仕手株や国策銘柄、最新のテーマ株○○関連銘柄などを無料公開！5倍10倍に株価急騰した銘柄も多数事前紹介！
話題のテーマ株は、株価に影響するその時々の株式投資テーマに沿って、今が旬な投資セクターの記事を書いています。テーマ株は旬が過ぎた後も同セクター企業の材料等によって再度物色対象となる場合があるので、連想買いや思惑買いをして儲けを出すことも可能です。
東証マザーズ、時価総額116億円、事業内容は「コンタクトセンター向けSaaSプロダクト（モビシリーズ）などのCXソリューションの提供」の企業。
IPO銘柄ではあるが、ポテンシャルは高いと予想している。上場後は急騰して下値を切り上げる動き。
阮明徳氏は9月9日受付で財務省に大量保有報告書（5％ルール報告書）を提出しているのだが、報告書によれば、阮明徳氏のモビルス株式保有比率は7.22％となり、新たに5％を超えたことが判明している。現在の動きは売られている感じもなく、売却している動きはない。
SaaSサービスが既存顧客のユーザー追加や新規顧客獲得で伸びるほか、プロフェッショナルサービスやイノベーションラボサービスも順調に推移する見込みとの事だが、業種的にも面白さはある。
IPO銘柄はギャンブルえはあるが、5日線をサポートに推移しており、ここをキープして推移できるか。上値余地は高い。
東証1部、時価総額324億円、アドネットワーク（クリック課金型広告配信）における草分け的存在で、専業では国内首位級。アドネットワーク型の動画広告を展開する企業。
昨日決算発表では、ふるさと納税サイト「ふるなび」がテレビＣＭなど販促活動奏功し想定を超える反響となり会員数が前年同期大きく上回り売上高が１７８億３３００万円（前の期比１９．７％増）、営業利益が３３億８２００万円（同５０．６％増）と大幅増収増益となった。
業績面好調、チャートも出遅れの同社だが、２４年７月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。最終年度に売上高１６０億４４００万円、営業利益４５億円とする目標をしており、もう一段高となる期待と予想する。
半導体製造装置向け中心の独立系電子部品商社の企業。
半導体商社では【2760】東京エレクトロンデバイスの上方修正をみてもだが、同社主力市場である半導体製造装置関連の需要は堅調に推移している。
同社は、コロナ禍に伴う生産活動の停滞、テレワーク化の急速な進展に伴うパソコン、データセンター需要拡大による半導体受給バランスの悪化や、電子部品に使用する樹脂材料等の部材不足など先行き不透明な状況が続いているが、テレワーク化の進展や5G通信環境の整備、産業機器のIoT化など長期的で旺盛な半導体需要を追い風に、半導体メーカーの設備投資は今後も継続が予想できる。
同社の最近の業績だが、2022年3月期最終利益が前期比3％減の1億1200万円と発表。前第1四半期連結累計期間と比べ売上・利益とも増加傾向。今期予想PER24.6倍、PBR0.91倍、時価総額27億円と小型。
2022年3月期最終利益が前期比3％減の1億1200万円予想。予想EPS22.09円。9月7日終値543円で今期予想PER24.6倍。割安面はないが、8月11日に発表した2022年3月期第1四半期純利益5900万円となっており前年同期比76％増と業績は堅調、同通期最終利益1億1200万円予想に対する進捗率が53％に達している事からも今後通期上方修正の可能性の期待も。
チャートは昨日上昇して始まった動きをみせているが、75日線がサポートラインとなって推移していく動きと見る。
自民党総裁候補で石破前幹事長が、河野太郎大臣を支持との話がでているな。河野太郎大臣は再生可能エネルギーに力をいれていく見込みが高い事で、再びテーマとして再生可能エネルギーが上昇基調を強めている！
ウエストHDは東証JQ、時価総額2467億円、メガソーラーから住宅まで幅広い領域で 再生可能エネルギー事業を展開。商業施設やオフィスビル、工場などに対して省エネサービスを提供。保守・管理、売電や省エネ提案事業を手掛ける企業。
再生可能エネルギー関連の中でも注目の同社だが、再生可能エネルギーなどから調達した複数の電源を組み合わせて供給する新電力事業を展開している。
チャートは、自民党総裁選に伴う脱炭素政策進展から上昇基調を強め、昨日直近の高値を抜けて上場来高値を更新。再生可能エネルギー本命の銘柄からも上昇していくと予想する。
菅総理辞任からの日経平均株価急騰。溜め込んでいたパワーが一気に爆発したという動きとなっているが、米国市場、中国市場の動きに左右されない。この動きは外国人投資家の資金が日本株に舞い込んでいる。
買え買えという動きになってあまりのスピードに疑心暗鬼になっている投資家もいるだろう。だが、日本株は世界の株式市場と比べ弱く、今まで売られすぎていた。
日経平均株価3万円も射程圏内としているが、９月相場の勢いを見ててもこれは達成する見込みは高い。
業績、チャートが出遅れという面もだが、テーマ株への投資は今後も積極的と見るだけに【6768】タムラ製作所が妙味あると見ている。
トランス・リアクタ大手。カーブアウト設立会社が世界初の酸化ガリウム半導体材料量産予定にある酸化ガリウム半導体関連の企業だ。
「車載」・「パワーエレクトロニクス」・「IoT・次世代通信」の3市場に向けた開発・生産・販売活動を推進しており、業績面もしっかり。2022年3月期最終利益が前期比4倍増の22億円予想。予想EPS26.79円。9月3日終値785円で今期予想PER29.3倍。時価総額650億円となっている。
チャートは6月23日1127円まで急騰から8月20日には699円と半値近くまで下落してから戻り歩調。出遅れ感もあり酸化ガリウム半導体の本命との声もあるだけに大化け候補、妙味あると見る。
菅総理が辞任を決意した事で、次の自民党総裁は岸田氏、石破氏、河野氏が最有力というところだろう
まあこの3人が時期を総理になるとして、すでに全員が総理に向けての新しい公約に動いている！今後は政策関連で名が挙がるものはテーマとして注目されていくだろう。ひとまず注目としてはデジタル庁、ＤＸ関連はやはりテーマとして有望だ
同社はデジタル庁・DX（デジタルトランスフォーメーション）関連、前年同期比3.1倍増かつ進捗率80％で更なる上方修正の可能性高まる低PBR銘柄として買いと予想と見ていいだろう。
同社は独立系システム開発中堅。産業・サービス、金融・証券、情報・通信向けを柱に、車載組込みシステム開発や第三者検証サービスなどへ参画。クラウド移行などDXシフトの積極展開目指す。
2022年3月期最終利益6億3500万円予想は、前期比0.9％の微増ながら、連続最高益更新。予想EPS63.84円で今期予想PER13.2倍。
割高でもない。7月30日に発表した2022年3月期第1四半期純利益2億7700万円が、前年同期比2.2倍増で且つ、同通期最終利益6億3500万円予想に対する進捗率が44％に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第1四半期純利益2億7700万円を単純に4倍した11億800万円が通期最終利益なら、前期比76％増益。仮に、第1四半期EPS27.84円を単純に4倍した111.36円が通期EPSなら、PER7.6倍に低下。
短期的利確値目安を昨年12月14日高値1184円に設定するが、時価総額も94億円と小さく、中長期的には2018年5月高値1389円突破に向かう可能性秘める。2009年3月安値112円から2017年5月にかけ1389円へ12倍高演じたテンバガー。昨年3月安値387円から12月14日にかけ1184円へ3倍高演じた実績とう程からも今後の期待値も。
雇用統計前ではあるが、日経平均株価は売りをこなしながら上昇基調の動き。
今日注目している銘柄だが、相場のトレンドと逆行する空売りが溜まりに溜まっている銘柄となる。
いつ空売り勢が限界を感じて買い戻すのか？時間の問題ともいえる状況となっている。【3994】マネーフォワードは東証1部、時価総額4742億円の大型株、同社は個人向け家計簿アプリとクラウド会計中心の法人向けバックオフィスSaaS事業が柱とするが、デジタル庁関連、マイナンバーなどのテーマとなる。
業績面も回復が顕著、7月15日大引け後の決発表では上期経常は黒字浮上・通期計画を超過となっている。
同社は株価8900円と単元が高いが、以前から株式分割の噂がでている。分割となれば流動性が上がり、安価で買える事から人気化する可能性がある。
そして同銘柄の面白いところは信用倍率0.27倍と大量の空売りを溜め込んでいる。チャートは右肩上がりを続けて、売り方もかなり限界を感じている。もしも分割などがあれば、買戻しが入り急騰の可能性を秘めている。
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