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(電池関連・リチウムイオン電池関連銘柄・電気自動車・ＥＶ関連銘柄)
ダブルスコープが切り返してきている。ダブルスコープはリチウムイオン電池セパレーターの専業メーカー。電池関連銘柄として一時期はかなり注目を浴びた時期もあった銘柄だ。
エコカー需要が世界的に高まるなか、電気自動車(ＥＶ)の普及促進に車載用２次電池を手掛ける銘柄が市場から注目されていることが背景だ。7日の日経新聞では住友化学など素材大手がＥＶ用リチウムイオン電池の大型投資に踏み切る構えであることを伝えたことがさらなる刺激材料となっているようだ。
ダブルスコープは5月以降は軟調な推移をしているが、ここにきて出来高も大幅に増え25日線のラインを上抜けてきている。反転するか見ものだ。
ツイート(ＴＰＰ関連銘柄・国策銘柄)
六甲バターに注目だ。政府は09/13にも臨時国会を召集し、大規模な経済対策を裏付ける第二次補正予算案やＴＰＰ承認案などの成立を目指すとしている。ＴＰＰが妥結されれば六甲バターにとっては主力である乳製品の調達価格が下がるなどメリットがある。目前にした臨時国会を前にＴＰＰ関連銘柄が物色される可能性もあるか?!
現在の株価は25日線からやや乖離しているが、押し目がくるなら…といったところか。
ツイート(レアメタル・半導体・有機ＥＬ関連銘柄)
フルヤ金属が急伸している。日経産業新聞の記事が材料視されたようだ。
日経産業新聞は１日付で「古谷金属は次世代半導体の材料として有望な貴金属、イリジウムとルテリウムの粉末を高純度で量産する技術を確立した」と報じている。今後、需要の拡大が見込まれる次世代半導体向けのレアメタルの高純度粉末技術の確立は、フルヤ金属の業績に寄与する可能性が見込まれる。
ギャップアップから始まり後場で垂れてしまっている点は気になるが、抵抗線として意識された移動平均線のラインは上抜けているようだ。一過性の人気で終わる可能性もあり得るが、どうなるか。
ツイート(ＶＲ関連銘柄・市場指定変更)
7月以降、クリーク・アンド・リバー社が非常に堅調に下値を切り上げていっている。
同社は7月7日にＶＲ・ＡＲ、ＡＩなど次世代テクノロジーの領域で60項目あまりの特許を保有する中国の「理想境界集団」の一つアイデアレンズ社と合弁会社を設立すると発表し、その後から急速に動意づいている。
新たに設立する合弁会社はＡＲ・ＶＲの分野で日本市場への進出や日本コンテンツの中国展開を図る目的。こちらは08月19日に設立したと発表している。また24日には31日付で東証１部への指定替えも発表。ここ最近、立て続けに材料が出ており注目度は高いと言える。
9月半ばに東京ゲームショウを控えており、また10月にはプレイステーションＶＲの発売も控えている状況でＶＲ関連銘柄は引き続き物色される可能性は高そうだ。クリーク・アンド・リバー社は東京ゲームショウで2016年から新設されたＶＲコーナーに出展するらしいし、そこでも注目されるか？！
ツイート(アップル・iphone7関連銘柄・スマホ関連銘柄)
米アップルのiphoneに関連する銘柄の動きが堅調。村田製作所は米アップルの有力サプライヤーとして認知されるアップル関連銘柄だ。
例年9月頃に発売される新型のiphone(今年はiphone7だろう)の期待が高まってきているのかもしれない。
また、23日に「iPhone SE」の4Q生産は従来予想の500万台を上回る700万台の見込みだと、ロングボーのアナリスト、ショーン・ハリソン氏が最近の調査を基に指摘したと、ブルームバーグが報じたことも追い風となっているようだ。
チャートは13週線と26週線の間でボックス相場を形成していたが、今日の上昇で上値抵抗線を突破か。例年９月はアップル関連・iphone関連銘柄は材料豊富のため引き続き注目である。
ツイート(アップルペイ・フィンテック関連銘柄・インバウンド関連銘柄)
先日も記事に書いたフライトＨＤだが、堅調な動きが続いているな。
24日付の日本経済新聞が「中国でスマホを使った電子決済サービスが急拡大し、日本企業に商機を生みだしている」と報じたことが刺激材料になっているようだ。
前にも書いたが、フライトＨＤはマルチ決済装置Incredist Premiumを手掛けており、先日はドコモのiD（アイディー）決済に対応したという発表で株価が動意づいた。この決済端末はアップルペイにも対応しているのでこれの国内普及が進めば面白いとみている。
チャートは上値抵抗線として意識された移動平均線を上抜けている格好。今度はこれがサポートラインとして意識されるか。フライトはあまり人気が長続きしないので過信は禁物だが。
なお、同じ理由で動意づいている決済サービス関連銘柄のビリングシステムにも注目。
ツイート(介護関連・一億総活躍社会・在宅医療・国策銘柄)
政府が08/02の閣議決定で28兆円の事業規模となる新たな経済対策を打ち出した。保育や介護など１億総活躍社会関連の事業にも3.5兆円もの予算が注入されるとのことだ。
ロングライフホールディングは介護関連の成長銘柄として注目したい。同社の事業は富裕層向けの介護付き有料老人ホームの運営。訪問介護も行っている。少子高齢化社会の日本にとって、介護関連の企業は必要不可欠。生産性はなくとも今後は需要は高まる一方だろう。
岩井コスモ証券は2016年6月に、同社を「成長力を秘めた企業」としてリポートを出している。
チャートは2016年6月以降は非常に堅調な推移で株価を伸ばしている。上昇トレンドのさなかで、08/02の閣議決定も追い風になった格好だ。爆発的な伸びを見せるような業種ではなさそうだが、中長期的なスタンスでみれば面白そうだ。
ちなみに08/24(水)は特に材料が出た様子ではなさそうだが、後場で一気に出来高が急増し株価も急騰している。不可解な出来高急増だが…今後も要注目。
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