【2432】ディー・エヌ・エー

(MaaS関連銘柄)

Maas関連銘柄への注目度が高まっているようだ。

MaaSとは交通や移動(モビリティ)をIT技術を活用した新たな「移動の概念」の事で、簡単に言えば電車やバス、タクシーなどの移動手段をITで繋ぐ事で一つのサービスにする概念となる。

MaaSの分野においては未だ日本は後進的ではあるが、株式市場での注目度は取り分けデカイ。その理由の一つに【7203】トヨタ自動車と【9984】ソフトバンクグループが共同でMaaS新会社「モネ　テクノロジーズ」を設立した事が大きい。

カーシェアリングや自動運転との親和性が高い分野だけに、この分野へ積極参入をする企業は少なくない。恐らく令和の時代は、MaaSを利用する「移動の概念」が当たり前の時代になるかもしれない。

そこで注目したいのがMaas関連銘柄だ。この分野に積極的に注力している企業の一つには【2432】ディー・エヌ・エーがある。同社はタクシー配車アプリ「タクベル」や、次世代物流サービス「ロボネコヤマト」などを展開しており、移動や物流の分野を現在のスマホゲームに続く次の柱とする企業方針となっている。

スマホゲームが飽和状態となり、衰退が予想される中で新たな事業としてMaaSを選んだのは面白いと思う。少し大型株だけに中長期的な視点で注目しておきたい。

【6531】リファインバース

(G20大阪サミット関連銘柄･産業廃棄物処理関連銘柄)

G20大阪サミットが近付いてきた事で、産業廃棄物処理関連のテーマ株への注目度が高まっている。

G20大阪サミットは、世界19カ国と欧州連合(EU)の首脳が参加する世界最大規模の国際会議だ。日本はG20で初めての議長国となり、2019年6月に大阪を中心に開催される事となる。

まず間違いなく議題に挙がるのはプラスチックごみ問題や産業廃棄物問題など「環境保全」だろう。特に昨年は世界中で異常気象が観測され、地球温暖化への対策が世界的なテーマとなっている。

また環境保全は世界中の機関投資家も注目する重要なテーマだけに、株式市場における注目度も相当高まる事が予想される。

注目は産業廃棄物の再資源化で合成樹脂を製造販売を行っているリファインバース。時価総額もそれほど大きくはないだけに短期的にも期待出来そうな銘柄だ。

米中貿易戦争が過熱化する中で、各国の首脳が集まるG20大阪サミットには大きな注目が集まる。早めに目星の銘柄へ先回りしておきたいところだ。

【4356】応用技術

(ソフト開発関連銘柄･水害対策関連銘柄)

5/13は応用技術が引き続き大きく上昇している。

同社は業務効率化ソフトを主力に展開している企業だが、1-3月期(第1四半期)の経常利益で過去最高を85.0%も上回った事で好感買いが集中している。

特に好調だったのはゼネコンや設計事務所向け建築設計ソフトで、公園長寿化計画策定業務の売上増加も大きく寄与している。業績好調を踏まえて、19年12月期の経常利益予想を3.5億円から5億円に上方修正したが、既に進捗率は82.8%に達している為、更なる業績上振れにも期待が持てそうだ。

応用技術といえば昨年の西日本豪雨などの水害が相次いだ事で、河川氾濫解析など自治体の防災コンサルも増加したが、本年もそろそろ水害への警戒感が増すシーズンとなって来た。

特に日本は近年「亜熱帯化」している事が顕著化しているし、近年の水害の多さからも「治水」や「防災」といったジャンルには今後も大きな注目を集める事となるだろう。

業績も好調なようだし、今後更にテーマ株の観点からも注目度を増す可能性もありそうだ。引き続き注目しておきたい。

【6696】トランザス

(デジタルサイネージ関連銘柄)

最近、駅構内などでデジタルサイネージと呼ばれる電子看板・電子掲示板を見かける機会が増えたように感じる。

国土交通省では街路の無電柱化に伴い、このデジタルサイネージを設置していく計画を進めている。防災・観光に活用される予定で、訪日外国人(インバウンド)の増加や災害情報発信体制の強化に期待出来そうだ。

デジタルサイネージは圧倒的な情報量と幅広い表現力を持つ事が可能だし、主な用途先としては駅構内や電車内、空港などの交通機関やショッピングモールが中心となっているが、今後無電柱化の代わりに、このデジタルサイネージが設置されて行くとすれば、それは相当大きな市場規模になる事が容易に想像できる。

デジタルサイネージを手掛ける企業からはトランザスに注目したい。2019年4月末に次世代デジタルサイネージやコンテンツ配信プラットフォームにつながるソリューション「Magic Spotスティック」を発売、特許も出願している。

G20大阪サミットやラグビーW杯の開催、そして2020年東京五輪、2025年大阪万博とビッグイベントが目白押しとなる日本では、今後デジタルサイネージには大きな注目が集まる事が予想されるだろう。

【2432】ディー・エヌ・エー

(自動運転関連銘柄)

次世代通信規格5Gの商用サービス開始が始まると自ずと注目を集めるのが自動運転車に関連する銘柄だ。

米国の自動車技術者協会(SAE)は自動運転技術について、そのレベルを5段階に分けているが、特定条件下で人間が運転に関与しない「レベル4」、完全自動運転の「レベル5」が2021年以降に実用化される見通しとなっている。もう間もなく、自動運転の時代が本格的にやって来る事になりそうだ。

自動運転技術を巡る開発競争は過熱しており、米ステラは完全自動運転技術を活用したライドシェア市場への参入を発表、2020年にもサービス開始を計画している。また米グーグルやエヌビディアなども同分野へ積極的だ。

日本ではトヨタ自動車とソフトバンクグループが自動運転車とライドシェアの分野で提携し、子会社を設立するなど動きが活発化している。自動運転車関連のテーマ株は裾野が広いが、今後本格的な市場拡大が見込める分野として本命視して良いだろう。

注目はディー・エヌ・エー。同社はゲームのイメージが強いが、自動運転をゲームに代わる収益の柱として位置付けて研究開発を行っている企業だ。現在はヤマト運輸と共同で自動運転車両を使った配送実験などを行っている。

【2402】アマナ

(ドローン関連銘柄)

2019年5月17日に日本政府は国家戦略特区諮問会議を首相官邸で開き、人工知能(AI)やビッグデータなどの先進技術を活用した都市「スーパーシティ構想」の実現へ向けた国家戦略特区改正案の概要を了承している。

その中にはドローンによる物流改革も盛り込まれており、ドローン関連株への注目度が再燃している。

ドローンは人手不足が社会問題化している農業の分野で、農薬や肥料をピンポイントな散布や、AIを活用した農作物の育成状況管理など、スマート農業へ向けた新技術が活発化している状況だ。農林水産省の資料では、ドローンの国内市場規模は2018年は800億円超、2024年には3711億円に拡大する見込みとなっている。

また日本は高度経済成長期に集中的に整備されたインフラの老朽化が進んでおり、例えば人が簡単に近づけない橋梁などの保守点検などにドローン技術が使われる事に期待が集まっている。国交省によると全国の道路橋のうち、約23%以上が建設後50年以上が経過しており、日本政府はインフラ整備に3年間で3兆円を投じる事を一部メディアで報じられている。

ドローン市場は未だ黎明期だが、市場規模的にも期待出来る分野と考えて良いだろう。

ドローン関連株の中でも面白そうなのが【2402】アマナだ。同社は広告写真の企画や撮影をメインに手掛けているが、インフラ保全活動や精密農業などの分野で活用が期待出来る撮影による調査「ビジュアルサーベイ」に特化したサービスを展開している。

インフラの老朽化問題に活用される技術は国策事業と言っても過言ではないだろう。ドローン関連銘柄には注目しておきたい。

【6754】アンリツ

(5G関連銘柄)

5/7はいよいよ令和相場がスタートとなる。
昨日はトランプ米大統領が対中国製品への関税を現在の10%から25%に引き上げる事を表明した事で、世界的に波乱の様相とはなっているが、こういう時こそ本命のテーマ株から攻めるべきだろう。

今日は次世代通信規格5G関連からアンリツに注目したい。
アンリツは連休前の4/25に発表した決算で想定外となる2ケタ減益見通しを発表した事で失望売りが集中、大きく株価を落としていた。連休明けの大本命テーマ株として注目の集まる5G関連株の象徴的な存在であるアンリツだけに、買い場となる可能性もありそうだ。

同社は2016年にチャネル・エミュレータ(無線伝搬環境機器)を手掛ける米アジマシステムを子会社化しており、マルチキャリア信号の一括解析を行う機器や、チップセットや端末などの開発用テスタなどを発売、これらが今後集積化する段階を迎える見込みとなっている。

また通信計測器を手掛けるアンリツは早くから5G関連需要への対応を進めている企業で、これから訪れるIoT時代、自動運転時代を踏まえても、同社への注目が集まるのは必至の様相だ。決算で失望売りが進んだのなら絶好の買い場かもしれない。

5G関連銘柄は令和相場初期を支える大本命テーマ株となるだけに他の銘柄と併せてチェックしておきたいところだ。