知能(AI)分野はそれだけ重要なテーマ性と言う事もあるだろうが、2018年に入ってから続々と大企業と協業、提携を発表しているALBERTの動向には市場の注目度も高い。少しの刺激材料でも急騰する可能性が高いだけに引き続き注目しておくべき銘柄といえるだろう。

 

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【3167】TOKAIホールディングス

(ブロックチェーン関連銘柄・人工知能(AI)関連銘柄)

9/19(水)はTOKAIホールディングスが興味深い発表をした事で注目を集めている。

同社の子会社にあたるTOKAIコミュニケーションズが、ブロックチェーンや人工知能(AI)などの先端技術に強みのあるトリプルアイズとの資本業務提携を発表した。

TOKAIホールディングスは東海地域を地盤にLPガスや宅配水ビジネスなどを主軸に展開している企業だが、他にもインターネット接続事業や介護関連など様々な分野への業容拡大に積極的だ。今回の子会社の業務提携で、次はブロックチェーンや人工知能(AI)分野へ参入かといった思惑から注目が高まりそうだ。

同社は今回の資本業務提携で、システム開発事業の拡大、新規事業・新サービスの実現、及び受託開発事業の安定確保などのシナジー効果を狙う構えだ。今後の動向にも注目が集まる。

 

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