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(バイオテクノロジー関連銘柄・がん関連銘柄)
医学生物学研究所が買い気配のようだ。
医学生物学研究所は24日に決算を発表したが、連結経常利益は19年3月期が前期比15倍となる1億7000万円になる見通しとなった。18年3月期が前の期比82.8%減、1100万円からの利益急拡大だけにインパクトは大きかったようだ。
医学生物学研究所が主軸に置く試薬事業のセグメント利益は前期比46%増となり、その中でもがん関連検査試薬などの売上が好調だったようだ。また中国子会社の業績も好調なようで、今後も好調継続を見込めそうなのも買い材料になったか。
人類は「がん」に3000年にも渡って苦しめられて来た。日本人の2人に1人が「がん」に罹ると言われている。高齢化社会も相まって「がん患者」は今後も増えて来る事が予想されるだけに、がん関連検査試薬への需要ニーズは今後も高まりそうだ。引き続き注目したい。
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(タッチパネル関連銘柄･デジタルサイネージ関連銘柄･インバウンド関連銘柄)
4/24(火)はミナトホールディングスが上昇している。
2018年4月23日、鉄道やホテル、商業施設などのサイン看板などを手掛ける日本サインを傘下に持つ日本サインホールディングスとの資本提携を発表し、買いが集まっているようだ。
アベノミクスが掲げる「観光立国日本」の効果で、年々訪日外国人客が増加しており、来る2020年東京オリンピックの開催を控え、サイン看板のデジタル化とタッチパネル設備へのニーズがより高まって来た。
ミナトホールディングスが有するタッチパネル･デジタルサイネージの技術力と日本サインが提携する事で業務拡大と相乗効果が期待出来る。
また、資本面ではサインＨＤの株式を取得し持分法適用関連会社化するとの事。外国人観光客に対するニーズの高まりからもインバウンド関連銘柄として、今後注目しておきたい銘柄だ。
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(全固体電池関連銘柄)
4/23(月)はオハラが急騰しているようだ。
現在、世界的な流れとして次世代型電池の開発に注目が集まっているが、その中でも「全固体電池」は経済産業省とトヨタ、旭化成などの大企業が官民一体として推進している一大事業。
世界的な環境規制の強化を受け、今後電気自動車（ＥＶ）の本格的な普及が始まる中、全固体電池関連の開発競争が激化しているが、その中でもオハラは「少量で効果の大きい性能改良添加剤」の開発を進めており、2019年販売を目指している。この分野での需要は相当高くなりそうで、中長期的な視点でも大きな注目を集める。
尚、オハラは1月18日に4330円の高値をつけた後にほぼ半値近い水準まで大きく調整を入れており、割安感からも買いが集まっているようだ。引き続き注視したい銘柄だ。
ツイート(半導体製造装置関連銘柄・画像認識関連銘柄)
4/20(金)はインスペックが大きく上昇を見せている。
インスペックが手掛けるフレキシブル基板向け(略してＦＰＣ)ロールtoロール型検査装置が複数台、合計金額で6億円強の受注を獲得したと発表を行った。
これで単月における受注獲得額は過去最高額となる見込みで、昨年のピーク時に比べて安値圏にある銘柄だけに、割安感からも買いが先行しているようだ。
インスペックが開発の主軸に置く外観検査装置とは、製品の外観を検査する装置であり、製品の表面におけるキズや汚れ、欠陥などを製造ライン上で確認する装置の事。半導体及び各種ＩＴ関連デバイスの外観検査装置へのニーズは今後も拡大しそうで、注目したい銘柄の一つだ。
ツイート(不動産流動化関連銘柄・リノベーション関連銘柄)
4/19(木)は不動産業のカチタスが急反発を見せている。
最近の外部環境の懸念点からも、内需銘柄の代表格として不動産流動化関連銘柄に注目が集まっている影響だろう。不動産流動化関連銘柄は今、注目のテーマ株の一つでカチタスは戸建てのリノベーション販売では業界のトップシェアを誇ることからジリジリと注目が集まっている。
特に同社はシロアリ対策や雨漏りの調査を徹底した上で中古物件を購入し、リノベーションを行っており、コンパクトシティ化が進む地方主要都市圏で順調にシェアを伸ばしている。更に地価の上昇も業績アップに繋がっているようで、2018年3月期営業利益段階で前年比40%増益の70億円超を予想されている。
績面でも注目のうえ、さらに地方都市では空き家の増加が問題視されており、リノベーション事業で不動産の流動化を進める事業は社会的なニーズからも今後も物色が継続する可能性がある。不動産流動化関連銘柄には今後も注目しておきたい。
また、不動産流動化関連銘柄への物色が継続するなら短期的な値動き妙味という面で小粒銘柄のプロパストやアルデプロに注目するのも面白そうだ。
ツイート(教育ICT関連銘柄・デジタル教科書関連銘柄)
すららネットが大幅な上昇を見せている。
すららネットは教育ICTの分野で「クラウド型学習システム」の開発を進めていたが、近畿大学付属小学校の高学年を対象とした放課後学習(近小ゼミ)で契約を行ったと発表。
小学校で「すらら」のネットシステムが導入されるのは国内初の事で、今後追随する小学校が増えた場合の期待値から買いが入った形だ。
総務省および文部科学省は教育ICT推進事業を行っており、政府は2019年度までに全児童生徒に一台づつの情報端末を整備する予定としている事からも、今後学校教育の場に情報通信技術(ICT)を導入する動きは拡がっていくと予想される。
政府が推進する教育ICTの関連銘柄は【国策銘柄】と言い換えても過言ではないかもしれない。中長期的にも注目しておきたいテーマ株と言える。
ツイート(ドラッグストア関連銘柄･調剤薬局関連銘柄)
ドラッグストア関連銘柄ではキリン堂ホールディングスが大きく株価を上げているようだ。キリン堂ホールディングスは4/13に2018年連結決算を発表し、売上高が前期比の8.8%増の1266億円超、営業利益は49.2%増の26億円超と業績が好調。配当金増配も決定した事が起爆剤となったようだ。
また同じドラッグストア関連銘柄の【3385】薬王堂や【3088】マツキヨHDなどに比べ、割安感から買いが先行した形だ。
少子高齢化が進む現代の日本は国内需要が下がる一方だが、逆にドラッグストアを展開する企業は毎年成長を続けており、市場規模は6兆円まで成長。
「ドラッグストア旋風」は2018年も続きそうな勢いで、関連銘柄からは目が離せない。
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