仕手株情報の嘘と真実、投資顧問の嘘と真実 仕手株情報と投資顧問情報のまとめ

【9684】スクウェア・エニックス・ホールディングス

(ゲーム関連銘柄・スマホゲーム関連銘柄)

同社の手掛ける「ドラゴンクエストウォーク」が連日話題を集めている。

10月3日には「りゅうおう装備ふくびき」が始まり、「App Store」のセールスランキングで首位を奪還した事が話題となっていたが、人気装備のふくびきは今後も定期的に開催されていくであろう。

時間と共に人気は薄れていくものではあるが、暫くは話題性に欠けない銘柄と言えそうだ。

今回は「ドラゴンクエストウォーク」がきっかけとなり、株価を押し上げた感は否めないが、そもそも同社が抱える人気タイトルはドラクエだけではない。二大看板である「ファイナルファンタジー」をはじめ、「キングダムハーツ」や「サガ」シリーズなど、数々の人気作品を手掛けているのだ。

スマホアプリは1つのHITで企業の業績を大きく押し上げる事がある反面、HITが続かなければ伸び悩んでしまう傾向もあり安定が難しい。しかし、同社の場合はスマホに限らず「プレイステーション」等の家庭用ゲーム機でも安定した売上があるのも強みだろう。

「ドラゴンクエストウォーク」効果による株価上昇には、そろそろ一服感が出てくる頃かもしれないが、株価は昨年の高値もまだ超えておらず、過熱感が出ている状況とも言えないだろう。

押し目があれば買いたい投資家も多いと思われ、同社への注目は今後も暫く続くのではなかろうか。

 

【3559】ピーバンドットコム

(MtoM/IoT関連銘柄、5G関連銘柄)

様々な有力テーマの根本に関係しながら大化けの可能性を感じさせる小型株に興味はないだろうか。

今回目を付けたのはプリント基板でお馴染みのピーバンドットコムだ。

同社はプリント基板の製造受託が中核であり、創業から大手では受注しない小ロットのプリント基板製造に取り組み拡大してきた。

そのユーザー登録数は大企業から中小企業、個人や学校法人など5万を超えており、同社のwebサイト「P板.com」で完結することが強味だ。

なんといっても自動車、テレビ、スマートフォン、医療機器など、あらゆる”電子機器”に必ず使われる主要な部品であり、5GやAI、電気自動車等、IoT時代の到来を陰で支えている。

今の時代に欠かせない様々な技術の根底にある会社といっても過言はなく、今期(2020年3月期)は売上高22億円の前年同期比+4.5%、経常利益は2.72億円の-9.7%と増収減益だが、今後も様々なIoT関連の需要拡大が追い風と見込めるのではないだろうか。

また、最近では9月11日にネオスの子会社「ジェネシスHD」と業務提携しENS事業を展開したことで業容拡大に対する期待から急騰。

その後は利益確定売りに押され一時600円まで値を落とすが今では切り返し上値を追いながら三角持ち合いを形成しており、当面は直近高値の740円の上抜けが見込める場面だ。

時価総額は30億円と小規模であり、本格的に動意付いた際には思わぬ大化けの可能性もあるかもしれない。

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【3673】ブロードリーフ

(業務支援関連銘柄・信用取組関連銘柄)

日常業務を支援するものとして、RPAやERPなどが注目され、過去には人気化した事がある。毎日のルーティンを自動化する事で、業務負担を減らし、経費の削減や効率的な人員配備を可能にするというものだ。

しかし、同社の日常業務支援は主に自動車関連になるが、もっと広範囲に渡るものとなる。例えば自動車整備向けであれば、インターネット上で顧客管理や伝票作成を行い、またその際の注文をAIが学習し顧客ニーズに合わせた部品の提案なども行う。これにより、日常業務のア圧縮による経費削減のみならず、事業成長も支援できる。

自動車整備向け以外にも、板金業者向けや車両販売、サービスステーション業者向けなど自動車関連に携わる様々な業種をカバーできる事が強みだ。

直近では「世界60カ国でグローバル向け「KAIZEN™ Time Study powered by OTRS」の販売開始」を発表して、業績向上の期待から株価は上昇傾向にある。

本年に入り終値ベースでは600円ほどで頭を抑えられてきたが、ここに来て超えてきた。本日10月2日も終値で614円、年初来高値も更新している。

さらにはもみ合いが長かった事で空売りも溜まっている。信用取り組みは実に0.13倍。信用売り残は370万株とここ一ヶ月の出来高の6倍ほどと高水準だ。

ここから踏み上げが入るようなことがあれば、昨年来高値となる833円で期待できるかやもしれない。

今回は少し動き始めた銘柄を紹介したが、もっと初動から手にしたい場合はコチラを参考にして欲しい。

 

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【4978】リプロセル

(バイオ関連銘柄・低位株ボロ株)

ノーベル賞の受賞発表を前にしてバイオ関連銘柄の一角が盛り上がりを見せている。

バイオ関連銘柄にとって最も注目が集まるのが、10月7日(月)の生理学・医学賞の発表であるが、これを皮切りに物理学賞(8日)、化学賞(9日)と続く。

バイオ関連銘柄の急騰が相次ぎ、「バイオ株バブル」が起きたのは山中教授がノーベル賞を受賞した2012年後半から2013年半ばにかけての事だが、同社が上場した2013年6月は丁度バイオ株バブルが崩壊した頃で、上場後に下落の一途を辿る事になった悲惨なバイオ関連銘柄でもある。

しかし、それは過去の話であり近年では底堅さを見せているのも事実であろう。

2019年2月にはiPS細胞を使って脊髄損傷の回復をはかる臨床試験計画も厚生労働省から認可されており、iPS細胞関連の研究試薬を手掛ける同社にとっても追い風となるようなニュースではなかろうか。

他にも9月9日には世界的な細胞機能測定システムの開発・販売企業の米アクシオン・バイオシステムズと、国内における販売代理店契約を締結、9月11日には上海拜力生物科技と、中国における販売業務提携を開始したと発表している。

立て続けに発表される材料が好感される形で株価にも反応が出ており、ノーベル賞の受賞発表を前に更なる注目が集まってきても不思議ではないだろう。

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【3668】コロプラ

(スマホゲーム関連銘柄)

コロプラが連日凄い勢いで上昇している。

同社はスマートフォン向けゲームアプリ「白猫プロジェクト」「黒猫と魔法使いのウィズ」を手掛けるなど、この分野の代表格でもあるが、スクウェア・エニックスHDと共同展開する「ドラクエウォーク」が好調なようだ。

「ドラクエウォーク」は9/12の配信開始から僅か1週間でダウンロード数が500万件を突破している。基本無料で始められるスマホゲームは「リセマラ」と呼ばれる、良いアイテムを入手する迄、繰り返しゲームをダウンロードする遊び方が主流な為、ダウンロード数と実際のプレイ人数は大きく相違があるのが一般的だ。だが、この「ドラクエウォーク」に関しては、実際に歩かなければアイテムを入手する事が出来ない仕組みの為、他のスマホゲームに比べて、より実際のプレイ人口に近いダウンロード数なのではないだろうか。

確かに最近、スマホを見ながら歩いている人が増えたように感じる。画面を覗けば「ドラクエウォーク」をプレイしている人が多いようだ。

また「ドラゴンクエスト」というタイトルは最初に発売されたから30年以上が経過しており、メインのプレイ年齢層も30代~40代が中心だ。世代的にも恐らく客単価も高いのではないだろうか。事実、「ドラクエウォーク」は連日セールスランキングトップを続けるなど大ヒットしており、これが投機資金の流入を促しているようだ。

但し、連日の急騰でコロプラ株は過熱気味にも見える。マネーゲームの様相となっているだけに、火傷しないように注意はしたいところだ。

 

【5341】アサヒ衛陶

(ベトナム関連銘柄)

アサヒ衛陶は引き継ぎ大きく上昇しているようだ。

同社は便器や洗面化粧台を生産・販売など、リフォーム市場で展開している企業だが、ベトナム子会社における新たな大口案件を発表した事が材料視されているようだ。

納入予定案件として、Vien Tim Tranh Pho病院の約600室、売上予定22万ドル、Benh Vien Truyen Mau Huyet Hoc病院の約130室、売上予定5万ドル、Ascent LakeSideの約500室、売上予定10万ドルなどを発表。それぞれの納入予定時期は2019年後半を見込んでいるそうだ。

ベトナムと言えば、今非常に元気な国だ。
2018年の実質国内総生産(GDP)成長率が7.08%と政府の当初目標6.7%を上回っている。外資系製造業が経済成長を大きく牽引しており、繊維業界を中心に中国からベトナムへ生産シフトが進んでいる事も大きな追い風になっているようだ。

ベトナムのハノイやホーチミンなどの大都市ではマンションなどの不動産バブルも発生しており、コンビニやスーパーなどの小売店も続々と進出。みずほ総合研究所は貿易戦争の影響でベトナムのGDPが0.5%程度増加すると指摘している。

ベトナムに関連した企業は今後も大きな注目を集める事だろう。引き続き注視したい。

 

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【4825】ウェザーニュース

(気象ビジネス関連銘柄)

意外かもしれないが、気象情報に関連した日本の市場は「18兆円規模」にも上るのをご存知だろうか。今、気象データに人工知能(AI)を組み合わせた気象ビジネスに大きな注目が集まっている。

総務省の「平成27年度版情報通信白書」によると、日本では企業が分析している活用データの内、気象データは僅か1.3%に過ぎないそうだ。

気象先進国である米国では、売上に大きな影響を与える気温などの気象情報を1カ月前から正確に予測出来るようになった事で、商売における機会損失や売れ残りを最小限に留める事に成功しているそうだ。

米国の民間気象事業会社によると、気象データの活用がもたらす経済効果は11年時点でGDPの約3.4%に当たる53兆円と推計されている。日本のGDPに当てはめると約18兆円相当。つまり日本ではこれから急激に市場規模が拡大して行く可能性があるのが「気象ビジネス」の分野。

気象ビジネス関連株の代表格と言えば民間気象情報で世界屈指の実力がある【4825】ウェザーニュースだ。6月には天気アプリ「ウェザーニュース」の全機能を法人向けに提供開始、更に直近では再生可能エネルギーの発電量想定や農業ICT分野で実績を持つフランス企業を買収するなど、グローバル展開へのビジネス拡大にも期待が集まっている。

気象ビジネス分野は今後とんでもなく大きな市場に成長するかもしれない。引き続き注目しておきたいテーマとなりそうだ。

 

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