【3998】すららネット

(教育ICT関連銘柄・デジタル教科書関連銘柄)

すららネットが大幅な上昇を見せている。
すららネットは教育ICTの分野で「クラウド型学習システム」の開発を進めていたが、近畿大学付属小学校の高学年を対象とした放課後学習(近小ゼミ)で契約を行ったと発表。

小学校で「すらら」のネットシステムが導入されるのは国内初の事で、今後追随する小学校が増えた場合の期待値から買いが入った形だ。

総務省および文部科学省は教育ICT推進事業を行っており、政府は2019年度までに全児童生徒に一台づつの情報端末を整備する予定としている事からも、今後学校教育の場に情報通信技術(ICT)を導入する動きは拡がっていくと予想される。

政府が推進する教育ICTの関連銘柄は【国策銘柄】と言い換えても過言ではないかもしれない。中長期的にも注目しておきたいテーマ株と言える。

【3194】キリン堂ホールディングス

(ドラッグストア関連銘柄･調剤薬局関連銘柄)

ドラッグストア関連銘柄ではキリン堂ホールディングスが大きく株価を上げているようだ。キリン堂ホールディングスは4/13に2018年連結決算を発表し、売上高が前期比の8.8%増の1266億円超、営業利益は49.2%増の26億円超と業績が好調。配当金増配も決定した事が起爆剤となったようだ。

また同じドラッグストア関連銘柄の【3385】薬王堂や【3088】マツキヨHDなどに比べ、割安感から買いが先行した形だ。

少子高齢化が進む現代の日本は国内需要が下がる一方だが、逆にドラッグストアを展開する企業は毎年成長を続けており、市場規模は6兆円まで成長。

「ドラッグストア旋風」は2018年も続きそうな勢いで、関連銘柄からは目が離せない。

【5726】大阪チタニウムテクノロジー

(チタン関連銘柄・制裁関税関連銘柄)

4/16(月)は大阪チタニウムが大幅な上昇を見せた。
昨週末に米英仏がシリアに軍事行動を行った事で、ロシアとアメリカの関係が悪化。
ロシア側が報復措置として「スポンジチタン」の供給停止を検討する等の報道から、大きく市場が反応を示したようだ。

もし、報復措置としてロシアが「スポンジチタン」の供給停止に踏み切った場合は、チタンの製品価格上昇などの可能性もあり、国内でチタンを取り扱う大阪チタニウムや【5727】東邦チタニウムなどに市場の注目が集まっている。

米英仏の軍事攻撃は極めて限定的であった為、シリアをめぐる地政学リスクは一時的に緩和されたようだが、シリアのダマスカスでは化学兵器使用疑惑をめぐり、化学兵器禁止機関（OPCW）の調査団が現地調査を開始しており、今後も引き続き関連銘柄には注視する必要がありそうだ。

【9119】飯野海運

(海運関連銘柄・TPP関連銘柄・円安メリット銘柄)

4/13(金)は海運関連銘柄が大きな上昇を見せた。
トランプ米大統領が「48時間以内に大きな決断」とシリアへの軍事攻撃を示唆した動きでシリア情勢が緊迫化していたが、そのトランプ米大統領が自身のツイッターで「いつ実行するかは言っていない」などと投稿した事により、シリア情勢への懸念が後退した形となった。

また同じくトランプ米大統領が環太平洋連携協定（TPP）への復帰を検討するよう指示した事を受けて、為替がドル高・円安の動きを見せ、海運関連銘柄は大きな刺激材料となった形だ。

その中で注目したいのが【9119】飯野海運。
オイルタンカーのパイオニアとして多くの艦隊を保有する同社にとって、石油産油国が多く存在する「中東の緊張緩和」や「円安」は大きなプラス材料となりそうだ。

米国と中国の貿易戦争が話題となっているが、もし米国がTPPへの復帰を本格的に推進するようなら、今後は貿易関連銘柄に大きな値動きがありそうで引き続き注視したい。

【3678】メディアドゥホールディングス

(電子書籍関連銘柄・漫画村関連銘柄)

04/12(木)は電子書籍関連銘柄が大きな値動きを見せたようだ。ＷＥＢ上の漫画海賊版サイトである「漫画村」が11日からアクセス出来ない事が話題となり、まんがなどの著作物の取次業務を手掛ける同社にとって大きな追い風になったようだ。特に同社株は今年に入り株価水準が底値圏だった事もあり、買いが入り易い状況だったと言える

漫画村は月間で約30万人ものユーザーが利用しているという調査結果が出るなど大きな社会問題となっていたが、いよいよ政府も本腰を入れて動く模様。音楽の著作物と同じく、漫画などの著作権についても海賊版サイトは接続を強制的に遮断する措置を検討する方向で動きだしているという。今後、漫画村だけでなくその他の海賊版サイトも強制遮断措置を取られるとすれば、電子書籍や関連サービスを手掛ける企業にはさらに大きな動きがあるかもしれないとの思惑も働きそうだ。

今や漫画は日本を代表する文化の一端を担う存在であり目が離せない。同じ電子書籍関連銘柄からはやや出遅れ気味の銘柄として【3641】パピレス、【3981】ビーグリーも今後の値動きに注視しておきたい。

【1606】日本海洋掘削

(レアアース関連銘柄・レアメタル関連銘柄)

04/11(水)はレアアース関連銘柄に物色が集まった。日本の小笠原諸島・南鳥島の周辺海域で世界需要の数百年分にもあたる莫大な量のレアアースがあることがわかったと一部のメディアが報じたことが刺激材料になった格好だ。

レアアースは携帯電話や家電製品などに必要不可欠な素材で現在は世界需要の９割を中国が占めているが、日本の海域にレアアースが存在することが明らかになったことで、日本は将来的に資源大国となる可能性もでてきた。

日本海洋掘削は石油・天然ガスの探鉱・開発などを手掛けている企業だが「レアアース泥開発推進コンソーシアム」のメンバー企業であることで注目が集まっている。日本海洋掘削はレアアース関連銘柄のなかでは時価総額規模が小さいほうなので値動き妙味の観点からも注目したい銘柄だ。

【3344】ワンダーコーポレーション

(ライザップ関連銘柄・いきなりステーキ関連銘柄)

04/10はワンダーコーポレーションが大きく株価を上げたようだ。刺激材料になったのは、ワンダーコーポレーションがペッパーフードが展開するステーキ専門店「いきなりステーキ」のフランチャイズに加盟すると発表したことだ。ワンダーコーポレーションは2018年6月に茨城県牛久市に出店するとのこと。

ワンダーコーポレーションは2018年2月にライザップとの資本業務提携によりライザップの連結子会社となったライザップ関連銘柄。ライザップグループ入りしてからまだ日が浅いが、すでに同じくライザップ傘下のパスポートの独自ブランド「HAPiNS」と連携するなど、大胆なビジネス展開が注目される。今回のフランチャイズ加盟にも注目だ。

ワンダーコーポレーションに引き続き注目が集まるようであれば、ワンダーコーポレーションと連携するパスポートやその他ライザップ関連株にも人気が波及する可能性もあるかもしれない。