仕手株や国策銘柄、最新のテーマ株○○関連銘柄などを無料公開！5倍10倍に株価急騰した銘柄も多数事前紹介！
国策銘柄とは、株の格言に「国策に売りなし」とあるように、国を挙げて実行される政策によって恩恵を受けるであろう銘柄について書いていきます。日本が国家予算を組んでその分野を成長発達させていくので、株価もそれらを織り込もうとする流れから急速に株価を上昇させる流れがあります。マイナンバーや国土強靭化、オリンピック開催やインバウンド関連、サイバーセキュリティーなど多くの関連する銘柄が株価を上げています。
(防衛関連銘柄・電磁パルス関連銘柄)
引き続き、新たな防衛関連銘柄として電磁パルス対策関連銘柄が物色されているようだ。
先日、阿波製紙を電磁パルス対策関連銘柄としてピックアップしたが、巴コーポレーションも電磁パルス関連銘柄として注目されているようだ。
巴コーポレーションはいわゆる建設株で、体育館など大空間構造の建築などを手掛ける。他には電力鉄塔などを手掛けることから、電磁波シールド技術を持つ。建築物に電磁波シールドを施工できるということで、電磁パルス攻撃対策関連としても注目が集まっている。
巴コーポレーションもこれまで防衛関連銘柄として注目されたことはないはず。出遅れの防衛関連銘柄とするとなかなか面白そうだ。引き続き注目したい。
(防衛関連銘柄・電磁パルス関連銘柄)
新たな防衛関連銘柄として阿波製紙が浮上してきたようだ。
北朝鮮が核兵器の新たな攻撃手段として初めて「電磁パルス攻撃」について言及したことがきっかけだ。電磁パルス攻撃とは、大気圏外の高高度で核爆発を起こすことによって、広範囲の電子機器を破壊してしまうという恐ろしい攻撃手段。
この電磁パルス攻撃を受けると、身近な家電機器から送電線、電気制御されているインフラや原子力発電所などの電気機能がほぼ全て停止するという。これは大変な脅威だ。しかも、もし日本全土を範囲として電磁パルス攻撃を受け、ほぼ全ての電子機器を破壊されると復旧には数年単位の期間を要するらしい。そうなれば、必然的に海外からの助力に頼る他なく、食糧や医薬品なども不足し、飢餓や疾病により人口の多くが死亡するとも指摘されている。
さすがに実際に電磁パルス攻撃を受けるとは考えにくいが、実際に北朝鮮が核実験を行いなおかつ「電磁パルス攻撃も可能」と言及した以上、対策は必要と言える。
阿波製紙は和紙発祥の特殊紙を手掛ける企業で、電磁波シールドシートを手掛けることから、電磁パルス対策関連銘柄として、注目を集めているようだ。
これまで電磁パルス攻撃というものはあまり認知されていなかったため、阿波製紙も防衛関連銘柄として注目されることはなかったが、今回の北朝鮮が電磁パルス攻撃に言及したことがきっかけで、出遅れの防衛関連銘柄として注目されている。
今後も北朝鮮絡みで情勢不安が長引けば引き続き物色人気を集める可能性はあるかもしれない。
(防衛関連銘柄・有事関連銘柄)
細谷火工に注目だ。09/03(日)、北朝鮮は６度目となる核実験を行った模様。これまでにも弾道ミサイルの発射などは何度もあり、その度に地政学リスクの警戒感から防衛関連銘柄に注目が集まっていたが、今度の「核実験」はアメリカの「レッドライン」と指摘されてきた行為である。
この北朝鮮のレッドライン超えの挑発にアメリカもこれまで以上に厳しい姿勢で挑むとみられているようだ。さらに09/09には北朝鮮の建国記念日が控えており、この日に「なにかしらの軍事行動にでるのでは？」という見方もある。今度の地政学リスクの悪化は少し長引く可能性を踏まえておくべきかもしれない。
地政学リスクの警戒感が高まっているなら、素直に防衛関連銘柄に注目するべきだろう。防衛関連銘柄ならば、短期資金が集まりやすいのはやはり時価総額の規模が小さい細谷火工だろうか。今回の北朝鮮絡みの情勢不安が長引くとすれば、細谷火工だけでなく石川製作所や東京計器などにも注目すべきか。
(サイバーセキュリティ関連銘柄)
08/25(金)のお昼過ぎからメルカリやNetflix、楽天証券などの一部のインターネットサイトにアクセスしずらいという報告が多数あったようだ。
楽天証券を使っている個人投資家は実際に不便だったのではないだろうか。このアクセス障害が原因か、25日(金)はサイバーセキュリティ関連銘柄が大きく動意づいたようだ。セキュアヴェイルもは情報セキュリティ構築やログ分析サービスに特化したサイバーセキュリティ関連銘柄の代表格で、25日は前日比+10.07％の上昇。今回のアクセス障害が、どこかしらからの攻撃だった場合は引き続き物色される可能性が高そうだ。反対に、サイバー攻撃などが原因ではない他の理由だった場合は下落しそうか。週明けも慎重に株価推移に注目だ。
(防衛関連銘柄)
08/10(木)も引き続き、防衛関連銘柄が物色される展開となった。依然として北朝鮮情勢の悪化による地政学リスクの高まりに警戒感が高まっている。
先日、ピックアップした細谷火工にも注目が集まっているが、石川製作所にも物色が集まっている。石川製作所も細谷火工と並ぶ代表的な防衛関連銘柄だ。
北朝鮮はグアムにミサイル４発を発射することを検討していると述べているが、さすがに米国とドンパチ構えるわけがないと思っているのだが…。結局、なにもなく収束していくとすれば、ここ最近の下げは押し目にも思える。防衛関連銘柄への物色がおさまりそうならば、ここ最近の下げ幅の大きい銘柄に注目するのも手かもしれない。
(防衛関連銘柄)
08/09(水)は細谷火工が大幅に株価をあげた。北朝鮮絡みの地政学リスクが再び上昇していることから、防衛関連銘柄のなかでも特に時価総額の規模が小さく値動きの軽い細谷火工に物色が集まっているようだ。
「北朝鮮が小型の核弾頭の製造に成功した」と報じられたことや、米国のトランプ大統領が「北朝鮮は炎と怒りに見舞われる」といった発言をしたことによって、緊張状態が高まっている。さらに北朝鮮は米国の「北朝鮮は炎と怒りに見舞われる」という発言の後、「グアムにミサイル攻撃を検討している」との発表も。
実際に米国と北朝鮮が戦争状態に突入するかというと、その可能性は低いと思うが、こうした報道があった時は素直に防衛関連銘柄を物色するのも一つの手だろう。もちろん、短期で決着を付けるつもりならの話だが。
細谷火工だけでなく、石川製作所や日本アビオニクスなどのその他の防衛関連銘柄にも注目。
(インフラ関連銘柄・ビッグデータ関連銘柄・人工知能(ＡＩ)関連銘柄)
土木管理総合試験所が大きく株価を上げている。
土木管理総合試験所は06/22に道路・軌道の路面下ビッグデータ共有システム「ロードス」というものを開発したと発表。これはＡＩとビッグデータを活用し地中情報の超高速診断を地図データと同期させて保存・共有するシステムとのこと。
ビッグデータとＡＩを活用しインフラ老朽化に対応できる手段を開発したというのはなかなか面白い材料ではある。ビッグデータ関連・ＡＩ関連とも言えるとすれば、個人投資家が群がるのもわかる気がする。ただ、すでに大幅に上がってしまっているため、今から入るのは怖いが。
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