【9449】GMOインターネット

(仮想通貨関連銘柄)
仮想通貨のビットコインが一気に急騰して、大きな注目を集めているようだ。

ビットコインをめぐっては、米国の証券取引委員会(SEC)がビットコインの上場投資信託、いわゆる「ETF」を承認するかの検討を行っている最中だが、一部報道によると、「9月にもポジティブな結果が出る」と報じられているらしい。

もし、ビットコインの「ETF」が承認されれば機関投資家からの資金が仮想通貨市場に流入されるのではないか、などの思惑からビットコインの価格急騰に繋がっているようだ。ビットコイン価格は先月末には65万円前後まで下落していたが、今月に入ってからはグングン価格が上昇、2018年7月25日午前中の時点で既にビットコインは93万円近い価格を付けている。

ビットコインの価格上昇で恩恵を受けそうなのが「仮想通貨関連銘柄」だが、その中でもGMOインターネットは仮想通貨交換所の「GMOコイン」や仮想通貨のマイニング事業、更にはマイニング専用のASICマシンの開発など、日本国内で仮想通貨事業に大きく注力している。

特に同社が開発・販売しているマイニング専用のASICマシンは、ビットコイン専用に特化したマシンの為、ビットコインの価格上昇はそのままマシン価格の上昇や受注件数に繋がりそうだ。ビットコインの「ETF」承認の可否と併せて注目したい銘柄の一つだ。

【6882】三社電機製作所

(電気自動車(EV)関連銘柄・太陽光発電関連銘柄)

連日の猛暑に夏バテ気味の方も多いのではないだろうか。
2018年7月23日は埼玉県熊谷市で観測史上最高となる41.1℃を記録して大きな話題を集めている。

実はこの猛暑、日本だけの事ではないらしい。
国連の世界気象機関(WMO)によると、今年の6月から7月は北極圏を含め世界的に大幅な気温上昇が見られるそうだ。欧州北部では平年より3℃から6℃高い気温が続き、雨が降らない状況が続いている。何より驚きなのが、北極圏であるノルウェーやフィンランドなどでも気温が33℃に達したらしい。北極の氷山が溶けてしまうのも納得の異常気象だ。

WMOは世界的な猛暑について「温室効果ガスの増加による長期的な地球温暖化の傾向が関係している」と発言、これで環境保護などの関連銘柄へ大きな注目が集まりそうだ。

その中でも三社電機製作所に注目したい。
環境保護の観点から注目が集まるのが太陽光発電などの再生可能エネルギーや、電気自動車(EV)などのテーマ性だが、三社電機は双方の事業に積極的に参画している企業だ。

5月上旬に高値を付けてからずっと下落基調が続いていたが、底を打ったのかここに来て上昇に転じ始めている。特に電機自動車(EV)で活用されるパワー半導体の需要は今後大きく伸びる事が予想されているだけに、大きく見直したい銘柄の一つだ。

【3840】パス

(ブロックチェーン関連銘柄)

7/23(月)はパスが大きな上昇を見せている。
パスは化粧品の通信販売やクライアント事業などを展開している企業だが、20日大引け後にオーストラリアの「Blockchain Global Limited(BGL)」及びその関連会社と包括的業務提携をすることを発表した。

日本でブロックチェーン技術開発やICOコンサルティング業務の共同事業を展開する計画らしい。今回業務提携を行うオーストラリアのBGL社はオーストラリアの他に米国、マレーシア、中国、スイスに拠点を持つブロックチェーン技術のグローバルカンパニーだ。

ブロックチェーン技術の応用用途として、食品生産や製造履歴を自社の仕入れ・販売プラットフォームでブロックチェーン上に記録、産地や製造年月日の改ざんを防ぐ事も出来る。また仲介業などで活用出来るブロックチェーンを応用したプラットフォームの開発・販売などを展開するようだ。

ブロックチェーンのテーマ性は株価が急騰し易い傾向にある。パスは時価総額もそれ程大きくない銘柄だけに、今回の材料で一気に注目が集まったのだろう。投機的な一面は否めないが、引き続き注視したい銘柄だ。

【3823】アクロディア

(仮想通貨関連銘柄・ブロックチェーン関連銘柄)

アクロディアはスマホゲームなど、携帯電話ソフトの開発などに注力している企業だが、2018年7月17日に突然、長野県佐久市に仮想通貨のマイニングファームを設営する事を発表して市場を騒がせた。

そのアクロディアが更に7月18日、新たなに仮想通貨を支える革新的技術ブロックチェーンのエンジニアを育成するセミナーを開講する事を発表して大きな注目を集めている。

仮想通貨関連といえば、17日に【8473】SBIホールディングス傘下の仮想通貨交換所を運営するSBIバーチャル・カレンシーズが新規口座開設の受付をスタートし、ビットコインの価格が急騰するなど、仮想通貨界隈が少し活気づいている。

アクロディアは仮想通貨のマイニング事業の他に、ブロックチェーン技術の人材育成にも注力し、仮想通貨事業へ大きく注力して行く方針のようだ。アクロディアはこれで仮想通貨関連銘柄の出遅れ株として今後は大きな注目を集めるかもしれない。仮想通貨関連銘柄といえば材料次第では急騰し易い傾向があるだけに、今後は特に注目が必要な銘柄となりそうだ。

【3906】ALBERT

(AI関連銘柄・ビッグデータ関連銘柄)

7/18(水)はALBERTが大きな上昇を見せている。
ALBERTは17日取引終了後に18年12月上期(1-6月)経常損益を従来予想の5100万円の赤字から2600万円の黒字へ上方修正した事で好材料視されているようだ。

黒字転換は確かに好材料ではあるが、他の銘柄ならここまで大きく上昇する程の内容ではなかったのではないか。やはりトヨタ自動車との資本業務提携からの「期待感」から、少しの好材料でも株価が上昇へ転じやすいのだろう。

ALBERTはAI技術や機械学習技術を活用した「ビッグデータソリュージョンサービス」にも注力している。ビッグデータは最近注目度の高いテーマ株でもあるし、こちらの分野でも注目しておきたい銘柄でもある。尚、ALBERTはデータエンジニアなどの分野で前期比30名増の人員増強体制を整えたらしい。今後の動向に注目だ。

ALBERTはトヨタ自動車との資本業務提携発表以降に一気に急騰した銘柄でもある為、既に高値圏ではある。それでも少しの材料でこれだけ株価が上昇するのだから、人気の銘柄である事には間違いないだろう。引き続き注視が必要な銘柄だ。

【3627】ネオス

(ICT関連銘柄･フィンテック関連銘柄)

先月末に取り上げたネオスが再度大きな注目が集まっているようだ。

ネオスはICTサービスやフィンテック、クラウドソリュージョンなど多分野で事業を展開しているが、直近で好材料を立て続けに出している事で物色人気が高まっているようだ。

2018年5月末に配信した知育アプリ「クレヨンしんちゃん　お手伝い大作戦」英語・中国語版が配信1カ月弱で100万ダウンロードを突破し、大きな話題も集めたが、他にも5月21日に【3994】マネーフォワードと業務提携を発表、5月31日はMILIZE(非上場)と業務提携を発表してフィンテック事業に注力。更に6月20日にはIOTデバイスの開発を手掛けるミラ(非上場)と業務提携を発表するなど、業容拡大に積極的な動きを見せている。

ネオス自体は時価総額も小さい銘柄だけに、今後のIR情報次第では更に大きく値動きする可能性もありそうだ。引き続き注目したい銘柄だ。

【3194】キリン堂ホールディングス

(ドラッグストア関連銘柄)

昨日(2018年7月12日)、アメリカ小売大手のウォルマートが傘下の西友を売却する方針を固めた事が一部報じられて大きな波紋を拡げた。約30カ国、約1万の店舗を抱えるウォルマートが事実上、日本の実店舗運営から徹底する事が報じられた訳だから、その衝撃は大きい。

だが、次の日になって米ウォルマートは「西友の売却は決定していない」と表明、日本の顧客ニーズに応えていくと発表している。このニュースに関しては、少なからず日本の小売市場における事業拡大の難しさが発端にあったのではないかと考えている。

日本国内ではスーパーやコンビニエンスストア、最近好調なドラッグストアなど競合が強い傾向にある。更に米国のアマゾンなど通信販売大手の台頭などにより、その競争率は激化の一途を辿っている。日本は少子高齢化の影響で市場の成長に期待が出来ない、と判断されてもおかしくはない訳だ。今回の報道に関しても火の無い所に煙は立たないと言うし、西友が相当苦戦しているというのも頷ける話なのではないか。

大手スーパーが苦戦する中、急成長を続けているのがドラッグストアだ。キリン堂ホールディングスは2018年7月10日の決算発表で、営業利益が前年同期比56.6%増を発表、同社グループの国内店舗は合計366店舗まで伸びるなど、正に飛ぶ鳥を落とす勢いだ。

スーパーや百貨店などの総合小売が苦戦する中、ドラッグストアなどが急成長を続ける理由はやはり「医薬品」「化粧品」などの利益率の高さにある。医薬品や化粧品で利益が取れる分、食料品などは低価格で販売出来るカラクリだ。

ドラッグストア関連は今後も成長を続けそうだし、その中では比較的時価総額も小さいキリン堂ホールディングスは引き続き注目しておきたい銘柄だ。