【3668】コロプラ

(スマホゲーム関連銘柄)

コロプラが連日凄い勢いで上昇している。

同社はスマートフォン向けゲームアプリ「白猫プロジェクト」「黒猫と魔法使いのウィズ」を手掛けるなど、この分野の代表格でもあるが、スクウェア･エニックスHDと共同展開する「ドラクエウォーク」が好調なようだ。

「ドラクエウォーク」は9/12の配信開始から僅か1週間でダウンロード数が500万件を突破している。基本無料で始められるスマホゲームは「リセマラ」と呼ばれる、良いアイテムを入手する迄、繰り返しゲームをダウンロードする遊び方が主流な為、ダウンロード数と実際のプレイ人数は大きく相違があるのが一般的だ。だが、この「ドラクエウォーク」に関しては、実際に歩かなければアイテムを入手する事が出来ない仕組みの為、他のスマホゲームに比べて、より実際のプレイ人口に近いダウンロード数なのではないだろうか。

確かに最近、スマホを見ながら歩いている人が増えたように感じる。画面を覗けば「ドラクエウォーク」をプレイしている人が多いようだ。

また「ドラゴンクエスト」というタイトルは最初に発売されたから30年以上が経過しており、メインのプレイ年齢層も30代～40代が中心だ。世代的にも恐らく客単価も高いのではないだろうか。事実、「ドラクエウォーク」は連日セールスランキングトップを続けるなど大ヒットしており、これが投機資金の流入を促しているようだ。

但し、連日の急騰でコロプラ株は過熱気味にも見える。マネーゲームの様相となっているだけに、火傷しないように注意はしたいところだ。

【5341】アサヒ衛陶

(ベトナム関連銘柄)

アサヒ衛陶は引き継ぎ大きく上昇しているようだ。

同社は便器や洗面化粧台を生産・販売など、リフォーム市場で展開している企業だが、ベトナム子会社における新たな大口案件を発表した事が材料視されているようだ。

納入予定案件として、Vien Tim Tranh Pho病院の約600室、売上予定22万ドル、Benh Vien Truyen Mau Huyet Hoc病院の約130室、売上予定5万ドル、Ascent LakeSideの約500室、売上予定10万ドルなどを発表。それぞれの納入予定時期は2019年後半を見込んでいるそうだ。

ベトナムと言えば、今非常に元気な国だ。
2018年の実質国内総生産(GDP)成長率が7.08%と政府の当初目標6.7%を上回っている。外資系製造業が経済成長を大きく牽引しており、繊維業界を中心に中国からベトナムへ生産シフトが進んでいる事も大きな追い風になっているようだ。

ベトナムのハノイやホーチミンなどの大都市ではマンションなどの不動産バブルも発生しており、コンビニやスーパーなどの小売店も続々と進出。みずほ総合研究所は貿易戦争の影響でベトナムのGDPが0.5%程度増加すると指摘している。

ベトナムに関連した企業は今後も大きな注目を集める事だろう。引き続き注視したい。

【4825】ウェザーニュース

(気象ビジネス関連銘柄)

意外かもしれないが、気象情報に関連した日本の市場は「18兆円規模」にも上るのをご存知だろうか。今、気象データに人工知能(AI)を組み合わせた気象ビジネスに大きな注目が集まっている。

総務省の「平成27年度版情報通信白書」によると、日本では企業が分析している活用データの内、気象データは僅か1.3%に過ぎないそうだ。

気象先進国である米国では、売上に大きな影響を与える気温などの気象情報を1カ月前から正確に予測出来るようになった事で、商売における機会損失や売れ残りを最小限に留める事に成功しているそうだ。

米国の民間気象事業会社によると、気象データの活用がもたらす経済効果は11年時点でGDPの約3.4％に当たる53兆円と推計されている。日本のGDPに当てはめると約18兆円相当。つまり日本ではこれから急激に市場規模が拡大して行く可能性があるのが「気象ビジネス」の分野。

気象ビジネス関連株の代表格と言えば民間気象情報で世界屈指の実力がある【4825】ウェザーニュースだ。6月には天気アプリ「ウェザーニュース」の全機能を法人向けに提供開始、更に直近では再生可能エネルギーの発電量想定や農業ICT分野で実績を持つフランス企業を買収するなど、グローバル展開へのビジネス拡大にも期待が集まっている。

気象ビジネス分野は今後とんでもなく大きな市場に成長するかもしれない。引き続き注目しておきたいテーマとなりそうだ。

【5021】コスモエネルギーHD

(原油高メリット関連銘柄)

サウジアラビアの国営石油会社、サウジアラムコの石油施設へのドローン攻撃の影響が表面化して来ているようだ。

同社が日本の石油元売り最大手JXTGエネルギーに輸出する原油について、10月からは質の低い原油に切り替えると打診した事が一部メディアで報じられている。

日本にとってサウジアラビアは最大の原油輸入先で、2018年度は輸入量の約4割を占めている。サウジアラビア産の原油は「軽質油」と呼ばれる良質なものが主流となっており、ガソリンや軽油など付加価値の高い製品を作り易いのが大きな特徴だ。もし質の低い原油に切り替わる事になったらガソリン価格に先高観が強まりそうだ。

海外メディアの報道によると、サウジアラビアは生産の落ち込みを補う為に、イラクなどから原油や石油製品の輸入を検討しているらしい。つまり、石油施設の復旧にはまだまだ時間が掛かるというのが大方の予想となる。

となれば注目が集まるのが「原油高メリット関連」のテーマ株だろう。過去5年間で原油価格が上昇した際に同じく株価が上昇しているのが【5021】コスモエネルギーHDだ。

同社のような石油元売り企業は、原油やガソリンなどの在庫を多く抱えているため、原油高により高く販売できることがメリットになる。

当面は原油価格の動向にも注目しておきたい。

【6754】アンリツ

(5G関連銘柄)

NTTドコモが次世代通信規格5Gのプレサービスを開始した事で、株式市場でも大きな注目を集めている。

NTTの吉沢社長は5Gプレサービス発表会で、2021年6月までに1万局の基地局設置を目指す意向も明らかにしているし、17日付の日本経済新聞ではソフトバンクが次世代通信規格5Gの基地局整備を当初計画から2年前倒しする事を報じている。

5G関連銘柄の中でも特に注目を集めるのが5G基地局を手掛ける企業。基地局整備を前倒しするなら、やはり5G関連の先駆けは「基地局」に強い関連性を持った銘柄を狙うのがマストだろう。

5G関連銘柄の代表格と言えばアンリツだ。携帯電話・基地局向けなどの計測機器大手で海外でも高シェアを誇っている。

次世代通信規格5Gの話題は今後大きく増えて行くだろうし、本命のテーマ株としても今後中心を担う存在となる。その中でも、まずはインフラの整備が先行する形で関連株を引っ張って行く展開が予想されるだけに、アンリツの他にも協和エクシオやアルチザネットワークスなどもチェックしておきたい。

その中で象徴的な存在として、アンリツは今後も注目を集めて行く事だろう。

【3698】CRIミドルウェア

(デジタルサイネージ関連銘柄)

いよいよ9/20からラグビーワールドカップが日本で開催される。

日本ではラグビーはあまり人気が無いので実感が湧かないかもしれないが、実は欧州や豪州などでは大人気スポーツで、ラグビーワールドカップは夏季オリンピック、サッカーW杯に次ぐ世界規模のスポーツイベントだ。世界中からの関心を集めるのは間違いないだろう。

日本各地で9/20から11/2まで40日以上と長期間に渡って開催される為、ホテルや観光業界に大きなメリットが期待されている。インバウンド観光客の増加も期待出来そうだ。

そんな中、注目を集めているのが「デジタルサイネージ」だ。都市圏の駅などで増加している電子看板や電子掲示板の事で、国土交通省では街路の無電柱化に伴って設置される路上変圧器を活用した「防災･観光デジタルサイネージ」の計画を進めている。観光促進の為にも、訪日外国人(インバウンド)の増加や災害情報発信体制の強化していく方針となっている。

将来的には地方や海外でのパブリックビューイングなどに活用される見込みで、観光立国を目指す日本では今後需要が急拡大しそうな勢いだ。

注目は【3698】CRIミドルウェア。
ゲーム関連株として注目を集めているが、実はデジタルサイネージ向けミドルウェアを手掛ている。同テーマの出遅れ株として注目してみるのも面白いだろう。

【2882】イートアンド

(軽減税率関連銘柄・冷凍食品関連銘柄)

消費税増税まで残り2週間。いよいよカウントダウンといったところだ。

消費税増税に伴い導入されるのが「軽減税率」だが、外食は消費税10%に対して、持ち帰り(テイクアウト)は消費税8%の据え置きとなる。たかが2%と考えがちだが、いざ2%余計にお金を払う事になると、庶民の財布の紐が締まるのは間違いないだろう。そもそも日本人は節約志向の高い民族なのだ。

となれば厳しいのは外食産業。軽減税率の対応に関しては、マクドナルドなどでは統一価格で行う事を発表したものの、一部商品を値上げする事を発表した形だ。これが功を奏するのかは引き続き注視したいところだが、やはり外食の回数は確実に減って行くのではないかと個人的には予想している。

となれば追い風になりそうなのが冷凍食品業界。
女性の社会進出、夫婦共働き世帯の増加などにより、現在は家事の「時短」が求められている時代だ。冷凍食品は「長期保存可能」「低価格」「簡単」「必要な時に必要な分だけ利用出来る」などのメリットに加え、「軽減税率対象」というメリットまで加わる事になる。

冷凍食品の市場規模は2018年が1兆6425億円、2023年には1兆7298億円まで成長する見込みとなっている。今後も注目のテーマ株だ。

大阪王将ブランドを展開しているイートアンドは冷凍食品製造・販売部門にも注力している企業だ。12月には群馬県に関東新工場の操業を開始する予定で、新商品も続々と発表している。大手冷凍食品メーカーを脅かす新進気鋭として注目しておきたい銘柄だ。