仕手株や国策銘柄、最新のテーマ株○○関連銘柄などを無料公開！5倍10倍に株価急騰した銘柄も多数事前紹介！
話題のテーマ株は、株価に影響するその時々の株式投資テーマに沿って、今が旬な投資セクターの記事を書いています。テーマ株は旬が過ぎた後も同セクター企業の材料等によって再度物色対象となる場合があるので、連想買いや思惑買いをして儲けを出すことも可能です。
自民党総裁候補で石破前幹事長が、河野太郎大臣を支持との話がでているな。河野太郎大臣は再生可能エネルギーに力をいれていく見込みが高い事で、再びテーマとして再生可能エネルギーが上昇基調を強めている！
ウエストHDは東証JQ、時価総額2467億円、メガソーラーから住宅まで幅広い領域で 再生可能エネルギー事業を展開。商業施設やオフィスビル、工場などに対して省エネサービスを提供。保守・管理、売電や省エネ提案事業を手掛ける企業。
再生可能エネルギー関連の中でも注目の同社だが、再生可能エネルギーなどから調達した複数の電源を組み合わせて供給する新電力事業を展開している。
チャートは、自民党総裁選に伴う脱炭素政策進展から上昇基調を強め、昨日直近の高値を抜けて上場来高値を更新。再生可能エネルギー本命の銘柄からも上昇していくと予想する。
菅総理辞任からの日経平均株価急騰。溜め込んでいたパワーが一気に爆発したという動きとなっているが、米国市場、中国市場の動きに左右されない。この動きは外国人投資家の資金が日本株に舞い込んでいる。
買え買えという動きになってあまりのスピードに疑心暗鬼になっている投資家もいるだろう。だが、日本株は世界の株式市場と比べ弱く、今まで売られすぎていた。
日経平均株価3万円も射程圏内としているが、９月相場の勢いを見ててもこれは達成する見込みは高い。
業績、チャートが出遅れという面もだが、テーマ株への投資は今後も積極的と見るだけに【6768】タムラ製作所が妙味あると見ている。
トランス・リアクタ大手。カーブアウト設立会社が世界初の酸化ガリウム半導体材料量産予定にある酸化ガリウム半導体関連の企業だ。
「車載」・「パワーエレクトロニクス」・「IoT・次世代通信」の3市場に向けた開発・生産・販売活動を推進しており、業績面もしっかり。2022年3月期最終利益が前期比4倍増の22億円予想。予想EPS26.79円。9月3日終値785円で今期予想PER29.3倍。時価総額650億円となっている。
チャートは6月23日1127円まで急騰から8月20日には699円と半値近くまで下落してから戻り歩調。出遅れ感もあり酸化ガリウム半導体の本命との声もあるだけに大化け候補、妙味あると見る。
菅総理が辞任を決意した事で、次の自民党総裁は岸田氏、石破氏、河野氏が最有力というところだろう
まあこの3人が時期を総理になるとして、すでに全員が総理に向けての新しい公約に動いている！今後は政策関連で名が挙がるものはテーマとして注目されていくだろう。ひとまず注目としてはデジタル庁、ＤＸ関連はやはりテーマとして有望だ
同社はデジタル庁・DX（デジタルトランスフォーメーション）関連、前年同期比3.1倍増かつ進捗率80％で更なる上方修正の可能性高まる低PBR銘柄として買いと予想と見ていいだろう。
同社は独立系システム開発中堅。産業・サービス、金融・証券、情報・通信向けを柱に、車載組込みシステム開発や第三者検証サービスなどへ参画。クラウド移行などDXシフトの積極展開目指す。
2022年3月期最終利益6億3500万円予想は、前期比0.9％の微増ながら、連続最高益更新。予想EPS63.84円で今期予想PER13.2倍。
割高でもない。7月30日に発表した2022年3月期第1四半期純利益2億7700万円が、前年同期比2.2倍増で且つ、同通期最終利益6億3500万円予想に対する進捗率が44％に達し、上方修正の可能性高まる。
仮に、第1四半期純利益2億7700万円を単純に4倍した11億800万円が通期最終利益なら、前期比76％増益。仮に、第1四半期EPS27.84円を単純に4倍した111.36円が通期EPSなら、PER7.6倍に低下。
短期的利確値目安を昨年12月14日高値1184円に設定するが、時価総額も94億円と小さく、中長期的には2018年5月高値1389円突破に向かう可能性秘める。2009年3月安値112円から2017年5月にかけ1389円へ12倍高演じたテンバガー。昨年3月安値387円から12月14日にかけ1184円へ3倍高演じた実績とう程からも今後の期待値も。
雇用統計前ではあるが、日経平均株価は売りをこなしながら上昇基調の動き。
今日注目している銘柄だが、相場のトレンドと逆行する空売りが溜まりに溜まっている銘柄となる。
いつ空売り勢が限界を感じて買い戻すのか？時間の問題ともいえる状況となっている。【3994】マネーフォワードは東証1部、時価総額4742億円の大型株、同社は個人向け家計簿アプリとクラウド会計中心の法人向けバックオフィスSaaS事業が柱とするが、デジタル庁関連、マイナンバーなどのテーマとなる。
業績面も回復が顕著、7月15日大引け後の決発表では上期経常は黒字浮上・通期計画を超過となっている。
同社は株価8900円と単元が高いが、以前から株式分割の噂がでている。分割となれば流動性が上がり、安価で買える事から人気化する可能性がある。
そして同銘柄の面白いところは信用倍率0.27倍と大量の空売りを溜め込んでいる。チャートは右肩上がりを続けて、売り方もかなり限界を感じている。もしも分割などがあれば、買戻しが入り急騰の可能性を秘めている。
5Gインフラ整備の流れが進んでいるが、AKIBAHDは高い伸びしろがあると見る。時価総額66.7億円、PER16.6倍、PER3.15倍、高集積フラッシュメモリやOEM、通信コンサルなどを手掛ける。
同社だが、メモリ製品製造販売事業でパソコンメーカー向けや法人向けの販売が好調だったほか、ＩｏＴソリューション事業で付加価値の高い開発案件が功を奏して直近でも上方修正をして業績は順調に推移している。
傘下で通信建設工事を手掛けるバディネットが、5G基地局建設の圧倒的な低コスト化を実現した事で、1月にはソフトバンクの5G基地局建設に採用されており、通信コンサルティング事業では通信建設工事の規模が順調に拡大傾向となっている。5Gインフラ関連、半導体と注目されやすいテーマで、チャートは始まった動き。時価総額を見ても妙味ある銘柄と見る。
9月1日からデジタル庁創設されるが、アナログ国家の日本は、行政デジタル化の推進は経済・社会全体にDX(デジタルトランスフォーメーション)を波及させるまさに肝いり案件だ。
デジタル庁が推進しての、DX(デジタルトランスフォーメーション)化は今後注目を集める銘柄は多いだけに有望銘柄には目をつけておくべき。
DX関連銘柄では、兜町情報通が噂する銘柄があるのだが、【4200】HCSHDの動きは今後面白そうだ。
同社は東証JQに6月24日上場のIPO銘柄。時価総額41.5億円の小型。情報サービスやERP事業のほかデジタルマーケティングなどを手掛ける企業だ。
業績面はテレワークなどの在宅需要の増加を背景に、デジタルマーケティング事業の受注が拡大が続いている事で、8月13日の決算は、22年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は7800万円。4-9月期(上期)の同利益を従来予想の3400万円→1億3200万円に3.9倍上方修正となっている。
IPO銘柄からもセカンダリー狙いで急伸してからは、売り込まれて1300円近辺まで落ちたが、底を打って反発の動きを見せている。同銘柄だが兜町界隈でも、業績面もだがデジタル庁の思惑、DX関連の期待を受けやすいだけに、9月から大きな動きがあるのではないか？という声が多い。
日経平均株価は月末に下落する月末アノマリーという呪いはまだ解かれてはいないが、売り一巡後の戻し方を見ていても買い意欲は強まっている印象がある。
注目銘柄では大口が参戦してきていると兜町内で噂されている【3647】ジースリーHDが面白そうだ。
東証2部に上場、時価総額95.7億円の小型。太陽光発言事業を手掛けている。直近で21年8月期の連結最終利益を従来予想の1億6000万円→3300万円(前期は1億2400万円)に79.4％下方修正し、一転して73.4％減益見通しを発表したが、期末一括配当を2円実施し、2期ぶりに復配する方針も併せて発表している。
業績面は今一つだが、同社は「新たな事業の開始に関するお知らせ」を公表している。
ＬＰガス及び都市ガスエンジン搭載非常用発電機及び災害時非常用マグネシウム電池を取り扱う新規エネルギー事業とサスティナブル事業を開始したというものだ。
同社だが兜町界隈の情報通の話では、大口が参戦しているとの事。チャートを見ても下値を切り上げて再び高値を目指す動きだが、そろそろとの話だ。
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