【8226】理経

(5G関連銘柄)

次世代通信規格である5Gの商用化へ向けて、現在は世界中の通信業者や通信機器メーカーが一斉に前倒し的な取り組みを見せている。ビッグデータやIoT社会を大きく担う事となる5G、株式市場でも熱視線が送られる本命のテーマ株だ。

米国、韓国の一部では2019年4月より5Gの商用サービスがスタート、両国が「世界初」を巡ってメディアへアピール合戦を行ったのも大きな注目を集めた。2019年中にはスイスや南アフリカ共和国などで5G商用化がスタートする。日本は少し出遅れているが、いよいよ5G時代の幕開けを予感されている方も多いと思う。

この5Gに関連する経済効果は、総務省の試算では日本国内だけでも47兆円の経済波及効果があるそうだ。間違い無く株式市場においても大きな影響を与えるテーマ性だと思う。

5Gの周波数振り分けが4月上旬に大手キャリア4社に割り当てられた。株式市場でも今後は思惑買いから、現実買いへのステージへ向かう事になりそうだ。

5G関連株は裾野が広い。

まず最初に投資対象として有力視されるのは通信機器などを取り扱う企業だ。5G関連株の代表格として注目されるのが【6754】アンリツだが、そのアンリツと取引を行っている【8226】理経にも注目しておきたい。情報機器の輸入商社で、5G関連株の出遅れ株として期待しても良いかもしれない。

間もなく新元号「令和」の時代が始まるが、株式市場でも5Gバブルがスタートするかもしれない。特に幅広くチェックしておきたいところだ。

【6624】田淵電機

(任天堂関連銘柄)

中国広東省が【7974】任天堂のゲーム機及びゲームソフトの販売を認めた事で、任天堂関連株に物色人気が集まっているようだ。

任天堂が手掛けるゲーム機「ニンテンドースイッチ」と同機用のゲームソフト「NewスーパーマリオブラザーズUデラックス」の販売を、中国大手ネットサービステンセントに認めた事が大きな話題となった。

中国はゲームにおいても厳しい規制を課していた為、同社のゲーム機販売が許可されるのは、異例中の異例だった。巨大な中国市場で、これから任天堂のゲーム機が販売出来るとなると相当大きな期待が集まる。

このニュースを受けて、任天堂関連銘柄に大きな注目が集まっている。特に注目したいのが【6624】田淵電機。

同社は任天堂のゲーム機「ニンテンドースイッチ」向けにスイッチング電源を供給しており、同ゲーム機が中国市場で販売された場合は大きく業績に寄与しそうだ。

世界のゲーム市場は15兆円にも上り、2021年には20兆円超にまで拡大する事が予想されている。3月には米グーグル社がゲーム事業への参入を発表した事で大きな注目を集めているが、任天堂が中国市場へ展開するとなれば今後の展望が大きく開かれる事となりそうだ。他の任天堂関連銘柄と併せてチェックはしておきたい。

【9686】東洋テック

(G20大阪サミット関連銘柄・警備関連銘柄)

4/20に大阪で、安部首相が6月に開催される「G20 大阪サミット」の協力を呼びかける為、吉本新喜劇に登場した事が大きな話題となっている。

G20　大阪サミットは、世界19カ国と欧州連合(EU)の首脳が参加する世界最大規模の国際会議となっている。日本はG20で初めての議長国となり、2019年6月に大阪を中心に開催される事となる。安部首相もG20大阪サミットの成功に躍起になっているのも頷けるところだ。

大阪サミット関連株は株式市場においても、議題に挙がるであろう環境問題や、経済問題など様々な分野で物色人気が高まる事が予想されている。その中で今回、注目しておきたいのが警備保障関連銘柄だ。

2016年5月に開催された伊勢志摩サミット(G7)では、警備保障関連株に大きな注目が集まった事から、今回の大阪サミットでも警備保障関連銘柄はチェックしておきたい。

大手警備保障の【2331】ALSOKや【9735】セコムは当然として、個人的に注目したいのは【9686】東洋テック。大阪を地盤にした警備関連企業だけに、思惑が集まる可能性が高そうだ。

【7974】任天堂

(ゲーム関連銘柄･中国関連銘柄)

4/19(金)は任天堂が大きく上昇している。

中国広東省が、同社のゲーム機「ニンテンドースイッチ」と同機用のゲームソフト「NewスーパーマリオブラザーズUデラックス」の販売を、中国大手ネットサービステンセントに認めた事を一部メディアが報じた事で大きく動意付いているようだ。

中国では海外メーカーだけではなく、国内メーカーに対してもゲームの販売に規制を課しているが、同社のゲーム機販売が許可されるのは、異例中の異例。任天堂の人気コンテンツを中国市場で展開出来るのは相当期待も大きいだけに注目度の高い材料となりそうだ。

任天堂といえばTOPIXコア30に構成される大企業、この時価総額でこれだけの値動きをするのだから、やはりゲームセクターは面白い。

米グーグル社が発表したクラウド型ゲーム提供サービス「スタディア」で、任天堂の今後の展開も気になるところだが、一時は米アップルが買収するのでは、といった噂も出た程だ。流石に買収は無くとも、提携の可能性まであるかもしれないといった思惑も集まっている。

ゲーム業界は「スタディア」の登場で、大きく様変わりをすると予想されている。任天堂を始めとしたゲーム関連銘柄にとっては大きな転換期となるかもしれない。短期資金が流入し易い上に外的要因に影響されづらい分野だけに、今後の業界の状況は逐一チェックしたいところだ。

【4592】サンバイオ

(再生医療関連銘柄･創薬関連銘柄)

昨日に引き続き、4/18はサンバイオが大きく上昇している。

サンバイオと言えば、1月に再生細胞薬「SB623」の慢性期脳梗塞を対象とした米国フェーズ2bの臨床結果が不調に終わったことで、失望売りが集中し大きく株価を下げた事は記憶に新しいところだ。

そのサンバイオが同じ再生細胞薬「SB623」の日米グローバル第2相試験(STEMTRA試験)の主要評価項目で、統計学的な有意差を認める結果が出たと米国脳神経外科学会で発表した。外傷性脳腫瘍に対して、幹細胞治療による脳の再生を示唆する「世界初」の事例となったそうだ。

この発表を材料視した買いが集中、サンバイオに再び大きな注目が集まっている。但し、バイオ関連株は思惑が思惑を呼ぶマネーゲーム的な投機の面が否めない。もしまた、臨床実験などが不調に終わった際には大きなリスクが伴うのも事実だ。

とはいえ、「世界初」となる脳の再生を示唆した結果はとても好感出来るように感じる。医療の発展には多くの失敗の先に有るものだろう。サンバイオの研究には引き続き注目しておきたいところだ。

【4118】カネカ

(プラスチックごみ関連銘柄)

2019年6月に日本が議長国となり、史上最大規模で開催される事となる「G20大阪サミット」。ここで大きな議題に挙がりそうなのが「プラスチックごみ」問題だ。

プラスチックごみは世界的にも大きな問題となっている。世界の海岸に漂着するごみの8割以上は「プラスチックごみ」とされていて、特に問題視されているのが「マイクロプラスチック」と呼ばれる大きさ5ミリ以下のプラスチック片だ。視覚では確認出来ない程に小さくなったプラスチック片が推計1300万トンも海に紛れているというのだから、生態系への影響も甚大だ。またプラスチック片を食べた魚を人間が食す事で様々な影響も懸念されている。

プラスチックごみ問題は世界中で問題視されており、大企業もプラスチック製品の使用を停止する方針を発表している。例えばコーヒーチェーン大手のスターバックスやマクドナルドはプラスチック製のストローを全廃する事を発表している。

G20大阪サミットで改めて「プラスチックごみ」が議題に挙がる事で、株式市場でも関連の銘柄に大きな注目が集まりそうだ。その中でも【4118】カネカが手掛ける「カネカ生分分解性ポリマーPHBH」は国際的な認証機関から「海水中で生分解する」と認証を受けている。

2019年6月開催のG20大阪サミットまでまだ少し期間があるが、早めに注目されそうな銘柄に目星を付けておきたいところだ。

【2483】翻訳センター

(翻訳関連銘柄・マイス関連銘柄)

2019年6月には日本が議長国となり、G20大阪サミットが開催される事になる。G20各国に加えて、招待国首脳や国際機関が多数参加する事が決定しており、日本で行われる首脳会議としては過去最大規模になるそうだ。

当然、日本政府はこの「G20大阪サミット」を大成功に導きたい考えだ。メインとなる首脳会議は大阪市住之江区の咲洲にある大阪国際見本市会場となる予定だ。これを機会に注目を集めそうなのが、国際会議場などに関連した「マイス(MICE)」に関連銘柄だ。

「マイス(MICE)」とは、「Meeting」「Incentive」「Convention」「Exhibition／Event」の頭文字を取った呼称で、国際的な会議や見本市を開催する会場の事だ。3/26に日本政府はカジノ含む総合リゾート(IR)に関して「IR整備法施行令」を閣議決定したが、その内容には、IR内に総面積10万平方メートル以上の巨大ホテルの他に、国際会議場・展示場といった「マイス(MICE)」施設の併設も義務付けた事は記憶に新しいのではないだろうか。

実はこの「マイス(MICE)」、観光庁の資料によると2016年の経済波及効果は1兆590億円と市場規模が大きい。日本政府も「マイス(MICE)」の設立を国策事業として取り組む方針となっている。

国際会議場本体だけではなく、周辺設備や整備、建設セクターまで幅広い分野で経済波及効果が見込めるが、G20大阪サミットで大きな注目を集めそうなのは翻訳のカテゴリーではないだろうか。国際会議では多くの言語が飛び交う事になる為、同時通訳は必須となるだろうし、学術会議の開催が多い国際会議の場では専門用語の翻訳も重要性が高まる事となる。

【2483】翻訳センターは、同時通訳技術と医薬や工業、金融や法務など幅広い専門分野で翻訳事業を展開している企業だ。G20大阪サミットが開催されれば注目度が増す事も予想出来る。先回りしておくのも面白いかもしれない。